無形固定資産
連結
- 2019年3月31日
- 115億4700万
- 2020年3月31日 -9.98%
- 103億9500万
個別
- 2019年3月31日
- 56億2500万
- 2020年3月31日 -2.15%
- 55億400万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 環境・プラント事業及び機械事業の生産設備(機械装置及び運搬具)等である。2021/08/04 13:18
(イ)無形固定資産
ソフトウエアである。 - #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
- 過去にIAS第17号を適用してオペレーティング・リースに分類した借手としてのリースについては、適用開始日に、使用権資産及びリース負債を認識している。2021/08/04 13:18
この基準の適用に伴い、当連結会計年度の連結貸借対照表において有形固定資産の使用権資産が2,507百万円及び無形固定資産その他が87百万円、流動負債のリース債務が467百万円及び固定負債のリース債務が2,180百万円それぞれ増加している。なお、当連結会計年度の連結損益計算書への影響は軽微である。
(ASC第606号「顧客との契約から生じる収益」の適用) - #3 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産の減価償却の方法
定額法を採用している。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用している。2021/08/04 13:18 - #4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2021/08/04 13:18
(注)税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2019年3月31日) 当連結会計年度(2020年3月31日) 圧縮記帳積立金 △439 〃 △427 〃 無形固定資産評価差額 △255 〃 △257 〃 買換資産積立金 △78 〃 △76 〃
前連結会計年度(2019年3月31日) - #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用している。2021/08/04 13:18
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用している。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用している。2021/08/04 13:18
5.無形固定資産の減価償却の方法
定額法を採用している。 - #7 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用している。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用している。2021/08/04 13:18