- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
(単位:百万円)
| 前連結会計年度(平成27年3月31日) |
| その他 | 487 | 217 | 270 |
| 無形固定資産 | 22 | 7 | 14 |
| 合計 | 16,078 | 11,671 | 4,407 |
(単位:百万円)
| 当連結会計年度(平成28年3月31日) |
| その他 | 274 | 189 | 84 |
| 無形固定資産 | 22 | 12 | 10 |
| 合計 | 13,867 | 11,046 | 2,821 |
(2)未経過リース料期末残高相当額
2016/06/24 15:05- #2 主要な設備の状況
(注)1 上記の帳簿価額には建設仮勘定並びに無形固定資産の金額は含まれていない。
2 上記金額には消費税等は含まれていない。
2016/06/24 15:05- #3 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産の減価償却の方法は以下による。
(1)リース資産以外
定額法によっている。なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっている。
(2)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産においては、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっている。
なお、リース取引会計基準の改正適用初年度開始前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、引き続き通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理を採用している。2016/06/24 15:05 - #4 業績等の概要
(投資活動によるキャッシュ・フロー)
投資活動の結果使用した資金は、前期比67億円増の741億円となりました。これは主に有形及び無形固定資産の取得によるものです。
(財務活動によるキャッシュ・フロー)
2016/06/24 15:05- #5 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
前連結会計年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」に独立掲記していた「訴訟損失引当金の増減額(△は減少)」、「たな卸資産処分損益(△は益)」、「有価証券売却損益(△は益)」、「有価証券評価損益(△は益)」については、当連結会計年度より「その他」に含めて表示している。
前連結会計年度において、「投資活動によるキャッシュ・フロー」に独立掲記していた「定期預金の増減額(△は増加)」については、当連結会計年度より「その他」に含めて表示している。また、「有形固定資産の取得による支出」及び「無形固定資産の取得による支出」を「有形及び無形固定資産の取得による支出」として表示し、「有形固定資産の売却による収入」及び「無形固定資産の売却による収入」を「有形及び無形固定資産の売却による収入」として表示している。
前連結会計年度において、「財務活動によるキャッシュ・フロー」に独立掲記していた「自己株式の増減額(△は増加)」、「非支配株主からの払込みによる収入」については、当連結会計年度より「その他」に含めて表示している。
2016/06/24 15:05- #6 設備の新設、除却等の計画(連結)
2 所要資金については、自己資金、借入金等により賄う予定である。
3 無形固定資産に係るものを含む。
4 その他事業には、全社共通設備を含む。
2016/06/24 15:05- #7 設備投資等の概要
1【設備投資等の概要】
当社グループでは、主に航空宇宙事業で増産対応のための設備投資を、ガスタービン・機械事業やモーターサイクル&エンジン事業を中心に、新機種・新製品対応や生産合理化のための設備投資を実施しました。その結果、当連結会計年度の設備投資額は、763億円(無形固定資産に係るものを含む)となりました。
各セグメントの投資内容は以下のとおりです。
2016/06/24 15:05- #8 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法により償却している。
なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(主として5年)に基づく定額法により償却している。2016/06/24 15:05