訂正有価証券報告書-第202期(平成30年4月1日-平成31年3月31日)
| 前事業年度 (自 2017年4月1日 至 2018年3月31日) | 当事業年度 (自 2018年4月1日 至 2019年3月31日) | ||||||
| 区 分 | 注記 番号 | 金 額(百万円) | 構成比 (%) | 金 額(百万円) | 構成比 (%) | ||
| Ⅰ 直接費 | |||||||
| 1 直接材料費 | 122,338 | (20.7) | 105,101 | (18.0) | |||
| 2 直接経費 | (注) | 157,551 | (26.6) | 148,663 | (25.4) | ||
| 3 自製品費 | 201,253 | (34.0) | 237,494 | (40.6) | |||
| 4 用役費 | 29,190 | 510,334 | (4.9) 86.2 | 21,857 | 513,116 | (3.7) 87.7 | |
| Ⅱ 加工費 | 28,361 | 4.8 | 25,075 | 4.3 | |||
| Ⅲ 原価差額 | 893 | 0.2 | 4,247 | 0.7 | |||
| Ⅳ 保証工事引当金繰入額 | 42,637 | 7.2 | 36,129 | 6.2 | |||
| Ⅴ 受注工事損失引当金 繰入額 | 9,636 | 1.6 | 6,751 | 1.1 | |||
| 売上原価合計 | 591,863 | 100.0 | 585,320 | 100.0 | |||
(注) 直接経費に含まれる加工外注費は,前事業年度75,088百万円,当事業年度57,838百万円です。
原価計算の方法
製造原価計算の方法は個別原価計算を主とし,鋳造工場等の部門においては総合原価計算を採用しています。
原価は原則として実際額で計算していますが,計算の便宜上労務費,間接費,自製品費,用役費については予定をもって計算し,実際額と予定額との差額は売上原価とたな卸資産とに按分賦課しています。
なお,個別原価計算を行なう製造部門においては,製造指図書に配賦する労務費と間接費との両者を併せて部門別計算を行ない,加工費として機械時間又は直接作業時間により配賦していますが,このうち直接労務費の割合は,前事業年度約30%,当事業年度約29%です。