三井E&S（7003）の全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 機械の推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 111億4500万
- 2013年6月30日 -87.43%
- 14億100万
- 2013年9月30日 +140.61%
- 33億7100万
- 2013年12月31日 +119.96%
- 74億1500万
- 2014年3月31日 +11.95%
- 83億100万
- 2014年6月30日 -84.04%
- 13億2500万
- 2014年9月30日 +208.68%
- 40億9000万
- 2014年12月31日 +75.23%
- 71億6700万
- 2015年3月31日 +36.93%
- 98億1400万
- 2015年6月30日 -62.81%
- 36億5000万
- 2015年9月30日 +87.84%
- 68億5600万
- 2015年12月31日 +54.84%
- 106億1600万
- 2016年3月31日 +30.05%
- 138億600万
- 2016年6月30日 -89.82%
- 14億600万
- 2016年9月30日 +202.7%
- 42億5600万
- 2016年12月31日 +131.23%
- 98億4100万
- 2017年3月31日 +50.11%
- 147億7200万
- 2017年6月30日 -79.39%
- 30億4400万
- 2017年9月30日 +90.31%
- 57億9300万
- 2017年12月31日 +54.51%
- 89億5100万
- 2018年3月31日 +27.29%
- 113億9400万
- 2018年6月30日 -87.56%
- 14億1700万
- 2018年9月30日 +219.48%
- 45億2700万
- 2018年12月31日 +66%
- 75億1500万
- 2019年3月31日 +35.87%
- 102億1100万
- 2019年6月30日 -86.96%
- 13億3200万
- 2019年9月30日 +258.26%
- 47億7200万
- 2019年12月31日 +87.91%
- 89億6700万
- 2020年3月31日 +48.58%
- 133億2300万
- 2020年6月30日 -96.16%
- 5億1200万
- 2020年9月30日 +634.38%
- 37億6000万
- 2020年12月31日 +45.74%
- 54億8000万
- 2021年3月31日 +79.18%
- 98億1900万
- 2021年6月30日 -93.85%
- 6億400万
- 2021年9月30日 +152.32%
- 15億2400万
- 2021年12月31日 +137.73%
- 36億2300万
- 2022年3月31日 +125.12%
- 81億5600万
- 2022年6月30日
- -8億2200万
- 2022年9月30日
- 17億7100万
- 2022年12月31日 +57.59%
- 27億9100万
- 2023年3月31日 +200.04%
- 83億7400万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 報告セグメントは「成長事業推進」、「舶用推進システム」、「物流システム」、「周辺サービス」、「海洋開発」の5つとしております。また、報告セグメントごとの主要製品及びサービスは次のとおりであります。2025/06/25 15:00
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法事業区分 主要製品・サービス 成長事業推進 産業機械(圧縮機、ガスタービン、送風機、プロセス機器)、水理実験設備、各種機器のアフターサービス 舶用推進システム 舶用エンジン、二元燃料エンジン用燃料供給装置・周辺機器、各種エンジン・機器のアフターサービス 物流システム コンテナクレーン、産業用クレーン、コンテナターミナルマネジメントシステム、各種クレーンのアフターサービス 周辺サービス ガス関連エンジニアリング、陸上発電プラント、システム開発・システム関連機器、鋼構造物、船舶ブロック、機械・電気設備メンテナンス 海洋開発 浮体式海洋石油・ガス生産貯蔵積出設備
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。 - #2 リース取引関係、連結財務諸表（連結）
- 有形固定資産2025/06/25 15:00
主としてクレーン、各種機械加工装置(機械装置)であります。
(2) リース資産の減価償却の方法 - #3 事業の内容
- 2025/06/25 15:00
(注)無印:連結子会社 ※:持分法適用関連会社事業区分 主な事業内容 主要グループ会社 物流システム コンテナクレーン、産業用クレーンの製造・販売・設計、コンテナターミナルマネジメントシステムの販売、各種クレーンのアフターサービスほか PACECO CORP.㈱三井三池製作所※ 周辺サービス ガス関連エンジニアリング事業、陸上発電プラントの運転・保守、システム開発、システム関連機器の販売、鋼構造物・船舶ブロックの製造、機械・電気設備メンテナンスほか 三井造船特機エンジニアリング㈱三井E&Sシステム技研㈱Burmeister & Wain Scandinavian Contractor A/STGE Marine Gas Engineering GmbH三井E&S(中国)有限公司 海洋開発 浮体式海洋石油・ガス生産貯蔵積出設備の設計、建造、据付、販売、リース、チャーター及びオペレーションほか - - #4 固定資産処分損の注記（連結）
- ※5 固定資産処分損の内容は次のとおりであります。2025/06/25 15:00
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物及び構築物 48百万円 349百万円 機械装置及び運搬具 44 26 その他 29 4 - #5 固定資産処分益の注記（連結）
- ※4 固定資産処分益の内容は次のとおりであります。2025/06/25 15:00
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物及び構築物 7百万円 82百万円 機械装置及び運搬具 8 42 土地 250 237 - #6 報告セグメントの概要（連結）
- 報告セグメントは「成長事業推進」、「舶用推進システム」、「物流システム」、「周辺サービス」、「海洋開発」の5つとしております。また、報告セグメントごとの主要製品及びサービスは次のとおりであります。2025/06/25 15:00
事業区分 主要製品・サービス 成長事業推進 産業機械(圧縮機、ガスタービン、送風機、プロセス機器)、水理実験設備、各種機器のアフターサービス 舶用推進システム 舶用エンジン、二元燃料エンジン用燃料供給装置・周辺機器、各種エンジン・機器のアフターサービス 物流システム コンテナクレーン、産業用クレーン、コンテナターミナルマネジメントシステム、各種クレーンのアフターサービス 周辺サービス ガス関連エンジニアリング、陸上発電プラント、システム開発・システム関連機器、鋼構造物、船舶ブロック、機械・電気設備メンテナンス 海洋開発 浮体式海洋石油・ガス生産貯蔵積出設備 - #7 有形固定資産等明細表（連結）
- 3.「当期増加額」欄の主な内容は、次のとおりであります。2025/06/25 15:00
機械及び装置 玉野事業所 15万C水制動機 612百万円 7.5万C水制動機 300百万円 - #8 減損損失に関する注記（連結）
- ① 減損損失を認識した資産グループの概要2025/06/25 15:00
② 減損損失の認識に至った経緯用途 種類 場所 事業用資産 機械装置及び運搬具ほか 岡山県玉野市 処分決定資産 建物及び構築物ほか 岡山県玉野市
事業用資産 - #9 略歴、役員の状況（取締役（及び監査役））（連結）
- 2025/06/25 15:00
1987年4月 当社入社 2007年10月 鉄構・物流事業本部運搬機システム営業部長 2012年6月 機械・システム事業本部運搬機システム営業部長 2015年9月 経営企画部主管 2016年10月 企画本部経営企画部戦略企画室長 2018年2月 機械・システム事業本部事業本部長補佐 2018年4月 株式会社三井E&Sマシナリー執行役員 - #10 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- 中核事業の周辺領域において新しい製品やサービスを推進する事業を成長事業と位置づけており、脱炭素を念頭に置いた新製品やサービスの開発に注力しています。2025年3月には「航海中の燃料消費量削減・CO2排出量削減」及び「生態系移動リスクの低減」に貢献する当社が開発した船体汚損コントロール手法「FALCONs」(Fouling Advanced Lifecycle Control Service)を用いた初の入港船がニュージーランド当局(MPI)から基準適合評価を取得することができました。今後も更なる事業拡大及び企業価値向上に取り組んでまいります。2025/06/25 15:00
産業機械分野の経験を活かし、水素供給関連施設やSAF(Sustainable Aviation Fuel:持続可能な航空燃料)製造向けなど、エネルギー転換、化石燃料依存からの脱却に向けた市場へ製品供給を目指していきます。
また、港湾クレーンのドローンによる点検サービスや港湾ターミナルの運営効率化などのデジタル技術高度化による保守メンテナンスサービスを通じて、人口縮小社会の課題解決に貢献していきます。 - #11 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- デジタル分野では、港湾における荷役業務の効率化を目的とし、コンテナターミナルの荷役計画や荷役機器に関する各種データの収集、整理、分析、及び運用手法を組み合わせることで、デジタル化による効率向上、持続可能な港湾維持、国際競争力強化を支援する港湾デジタルソリューションの開発を進めています。港湾機能の維持、生産性向上・強化の必要性は、今後ますます高まってくると予想され、これら製品・サービスの提供を通じて、労働人口減少対策や国際競争力強化へ貢献していきます。2025/06/25 15:00
受注高及び売上高は、産業機械製品や建設機械用エンジンの減少などにより、それぞれ、前期と比べて8億75百万円減少(△1.9%)の459億53百万円、7億92百万円減少(△1.9%)の400億17百万円となったものの、営業利益は、産業機械製品の採算が改善したことなどにより、前期と比べて9億48百万円増加(+16.1%)の68億31百万円となりました。
(舶用推進システム) - #12 脚注（取締役（及び監査役）（連結）
- 補欠の監査等委員である取締役の略歴は次のとおりであり、田口昭一氏は塩見裕一氏の補欠としての取締役候補者、竹之内明氏は田中浩一氏及び川崎弘一氏の補欠としての社外取締役候補者であります。両氏が取締役として就任した場合、その任期は前任者の残存期間とします。2025/06/25 15:00
氏名 生年月日 略歴 所有株式数(百株) 田口 昭一 1958年4月9日生 1985年4月 当社入社 135 2013年6月 機械・システム事業本部機械工場長 2014年4月 理事 - #13 脚注（取締役（及び監査役））（議案）（連結）
- 補欠の監査等委員である取締役の略歴は次のとおりであり、田口昭一氏は社外取締役以外の監査等委員である取締役の補欠としての候補者、三原秀哲氏は監査等委員である社外取締役の補欠としての候補者であります。両氏が取締役として就任した場合、その任期は前任者の残存期間とします。2025/06/25 15:00
氏名 生年月日 略歴 所有株式数(百株) 田口 昭一 1958年4月9日生 1985年4月 当社入社 135 2013年6月 機械・システム事業本部機械工場長 2014年4月 理事
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
