三菱重工業（7011）の仕掛品の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

連結

2009年3月31日: 9591億3800万
2010年3月31日 -2.23%: 9377億4000万
2010年12月31日 -2.58%: 9135億6400万
2011年3月31日 -12.01%: 8038億7400万
2011年6月30日 +2.73%: 8257億9400万
2011年9月30日 -1.52%: 8132億7800万
2011年12月31日 +6.18%: 8635億4100万
2012年3月31日 -10.39%: 7737億8200万
2012年6月30日 +2.24%: 7911億1900万
2012年9月30日 -3.76%: 7613億5300万
2012年12月31日 +4.77%: 7976億7500万
2013年3月31日 -6.4%: 7466億4000万
2013年6月30日 +5.09%: 7846億1600万
2013年9月30日 +3.02%: 8083億4100万
2013年12月31日 +8.78%: 8792億7900万
2014年3月31日 -3.76%: 8462億100万
2014年6月30日 +9.61%: 9275億5000万
2014年9月30日 +3.91%: 9637億9800万
2014年12月31日 +7.54%: 1兆364億
2015年3月31日 -4.91%: 9855億7000万
2015年6月30日 +6.47%: 1兆493億
2015年9月30日 +4.05%: 1兆918億
2015年12月31日 +5.02%: 1兆1467億
2016年3月31日 -13.54%: 9914億800万
2016年6月30日 +8.29%: 1兆736億
2016年9月30日 +1.13%: 1兆857億
2016年12月31日 +4.2%: 1兆1313億
2017年3月31日 -12.55%: 9893億3600万
2017年6月30日 +2.84%: 1兆174億
2017年9月30日 +1.83%: 1兆361億
2017年12月31日 +2.55%: 1兆625億
2018年3月31日 -15.31%: 8998億3900万

個別

2009年3月31日: 8182億700万
2010年3月31日 -4.27%: 7832億4600万
2011年3月31日 -15.96%: 6582億5400万
2012年3月31日 -9.38%: 5965億3000万
2013年3月31日 -8.13%: 5480億5500万
2014年3月31日 -15.46%: 4633億4200万
2015年3月31日 -2.23%: 4530億2700万
2016年3月31日 -10.32%: 4062億6500万
2017年3月31日 -8.13%: 3732億2900万
2018年3月31日 -24.35%: 2823億4300万
2019年3月31日 -22.64%: 2184億2300万
2020年3月31日 -19.78%: 1752億2700万
2021年3月31日 -12.37%: 1535億5200万
2022年3月31日 +49.76%: 2299億5700万
2023年3月31日 +5.7%: 2430億6700万
2024年3月31日 +2.47%: 2490億7700万
2025年3月31日 +8.9%: 2712億3400万

有報情報

#1 注記事項－棚卸資産、連結財務諸表（IFRS）（連結）

棚卸資産の内訳は以下のとおりである。

		(単位:百万円)
商品及び製品	316,417	334,228
仕掛品	421,309	473,774
原材料及び貯蔵品	195,915	216,515

棚卸資産には、報告期間の末日から払出・売却までの期間が12カ月を超える見込みのものが、前連結会計年度末及び当連結会計年度末において、それぞれ116,698百万円及び110,898百万円含まれている。
費用として認識した棚卸資産の評価減又は評価減の戻入の金額(△は戻入)は、前連結会計年度及び当連結会計年度において、それぞれ2,657百万円及び△698百万円であり、当連結会計年度の戻入は主に正味実現可能価額が増加したことによるものである。

2025/06/27 14:13

#2 注記事項－重要性がある会計方針、連結財務諸表（IFRS）（連結）

・商品及び製品主として移動平均法
・仕掛品主として個別法
・原材料及び貯蔵品主として移動平均法

2025/06/27 14:13

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

受注工事の損失に備えるため、未引渡工事のうち当事業年度末で損失の発生が見込まれ、かつ、その金額を合理的に見積もることができる工事について、翌事業年度以降に発生が見込まれる損失を引当計上している。
なお、受注工事損失引当金の計上対象案件のうち、当事業年度末の仕掛品残高が当事業年度末の未引渡工事の契約残高を既に上回っている工事については、その上回った金額は仕掛品の評価損として計上しており、受注工事損失引当金には含めていない。
(5)事業構造改善引当金

2025/06/27 14:13