構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産の減価償却の方法(リース資産を除く)
定率法を採用している。
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用している。
5.無形固定資産の減価償却の方法
定額法を採用している。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用している。
6.リース資産の減価償却の方法
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用している。2018/06/27 13:35

#2 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産及び担保付債務は次のとおりである。

	前連結会計年度(2017年3月31日)		当連結会計年度(2018年3月31日)
その他(流動資産)	5 〃	( - 〃 )	5 〃	( - 〃 )
建物及び構築物	25 〃	( - 〃 )	1,147 〃	(1,124 〃 )
機械装置及び運搬具	- 〃	( - 〃 )	958 〃	( 958 〃 )

上記のうち、( )内書は財団抵当ならびに当該債務を示している。

2018/06/27 13:35

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法を採用している。
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用している。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用している。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用している。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用している。2018/06/27 13:35