- #1 たな卸資産の帳簿価額の切下げに関する注記
※1 たな卸資産の収益性の低下による期末簿価切下額
2014/06/23 11:24- #2 たな卸資産の評価基準及び評価方法
- な卸資産の評価基準及び評価方法
(1) 仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(2) 原材料
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(3) 貯蔵品
最終仕入原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)2014/06/23 11:24 - #3 セグメント情報等、財務諸表(連結)
(2) 有形固定資産
本邦に所在している有形固定資産が90%を超えるため、記載を省略しております。
3 主要な顧客ごとの情報
2014/06/23 11:24- #4 主な資産及び負債の内容(連結)
(2) 【主な資産及び負債の内容】
① 資産の部
2014/06/23 11:24- #5 固定資産の減価償却の方法
4 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
2014/06/23 11:24- #6 固定資産除却損の注記
※4 固定資産除却損の内訳
2014/06/23 11:24- #7 外貨建の資産及び負債の本邦通貨への換算基準
- 貨建の資産及び負債の本邦通貨への換算基準
外貨建金銭債権債務は、期末日の直物為替相場により円貨に換算し、換算差額は損益として処理しております。2014/06/23 11:24 - #8 担保に供している資産の注記
※1 担保に供している資産及びこれに対応する債務
(イ)担保に供している資産
2014/06/23 11:24- #9 有価証券の評価基準及び評価方法
時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は総平均法により算定)
時価のないもの
2014/06/23 11:24- #10 有形固定資産等明細表(連結)
【有形固定資産等明細表】
2014/06/23 11:24- #11 税効果会計関係、財務諸表(連結)
(税効果会計関係)
1 繰延税金
資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
| 前事業年度(平成25年3月31日) | 当事業年度(平成26年3月31日) |
| 繰延税金資産(流動資産) | | 繰延税金資産(流動資産) | |
| 税務上の欠損金 | 1,756,962千円 | 税務上の欠損金 | 1,232,798千円 |
| その他 | 8,019 | その他 | 5,308 |
| 繰延税金資産(流動資産)計 | 1,821,781 | 繰延税金資産(流動資産)計 | 1,294,327 |
| 繰延税金資産(固定資産) | | 繰延税金資産(固定資産) | |
| 退職給付引当金 | 133,575千円 | 退職給付引当金 | 138,594千円 |
| その他 | 8,923 | その他 | 9,766 |
| 繰延税金資産(固定資産)計 | 211,507 | 繰延税金資産(固定資産)計 | 206,260 |
| 繰延税金資産小計 | 2,033,289 | 繰延税金資産小計 | 1,500,588 |
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主要な項目別の内訳
2014/06/23 11:24- #12 表示方法の変更、財務諸表(連結)
(貸借対照表関係)
前事業年度において、独立掲記しておりました「流動資産」の「未収入金」及び「投資その他の資産」の「保険積立金」は、金額的重要性が乏しくなったため、また「投資その他の資産」の「保険積立金」は、科目を掲記すべき数値基準が、資産総額の100分の1を超える場合から、100分の5を超える場合に緩和されたため、それぞれ当事業年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」に表示していた「未収入金」34,786千円、「その他」8,887千円は、「その他」43,673千円として、ならびに「投資その他の資産」に表示していた「保険積立金」62,403千円、「その他」8,984千円は、「その他」71,388千円としてそれぞれ組み替えております。
2014/06/23 11:24- #13 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
(3) 財政状態の分析
① 資産・負債及び純資産
(資産の部)
2014/06/23 11:24- #14 金融商品関係、財務諸表(連結)
(1) 金融商品に対する取組方針
当社は、主に電子応用機器の製造販売事業を行うための資金計画に照らして、必要な資金を調達(主に銀行借入)しております。一時的な余資は安全性の高い金融資産で運用する方針であります。
(2) 金融商品の内容及びそのリスク
2014/06/23 11:24- #15 1株当たり情報、財務諸表(連結)
(1株当たり情報)
| 項目 | 前事業年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日) | 当事業年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) |
| 1株当たり純資産額 | 96円12銭 | 90円96銭 |
| 1株当たり当期純損失(△) | △19円15銭 | △5円14銭 |
(注) 1株当たり当期純損失金額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。
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