有価証券
連結
- 2008年3月31日
- 35億6900万
- 2009年3月31日 -15.66%
- 30億1000万
- 2010年3月31日 -99.7%
- 900万
- 2010年12月31日 -11.11%
- 800万
- 2011年3月31日 ±0%
- 800万
- 2011年6月30日 +999.99%
- 2000億300万
- 2011年9月30日 -17.51%
- 1649億9200万
- 2011年12月31日 -100%
- 100万
- 2012年3月31日 ±0%
- 100万
- 2012年6月30日 +100%
- 200万
- 2012年9月30日 -50%
- 100万
- 2012年12月31日 ±0%
- 100万
- 2013年3月31日 +100%
- 200万
- 2013年6月30日 ±0%
- 200万
- 2013年9月30日 ±0%
- 200万
- 2013年12月31日 ±0%
- 200万
- 2014年3月31日 +999.99%
- 2900万
個別
- 2008年3月31日
- 700万
- 2009年3月31日 ±0%
- 700万
- 2010年3月31日 ±0%
- 700万
- 2011年3月31日 -14.29%
- 600万
有報情報
- #1 その他の参考情報(連結)
- 有価証券報告書及びその添付書類並びに確認書
(事業年度(2022年度)) (自 2022年4月1日 至 2023年3月31日)
2023年6月29日 関東財務局長に提出2024/06/27 13:25 - #2 取得自己株式の処理状況及び保有状況(連結)
- 2024/06/27 13:25
(注)1.2024年2月6日開催の取締役会決議により、2024年4月1日付で、普通株式1株につき10株の割合で株式分割を行っており、当期間における株式数は、当該株式分割後の株式数である。区分 当事業年度 当期間 株式数(株) 処分価額の総額(円) 株式数(株) 処分価額の総額(円)
2.当期間における「その他(単元未満株式の買増請求及び新株予約権の行使に伴う処分)」及び「保有自己株式数」には2024年6月1日から有価証券報告書提出日までの変動は反映していない。
3.当事業年度及び当期間における保有自己株式数には、株式付与ESOP信託、役員報酬BIP信託Ⅰ及び役員報酬BIP信託Ⅱが所有している株式は含まれていない。 - #3 投資有価証券売却益の注記
- 資有価証券売却益には、前事業年度及び当事業年度ともに関係会社株式に関する売却益は含まれていない。2024/06/27 13:25
- #4 投資有価証券評価損の注記
- 4.投資有価証券評価損には関係会社株式及び関係会社出資金の評価損が含まれている。2024/06/27 13:25
- #5 有価証券関係、財務諸表(連結)
- (有価証券関係)2024/06/27 13:25
(1)子会社株式及び関連会社株式の貸借対照表計上額及び時価 - #6 株主総会決議又は取締役会決議に基づかないものの内容(連結)
- (注)1.2024年2月6日開催の取締役会決議により、2024年4月1日付で、普通株式1株につき10株の割合で株式分割を行っており、「当期間における取得自己株式」の株式数は、当該株式分割後の株式数である。2024/06/27 13:25
2.「当期間における取得自己株式」には2024年6月1日から有価証券報告書提出日までの単元未満株式の買取りによる取得自己株式は含まれていない。 - #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- ア.資金需要の主な内容2024/06/27 13:25
当社グループの資金需要は、営業活動については、生産活動に必要な運転資金(材料・外注費及び人件費等)、受注獲得のための引合費用等の販売費、製品競争力強化・ものづくり力強化及び新規事業立上げに資するための研究開発費が主な内容である。投資活動については、事業伸長・生産性向上及び新規事業立上げを目的とした設備投資並びに事業遂行に関連した投資有価証券の取得が主な内容である。
今後、成長分野を中心に必要な設備投資や研究開発投資、投資有価証券の取得等を継続していく予定である。 - #8 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- 減損の判定にあたって行われる資産のグルーピングは、他の資産又は資産グループのキャッシュ・フローから概ね独立したキャッシュ・フローを生み出す最小の単位で行っている。2024/06/27 13:25
2.投資有価証券、関係会社株式及び関係会社出資金の回収可能価額
(1)財務諸表に計上した金額: - #9 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 有価証券
関係会社株式(子会社株式及び関連会社株式)
移動平均法による原価法
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法2024/06/27 13:25