東洋電機(6655)の全事業営業利益の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 4億6682万
- 2009年3月31日 -39.56%
- 2億8213万
- 2010年3月31日 -70.49%
- 8326万
- 2011年3月31日 +267.61%
- 3億608万
- 2012年3月31日 +30.19%
- 3億9849万
- 2013年3月31日 -33.87%
- 2億6352万
- 2014年3月31日 +18.92%
- 3億1339万
- 2015年3月31日 -1.81%
- 3億773万
- 2016年3月31日 +5.69%
- 3億2525万
- 2017年3月31日 +11.48%
- 3億6259万
- 2018年3月31日 -23.65%
- 2億7684万
- 2019年3月31日 -71.53%
- 7882万
- 2020年3月31日 +169.62%
- 2億1252万
- 2021年3月31日 -55.89%
- 9373万
- 2022年3月31日 +8.76%
- 1億194万
- 2023年3月31日
- -8746万
- 2024年3月31日
- 3億4695万
- 2025年3月31日 -15.66%
- 2億9262万
- 2026年3月31日 +20.62%
- 3億5296万
個別
- 2008年3月31日
- 2億8898万
- 2009年3月31日 -38.14%
- 1億7876万
- 2010年3月31日 -71.64%
- 5070万
- 2011年3月31日 +271.65%
- 1億8844万
- 2012年3月31日 +25.33%
- 2億3617万
- 2013年3月31日 -39.19%
- 1億4361万
- 2014年3月31日 +69.36%
- 2億4321万
- 2015年3月31日 -21.49%
- 1億9095万
- 2016年3月31日 +15.5%
- 2億2055万
- 2017年3月31日 -33.58%
- 1億4648万
- 2018年3月31日 -54.3%
- 6694万
- 2019年3月31日
- -7183万
- 2020年3月31日
- 4827万
- 2021年3月31日
- -3286万
- 2022年3月31日
- 4631万
- 2023年3月31日
- -5663万
- 2024年3月31日
- 2億6208万
- 2025年3月31日 +1.99%
- 2億6729万
- 2026年3月31日 +27.07%
- 3億3966万
有報情報
- #1 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 当社グループは、適切な利益を安定的に確保するために、経営体質の強化を推進し、企業価値を高めることを重要な経営目標としています。2026/06/25 13:13
この目標を達成するために、売上高、営業利益、営業利益率、経常利益を重要な経営指標と位置づけており、数値目標を以下の通り設定しています。
2027年3月計画 2028年3月計画 2029年3月計画 売上高(百万円) 9,111 9,690 10,075 営業利益(百万円) 320 528 638 営業利益率(%) 3.5 5.5 6.3 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当社グループは、MAツールを活用した営業活動の効率化や、DX推進による業務改善を進めております。さらに、デジタル人財の育成・確保を進めるとともに、サイバーセキュリティ対策の強化に取り組み、事業継続性の向上を図っております。また次世代に繋がる技術開発や、ベテラン社員が保有する技術の継承を目的とした「技術継承の見える化」を推進し、サステナビリティに対する意識を高め、持続可能な社会の実現に貢献しております。加えて、社内横断で新製品・新サービスのアイデア募集を行い、社員が社会の変化に対応しながら自由に発想できる環境づくりにも注力しております。2026/06/25 13:13
当連結会計年度の経営成績につきましては、前連結会計年度に比べ樹脂関連事業は増収となりましたが、国内制御装置関連事業と海外制御装置関連事業においては減収となりました。当社グループ全体の利益面では、売上高は減少したものの、売上原価率の抑制に伴い、営業利益、経常利益、税金等調整前当期純利益は増加しました。親会社株主に帰属する当期純利益は、法人税額の負担が増加した結果、減益となりました。
その結果、売上高は8,872百万円(前連結会計年度比5.1%減)、営業利益は352百万円(前連結会計年度比20.6%増)、経常利益は420百万円(前連結会計年度比20.8%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は266百万円(前連結会計年度比5.6%減)となりました。