エレコム（6750）の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 522億1004万
- 2009年3月31日 -5.55%
- 493億1267万
- 2009年12月31日 -29.14%
- 349億4350万
- 2010年3月31日 +38.62%
- 484億3866万
- 2010年6月30日 -75.21%
- 120億1013万
- 2010年9月30日 +94.59%
- 233億7108万
- 2010年12月31日 +63.8%
- 382億8164万
- 2011年3月31日 +36.64%
- 523億972万
- 2011年6月30日 -72.21%
- 145億3669万
- 2011年9月30日 +98.7%
- 288億8475万
- 2011年12月31日 +60.93%
- 464億8287万
- 2012年3月31日 +34.56%
- 625億4678万
- 2012年6月30日 -75.56%
- 152億8862万
- 2012年9月30日 +97.46%
- 301億8952万
- 2012年12月31日 +58.35%
- 478億460万
- 2013年3月31日 +31.03%
- 626億4057万
- 2013年6月30日 -76.15%
- 149億3678万
- 2013年9月30日 +101.08%
- 300億3450万
- 2013年12月31日 +64.56%
- 494億2578万
- 2014年3月31日 +39.82%
- 691億542万
- 2014年6月30日 -74.33%
- 177億4059万
- 2014年9月30日 +101.04%
- 356億6529万
- 2014年12月31日 +59.91%
- 570億3114万
- 2015年3月31日 +32.88%
- 757億8508万
- 2015年6月30日 -75.2%
- 187億9495万
- 2015年9月30日 +102.63%
- 380億8404万
- 2015年12月31日 +60.23%
- 610億2059万
- 2016年3月31日 +33.01%
- 811億6538万
- 2016年6月30日 -76.18%
- 193億3255万
- 2016年9月30日 +100.18%
- 386億9992万
- 2016年12月31日 +57.42%
- 609億2253万
- 2017年3月31日 +34.34%
- 818億4294万
- 2017年6月30日 -71.59%
- 232億5300万
- 2017年9月30日 +95.72%
- 455億1192万
- 2017年12月31日 +54.98%
- 705億3312万
- 2018年3月31日 +32.63%
- 935億4614万
- 2018年6月30日 -75.76%
- 226億7472万
- 2018年9月30日 +106.3%
- 467億7813万
- 2018年12月31日 +58.14%
- 739億7712万
- 2019年3月31日 +34.32%
- 993億6251万
- 2019年6月30日 -76.01%
- 238億3800万
- 2019年9月30日 +106.24%
- 491億6400万
- 2019年12月31日 +53.08%
- 752億5900万
- 2020年3月31日 +34.02%
- 1008億6100万
- 2020年6月30日 -75.05%
- 251億6700万
- 2020年9月30日 +101.78%
- 507億8200万
- 2020年12月31日 +55.34%
- 788億8400万
- 2021年3月31日 +36.98%
- 1080億5300万
- 2021年6月30日 -75.6%
- 263億6000万
- 2021年9月30日 +95.97%
- 516億5900万
- 2021年12月31日 +54.32%
- 797億2100万
- 2022年3月31日 +34.67%
- 1073億5800万
- 2022年6月30日 -75.64%
- 261億5200万
- 2022年9月30日 +97.57%
- 516億6900万
- 2022年12月31日 +51.06%
- 780億5000万
- 2023年3月31日 +32.9%
- 1037億2700万
- 2023年6月30日 -74.74%
- 262億400万
- 2023年9月30日 +97.28%
- 516億9500万
- 2023年12月31日 +56.88%
- 811億100万
- 2024年3月31日 +35.84%
- 1101億6900万
- 2024年6月30日 -74.94%
- 276億600万
- 2024年9月30日 +105.06%
- 566億800万
- 2024年12月31日 +54.28%
- 873億3500万
- 2025年3月31日 +35.12%
- 1180億700万
- 2025年6月30日 -75.73%
- 286億3600万
- 2025年9月30日 +105.45%
- 588億3200万
- 2025年12月31日 +61.93%
- 952億6900万
- 2026年3月31日 +38.69%
- 1321億3200万
個別
- 2008年3月31日
- 475億5083万
- 2009年3月31日 -5.01%
- 451億6983万
- 2010年3月31日 +0.43%
- 453億6591万
- 2011年3月31日 +8.58%
- 492億5978万
- 2012年3月31日 +18.95%
- 585億9240万
- 2013年3月31日 +0.42%
- 588億4067万
- 2014年3月31日 +8.97%
- 641億1822万
- 2015年3月31日 +8.22%
- 693億9051万
- 2016年3月31日 +5.9%
- 734億8689万
- 2017年3月31日 +1.61%
- 746億6919万
- 2018年3月31日 -1.92%
- 732億3621万
- 2019年3月31日 +4.53%
- 765億5477万
- 2020年3月31日 +3.8%
- 794億6500万
- 2021年3月31日 +11.14%
- 883億2000万
- 2022年3月31日 -5.24%
- 836億8900万
- 2023年3月31日 -4.8%
- 796億7600万
- 2024年3月31日 +3.98%
- 828億4800万
- 2025年3月31日 +13.69%
- 941億9200万
- 2026年3月31日 +6.64%
- 1004億4200万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等（連結）
- 当連結会計年度における四半期情報等2026/06/25 13:02
(注)1.当社は、第1四半期及び第3四半期について金融商品取引所の定める規則により四半期に係る財務情報を作成しておりますが、当該四半期に係る財務情報に対する期中レビューは受けておりません。(累計期間) 第1四半期 中間連結会計期間 第3四半期 当連結会計年度 売上高(百万円) 28,636 58,832 95,269 132,132 税金等調整前中間(当期)(四半期)純利益金額(百万円) 2,733 6,296 18,921 24,742 - #2 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- (1)売上高2026/06/25 13:02
本邦の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。
(2)有形固定資産 - #3 主要な顧客ごとの情報
- (単位:百万円)2026/06/25 13:02
顧客の名称又は氏名 売上高 関連するセグメント名 アマゾンジャパン(同) 15,119 - - #4 収益認識関係、連結財務諸表（連結）
- 2026/06/25 13:02
(注) その他の収益は、企業会計基準第13号「リース取引に関する会計基準」に基づく賃借収入等であります。前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) その他の収益 66 72 外部顧客への売上高 118,007 132,132
2. 顧客との契約から生じる収益を理解するための基礎となる情報 - #5 売上高、地域ごとの情報（連結）
- (1)売上高2026/06/25 13:02
本邦の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。 - #6 社外取締役（及び社外監査役）（連結）
- b 当社の現在の主要株主(議決権所有割合10%以上の株主)またはその業務執行取締役等2026/06/25 13:02
c 当社及び当社の関係会社を主要な取引先とする者(その直近事業年度における年間連結総売上高の 2%以上の支払いを、当社または当社の関係会社から受けた者。以下同じ。)またはその親会社若しくは重要な子会社の業務執行取締役等
d 当社及び当社の関係会社から一定額(過去3事業年度の平均で年間1,000 万円または当該組織の平均年間総費用の30%のいずれか大きい額)を超える寄付・助成を受けている組織の理事、その他の業務執行者 - #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 特にM&Aでは、2025年11月25日に、日本アンテナ株式会社(以下「日本アンテナ」)を当社との株式交換によりグループ会社化しました。日本アンテナは、官需向けのデジタル無線アンテナを含め、放送系と通信系の多様な顧客基盤や、放送・通信の領域で一貫して築き上げた放送用アンテナ及び通信技術・施工技術、質の高い充実した試験設備等を有しております。エレコムグループと日本アンテナは経営統合を進めており、調達・開発・製造・販売等に係るエレコムグループの事業基盤の積極活用やリソースの投入を行い、エレコムグループ既存事業と相互の知見を活かした連携を深めていくことで、更なる成長と企業価値向上を目指しております。2026/06/25 13:02
これらの結果、当社グループの当連結会計年度の経営成績は、売上高は132,132百万円(前連結会計年度比12.0%増)、売上総利益は52,359百万円(前連結会計年度比13.4%増)、営業利益は15,524百万円(前連結会計年度比14.7%増)、経常利益は16,605百万円(前連結会計年度比25.9%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は20,191百万円(前連結会計年度比117.1%増)となりました。営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益とも過去最高益[注]を更新しております。([注]営業利益は「収益認識に関する会計基準」遡及適用後ベース)
売上高は、利益重視の販売活動を進めてきた周辺機器のストレージ・メモリ製品で減収となりましたが、一方で、堅調な需要にも支えられ、戦略的に新商品を投入してきたパワーサプライ(モバイルバッテリー、AC充電器、電源タップ)やドッキングステーションの販売が拡大しました。また、法人向け事業では、次世代GIGAスクール構想等の政策需要やWindows10サポート終了に伴う企業側でのパソコン更新需要の高まりに伴い、キーボードや関連商品が伸長し、注力領域では保守サービスをセットにした堅牢タブレットの受注が拡大しました。加えて、M&Aによる日本アンテナの新規連結効果により、売上高全体は増収となりました。 - #8 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
- ※1 関係会社との取引に係るものが次のとおり含まれております。2026/06/25 13:02
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) (1)営業取引による取引高 売上高 1,060百万円 817百万円 仕入高 46,536 54,528 - #9 顧客との契約から生じる収益の金額の注記（連結）
- ※4 顧客との契約から生じる収益2026/06/25 13:02
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、連結財務諸表「注記事項(収益認識関係)1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報」に記載しております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
