MCJ（6670）の建物の推移 - 通期

【期間】

通期

個別

2008年3月31日: 786万
2009年3月31日 +162.19%: 2061万
2010年3月31日 -19.39%: 1661万
2011年3月31日 -19.84%: 1331万
2012年3月31日 -19.12%: 1077万
2013年3月31日 -11.47%: 953万
2014年3月31日 +233.75%: 3182万
2015年3月31日 -41.6%: 1858万
2016年3月31日 -49.14%: 945万
2017年3月31日 +829.05%: 8781万
2018年3月31日 -33.64%: 5826万
2019年3月31日 -52.54%: 2765万
2020年3月31日 -100%: 0
2021年3月31日: 1億5800万
2022年3月31日 -20.25%: 1億2600万
2023年3月31日 -25.4%: 9400万
2024年3月31日 -35.11%: 6100万
2025年3月31日 -52.46%: 2900万

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

有形固定資産
パソコン関連事業における店舗等設備(建物及び工具器具備品)であります。
② リース資産の減価償却の方法

2025/06/24 13:26

#2 会計方針に関する事項（連結）

イ有形固定資産(リース資産を除く。)
当社及び国内連結子会社は定率法を採用しております。但し、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。また、在外連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2025/06/24 13:26

#3 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)

場所	用途	種類	減損損失(百万円)
東京都新宿区他	店舗設備	建物附属設備及び工具器具備品等	67
大阪府大阪市他	その他事業用資産	長期前払費用及びソフトウェア	4

(1)減損損失を認識するに至った経緯
① 店舗設備については、営業活動から生じる損益が継続してマイナスであること等から、帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。

2025/06/24 13:26

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1) 有形固定資産
定率法を採用しております。但し、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2025/06/24 13:26