有価証券報告書-第57期(平成26年10月1日-平成27年9月30日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社については、主として定率法を採用し、在外連結子会社は主として定額法を採用しております。
但し、当社及び国内連結子会社の平成10年4月1日以降に取得した建物(付属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物及び構築物	3年～60年
機械装置及び運搬具	2年～11年

(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
但し、ソフトウェア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年以内)に基づく定額法を採用しております。