売上高
連結
- 2009年1月31日
- 18億6422万
- 2010年1月31日 -29.05%
- 13億2258万
- 2011年1月31日 +21.16%
- 16億247万
- 2012年1月31日 -9.35%
- 14億5268万
- 2013年1月31日 -2.06%
- 14億2278万
- 2014年1月31日 +7.87%
- 15億3469万
- 2015年1月31日 +23.32%
- 18億9253万
- 2016年1月31日 -15.42%
- 16億63万
- 2017年1月31日 -11.05%
- 14億2382万
- 2018年1月31日 +4.07%
- 14億8177万
- 2019年1月31日 -4.14%
- 14億2040万
- 2020年1月31日 -23.35%
- 10億8867万
- 2021年1月31日 -0.61%
- 10億8206万
- 2022年1月31日 +68.99%
- 18億2854万
- 2023年1月31日 +9.61%
- 20億425万
- 2024年1月31日 -25.54%
- 14億9239万
個別
- 2009年1月31日
- 17億8357万
- 2010年1月31日 -29.24%
- 12億6209万
- 2011年1月31日 +21.73%
- 15億3633万
- 2012年1月31日 -17.87%
- 12億6176万
- 2013年1月31日 -15.88%
- 10億6134万
- 2014年1月31日 -1.54%
- 10億4505万
- 2015年1月31日 +12.87%
- 11億7957万
- 2016年1月31日 -3.65%
- 11億3656万
- 2017年1月31日 -13.88%
- 9億7877万
- 2018年1月31日 +9.38%
- 10億7058万
- 2019年1月31日 -7.4%
- 9億9131万
- 2020年1月31日 -24.64%
- 7億4702万
- 2021年1月31日 -2.61%
- 7億2752万
- 2022年1月31日 +50.52%
- 10億9510万
- 2023年1月31日 +18.75%
- 13億40万
- 2024年1月31日 -17.97%
- 10億6668万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 「不動産賃貸事業」は、国内不動産の賃貸事業を行っております。2024/04/26 13:44
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。 - #2 主要な顧客ごとの情報
- 3.主要な顧客ごとの情報2024/04/26 13:44
外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がいないため、記載を省略しております。 - #3 事業等のリスク
- (2) 為替変動について2024/04/26 13:44
為替変動は、当社グループの外貨建取引から発生する資産及び負債の日本円換算額に影響を与える可能性があります。また、外貨建で取引されている製品の価格及び売上高等にも影響があり、当社グループの財政状況及び経営成績等に影響を及ぼす可能性があります。
(3) 販売価格について - #4 収益認識関係、連結財務諸表（連結）
- 前連結会計年度(自 2022年2月1日 至 2023年1月31日)2024/04/26 13:44
(注) 1.売上高は、顧客の所在地を基礎とし国又は地域に分類しております。(単位:千円) その他の収益 ― 65,221 65,221 外部顧客への売上高 1,939,030 65,221 2,004,251
2.地域に関して、その内訳は次のとおりであります。 - #5 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法（連結）
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。2024/04/26 13:44 - #6 売上高、地域ごとの情報（連結）
- (注) 1.売上高は、顧客の所在地を基礎とし国又は地域に分類しております。2024/04/26 13:44
2.地域に関して、その内訳は次のとおりであります。 - #7 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- 当社グループは、安定的経営を重視し、「企業体質を強化するために内部留保を充実し、経営基盤の強化をはかる」ことを経営方針の一つとして掲げ、株主資本の充実を図ってまいりました。2024/04/26 13:44
こうした考えに基づき、当社グループが目指す経営指標としては、自己資本比率80%以上(当期実績80.5%)、売上高経常利益率3%以上(当期実績△1.6%)を目標として、その達成に努めております。
(3) 中長期的な会社の経営戦略及び優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題 - #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- このような市場環境の中で当社グループは、フェライトコアならびにコイル・トランス製品の製造原価低減と品質改善に取り組み、世界競争に打ち勝つことのできる高性能で高品質の製品を生産すべく活動を続けてまいりました。2024/04/26 13:44
その結果、当連結会計年度において、フェライトコア販売は、中国市場での情報通信関連は、米中対立の激化ならびに在庫調整が長期化し、EVのバッテリー管理システム向けも同様に伸び悩みました。日本市場においてはインフラ関連を除き、産業機器関連、工作機械関連、半導体製造装置関連などが過剰在庫や需要低迷により低調に推移しました。コイル・トランス販売も産業機器関連ならびに半導体製造装置関連が伸び悩み売上高は14億9千2百万円(前期比25.5%減)となりました。損益面では、原価率の改善、ならびに経費等の削減に努めたものの、営業損失は2千7百万円(前期は1億4千3百万円の営業利益)となりました。経常損失は2千3百万円(前期は1億3千9百万円の経常利益)、親会社株主に帰属する当期純損失は3千3百万円(前期は9千5百万円の親会社株主に帰属する当期純利益)となりました。
セグメント別の業績では、電子部品材料事業は前段の記載内容により、当事業の売上高は14億2千7百万円(前期比26.4%減少)となり、セグメント損失は7千4百万円(前期は9千6百万円のセグメント利益)となりました。また、不動産賃貸事業の売上高は6千5百万円(前期比0.0%減少)となり、セグメント利益は4千7百万円(前期比0.3%減少)となりました。 - #9 製品及びサービスごとの情報（連結）
- 1.製品及びサービスごとの情報2024/04/26 13:44
(単位:千円) 電子部品材料 不動産賃貸 合計 外部顧客への売上高 1,427,204 65,189 1,492,393 - #10 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
- ※2 関係会社との取引高2024/04/26 13:44
前事業年度(自 2022年2月1日至 2023年1月31日) 当事業年度(自 2023年2月1日至 2024年1月31日) 営業取引による取引高 売上高 139,309 千円 108,446 千円 仕入高 377,590 243,392 - #11 顧客との契約から生じる収益の金額の注記（連結）
- ※1 顧客との契約から生じる収益2024/04/26 13:44
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、「注記事項(収益認識関係)(1)顧客との契約から生じる収益を分解した情報」に記載しております。