有価証券報告書-第57期(平成26年10月1日-平成27年9月30日)
2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(付属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
但し、ソフトウェア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年以内)に基づく定額法を採用しております。
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(付属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
| 建物 | 10~50年 |
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
但し、ソフトウェア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年以内)に基づく定額法を採用しております。