減損損失
連結
- 2008年3月31日
- 3億7800万
- 2009年3月31日 -73.02%
- 1億200万
- 2010年3月31日 +142.16%
- 2億4700万
- 2011年3月31日 +621.46%
- 17億8200万
- 2012年3月31日 +22.45%
- 21億8200万
- 2013年3月31日 -42.25%
- 12億6000万
- 2014年3月31日 -80.56%
- 2億4500万
- 2015年3月31日 -28.57%
- 1億7500万
- 2016年3月31日 -53.71%
- 8100万
- 2017年3月31日 +999.99%
- 34億6100万
- 2018年3月31日 -68.36%
- 10億9500万
- 2019年3月31日 +47.03%
- 16億1000万
- 2020年3月31日 -73.54%
- 4億2600万
有報情報
- #1 有形固定資産等明細表(連結)
- 当期減少額」の( )は内数で,当期の減損損失計上額です。2023/06/23 14:57
- #2 注記事項-その他の収益及びその他の費用、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- その他の費用の内訳は以下のとおりです。2023/06/23 14:57
(注)1.減損損失の内訳は,注記「16.非金融資産の減損」を参照ください。(単位:百万円) 前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 減損損失(注1) 9,757 1,818 AAT工場閉鎖中の生産・管理費用(注2) - 1,696
2.AAT:ALPHA Automotive Technologies LLC - #3 注記事項-のれん及び無形資産、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- (注)1.無形資産の償却費は,連結損益計算書の「売上原価」及び「販売費及び一般管理費」に含まれています。2023/06/23 14:57
2.減損損失の内容については,注記「16.非金融資産の減損」に記載のとおりです。
当連結会計年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日) - #4 注記事項-投資不動産、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 2023/06/23 14:57
(2)帳簿価額及び公正価値前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 減価償却費 △5,958 △6,215 減損損失 △5 △836 売却又は処分 △4,231 △847
投資不動産の帳簿価額及び公正価値は以下のとおりです。 - #5 注記事項-有形固定資産、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- (注)1.減価償却費は,連結損益計算書の「売上原価」及び「販売費及び一般管理費」に含まれています。2023/06/23 14:57
2.減損損失の内容については,注記「16.非金融資産の減損」に記載のとおりです。
当連結会計年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日) - #6 注記事項-法人所得税、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 2023/06/23 14:57
当連結会計年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日)2021年4月1日 純損益を通じて認識 その他の包括利益において認識 2022年3月31日 減価償却超過額 8,486 △372 - 8,114 減損損失 953 277 - 1,230 返金負債 3,879 2,117 - 5,996
- #7 注記事項-減損損失、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- (1)減損損失2023/06/23 14:57
当社グループは,減損損失の算定にあたって概ね独立したキャッシュ・インフローを生成させるものとして識別される資産グループの最小単位を基礎としてグルーピングを行なっています。
減損損失の資産種類別の内訳は以下のとおりです。 - #8 注記事項-重要な会計方針、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 取得対価,非支配持分の金額,及び以前に保有していた資本持分の総額が,識別可能な資産及び負債の公正価値を超過する場合は,連結財政状態計算書においてのれんとして計上しています。反対に下回る場合には,直ちに連結損益計算書において収益として計上しています。企業結合が生じた期間の末日までに企業結合の当初の会計処理が完了していない場合には,暫定的な金額で会計処理を行ない,取得日から1年以内の測定期間において,暫定的な金額の修正を行ないます。2023/06/23 14:57
のれんは減損損失累計額を控除した取得原価で表示しています。のれんの償却は行なわず,毎期,主に第4四半期に減損テストにより必要な場合は減損損失を計上しています。なお,のれんの減損損失の戻入は行なっていません。
企業結合に関連して発生した取得費用は発生時に費用として処理しています。なお,支配獲得後の非支配持分の追加取得については,資本取引として会計処理しており,当該取引からのれんは認識していません。 - #9 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2023/06/23 14:57
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの,当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2022年3月31日) 当事業年度(2023年3月31日) 繰延税金資産減価償却超過額減損損失投資有価証券等評価損棚卸資産評価損未払費用否認返金負債賞与引当金保証工事引当金受注工事損失引当金退職給付引当金関係会社損失引当金資産除去債務税務上の繰越欠損金その他 6,930百万円1,81444,9534544,46414,3902,6021,3231,03034,5851,9171,4403,21610,561 6,435百万円2,00246,8267704,3709,4153,2891,15454334,0781,6901,4292,17613,952 繰延税金資産小計税務上の繰越欠損金に係る評価性引当額将来減算一時差異等の合計に係る評価性引当額 129,679△1,188△43,400 128,129△621△44,634
- #10 連結キャッシュ・フロー計算書(IFRS)(連結)
- ④【連結キャッシュ・フロー計算書】2023/06/23 14:57
(単位:百万円) 税引前利益 87,637 64,865 減価償却費,償却費及び減損損失 84,193 70,934 金融収益及び金融費用 2,391 3,319