オプトエレクトロニクス（6664）の繰延税金資産の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2019年11月30日
- 9427万
- 2020年2月29日 -6.86%
- 8780万
- 2020年5月31日 +15.54%
- 1億145万
- 2020年8月31日 +30.29%
- 1億3218万
- 2020年11月30日 +40.86%
- 1億8619万
- 2021年2月28日 -14.43%
- 1億5933万
- 2021年5月31日 -1.86%
- 1億5636万
- 2021年8月31日 +1.03%
- 1億5798万
- 2021年11月30日 +135.95%
- 3億7276万
- 2022年2月28日 -6.92%
- 3億4697万
- 2022年5月31日 +16.23%
- 4億328万
- 2022年8月31日 +8.09%
- 4億3591万
- 2022年11月30日 -32.7%
- 2億9337万
- 2023年2月28日 -3.35%
- 2億8355万
- 2023年5月31日 +11.69%
- 3億1670万
- 2023年8月31日 +7.34%
- 3億3995万
- 2023年11月30日 -92.03%
- 2711万
- 2024年2月29日 -63.43%
- 991万
- 2024年5月31日 -58.06%
- 415万
- 2024年8月31日 -37.33%
- 260万
- 2024年11月30日 -23.6%
- 199万
- 2025年2月28日 -57.16%
- 85万
- 2025年5月31日 +131.3%
- 197万
- 2025年8月31日 -28.64%
- 140万
- 2025年11月30日 +238.78%
- 477万
- 2026年2月28日 +32.6%
- 632万
個別
- 2021年11月30日
- 7248万
- 2022年11月30日 -32.49%
- 4893万
- 2025年11月30日 -31.06%
- 3373万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- (税効果会計関係)2026/02/26 16:37
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2024年11月30日) 当事業年度(2025年11月30日) 繰延税金資産 棚卸資産評価損 51,820千円 70,416千円 - #2 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- (税効果会計関係)2026/02/26 16:37
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
(注)1.評価性引当額が、70,981千円増加しております。この増加の主な内容は、税務上の繰越欠損金に係る評価性引当額を279,946千円追加的に認識したことに伴うものであります。前連結会計年度(2024年11月30日) 当連結会計年度(2025年11月30日) 繰延税金資産 棚卸資産評価損 182,403千円 155,643千円 繰延税金負債合計 △32,537 △63,463 繰延税金資産(負債)の純額 △30,545 △26,107
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
