有価証券報告書-第122期(2024/04/01-2025/03/31)
(注)1.「成長事業推進」、「舶用推進システム」、「物流システム」、「周辺サービス」、「その他」のセグメント損益は営業損益、「海洋開発」のセグメント損益は持分法投資損益を表示しております。
2.「海洋開発」は、2024年6月に同事業を構成していた三井海洋開発株式会社を持分法適用の範囲から除外したことにより、セグメント利益又はセグメント損失の金額については、2024年1月から3月までの3ヵ月分の数値を記載しております。
3.「その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、エンジニアリング事業等を含めております。
4.調整額は以下のとおりであります。
(1)セグメント資産の調整額78,993百万円には、主に報告セグメントに帰属しない親会社での余資運用資金(現金及び預金)、長期投資資金(投資有価証券)、及び管理部門にかかる資産等80,053百万円が含まれております。
(2)減価償却費の調整額348百万円は、管理部門にかかる有形固定資産及び無形固定資産に対する減価償却費になります。
(3)減損損失の調整額9百万円は、全社にかかる減損損失になります。
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額426百万円は、管理部門にかかる資産等の増加額になります。
5.セグメント利益又はセグメント損失は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
2.「海洋開発」は、2024年6月に同事業を構成していた三井海洋開発株式会社を持分法適用の範囲から除外したことにより、セグメント利益又はセグメント損失の金額については、2024年1月から3月までの3ヵ月分の数値を記載しております。
3.「その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、エンジニアリング事業等を含めております。
4.調整額は以下のとおりであります。
(1)セグメント資産の調整額78,993百万円には、主に報告セグメントに帰属しない親会社での余資運用資金(現金及び預金)、長期投資資金(投資有価証券)、及び管理部門にかかる資産等80,053百万円が含まれております。
(2)減価償却費の調整額348百万円は、管理部門にかかる有形固定資産及び無形固定資産に対する減価償却費になります。
(3)減損損失の調整額9百万円は、全社にかかる減損損失になります。
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額426百万円は、管理部門にかかる資産等の増加額になります。
5.セグメント利益又はセグメント損失は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。