有価証券報告書-第43期(2023/10/01-2024/09/30)
※7 減損損失
前連結会計年度(自 2022年10月1日 至 2023年9月30日)
当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。
当社グループは、事業用資産について原則として会社ごとに資産のグルーピングを行っており、遊休資産等については個別資産ごとにグルーピングを行っております。
事業用資産については、営業活動から生じる損益が継続してマイナス等であるため、当連結会計年度において帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(24,234千円)として特別損失に計上しました。
その内訳は、株式会社ピクセラ本社20,797千円(内、建物及び構築物9,258千円、工具、器具及び備品10,316千円、長期前払費用1,221千円)、株式会社A-Stage3,437千円(内、工具、器具及び備品3,437千円)であります。
なお、回収可能価額は使用価値によっておりますが、将来キャッシュ・フローが見込まれないことから、零として算出しております。
当連結会計年度(自 2023年10月1日 至 2024年9月30日)
当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。
当社グループは、事業用資産について原則として会社ごとに資産のグルーピングを行っており、遊休資産等については個別資産ごとにグルーピングを行っております。
事業用資産については、営業活動から生じる損益が継続してマイナス等であるため、当連結会計年度において帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(68,820千円)として特別損失に計上しました。
その内訳は、株式会社ピクセラ本社38,308千円(内、建物及び構築物21,676千円、工具、器具及び備品13,159千円、長期前払費用3,473千円)、株式会社A-Stage30,511千円(内、工具、器具及び備品30,511千円)であります。
なお、回収可能価額は使用価値によっておりますが、将来キャッシュ・フローが見込まれないことから、零として算出しております。
前連結会計年度(自 2022年10月1日 至 2023年9月30日)
当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。
| 場所 | 用途 | 種類 | 金額(千円) |
| 株式会社ピクセラ本社 (大阪市西区) | 事業用資産 | 建物及び構築物、工具、器具及び備品、長期前払費用 | 20,797 |
| 株式会社A-Stage (東京都港区) | 事業用資産 | 工具、器具及び備品 | 3,437 |
当社グループは、事業用資産について原則として会社ごとに資産のグルーピングを行っており、遊休資産等については個別資産ごとにグルーピングを行っております。
事業用資産については、営業活動から生じる損益が継続してマイナス等であるため、当連結会計年度において帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(24,234千円)として特別損失に計上しました。
その内訳は、株式会社ピクセラ本社20,797千円(内、建物及び構築物9,258千円、工具、器具及び備品10,316千円、長期前払費用1,221千円)、株式会社A-Stage3,437千円(内、工具、器具及び備品3,437千円)であります。
なお、回収可能価額は使用価値によっておりますが、将来キャッシュ・フローが見込まれないことから、零として算出しております。
当連結会計年度(自 2023年10月1日 至 2024年9月30日)
当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。
| 場所 | 用途 | 種類 | 金額(千円) |
| 株式会社ピクセラ本社 (大阪市西区) | 事業用資産 | 建物及び構築物、工具、器具及び備品、長期前払費用 | 38,308 |
| 株式会社A-Stage (東京都千代田区) | 事業用資産 | 工具、器具及び備品 | 30,511 |
当社グループは、事業用資産について原則として会社ごとに資産のグルーピングを行っており、遊休資産等については個別資産ごとにグルーピングを行っております。
事業用資産については、営業活動から生じる損益が継続してマイナス等であるため、当連結会計年度において帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(68,820千円)として特別損失に計上しました。
その内訳は、株式会社ピクセラ本社38,308千円(内、建物及び構築物21,676千円、工具、器具及び備品13,159千円、長期前払費用3,473千円)、株式会社A-Stage30,511千円(内、工具、器具及び備品30,511千円)であります。
なお、回収可能価額は使用価値によっておりますが、将来キャッシュ・フローが見込まれないことから、零として算出しております。