のれん
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 20億6792万
- 2009年3月31日 +16.02%
- 23億9920万
- 2010年3月31日 -19.03%
- 19億4265万
- 2011年3月31日 -19.53%
- 15億6320万
- 2012年3月31日 -28.45%
- 11億1847万
- 2013年3月31日 -31.24%
- 7億6908万
- 2014年3月31日 -21.7%
- 6億217万
- 2015年3月31日 -11.96%
- 5億3017万
- 2016年3月31日 +26.03%
- 6億6819万
- 2017年3月31日 +15.18%
- 7億6962万
- 2018年3月31日 -50.88%
- 3億7803万
- 2019年3月31日 -56.14%
- 1億6581万
- 2020年3月31日 -84.61%
- 2552万
- 2021年3月31日 +999.99%
- 5億7628万
- 2022年3月31日 -50.89%
- 2億8300万
- 2023年3月31日 +714.13%
- 23億400万
- 2024年3月31日 -12.76%
- 20億1000万
個別
- 2008年3月31日
- 1億880万
- 2009年3月31日 -23.53%
- 8320万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】2024/06/28 16:30
前連結会計年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日) - #2 事業等のリスク
- (減損会計について)2024/06/28 16:30
①当社グループの保有している固定資産の地価下落やこれらの資産を利用した事業の収益性に著しい低下があった場合に、のれんを含む固定資産に対する減損処理が必要となり、当社グループの財政状態や経営成績に影響を及ぼす可能性があります。
②リスクが顕在化する可能性 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- 特例処理を採用している金利スワップについては、有効性の評価を省略しております。2024/06/28 16:30
(8)のれんの償却方法及び償却期間
のれんの償却については、20年以内のその効果の及ぶ期間にわたって定額法により規則的に償却しております。ただし、金額的に重要性が乏しい場合には、発生時にその全額を償却しております。 - #4 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
- (1) 株式の取得により新たに東洋刃物株式会社及びその子会社3社を連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びに同社株式の取得価額と取得による収入(純額)との関係は次のとおりであります。2024/06/28 16:30
(2) 株式の取得により新たに株式会社大泉製作所及びその子会社4社を連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びに同社株式の取得価額と取得による収入(純額)との関係は次のとおりであります。流動資産 5,054 百万円 固定資産 3,125 のれん - 流動負債 △2,351
当連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)流動資産 9,163 百万円 固定資産 5,779 のれん 2,187 流動負債 △4,198 - #5 減損損失に関する注記(連結)
- 当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。2024/06/28 16:30
(グルーピングの方法)用途 種類 場所 減損損失(百万円) 半導体等装置関連事業用資産 のれん、無形固定資産「その他」 米国 196 (注) その他事業用資産 機械装置及び運搬具 中国 193 (注)
当社グループは、内部管理上採用している区分を基礎として、独立してキャッシュ・フローが把握可能な単位でグルーピングを行っております。また、遊休資産は、個別物件単位でグルーピングを行っております。 - #6 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- 主要な仮定である販売単価及び販売数量、並びに営業利益率は、見積りの不確実性が高く、これらが変動することに伴い、翌連結会計年度の連結財務諸表において減損処理が必要となる可能性があります。2024/06/28 16:30
2.企業結合における取得原価の配分並びにのれん及び無形資産の償却年数
(1) 当連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額