訂正有価証券報告書-第116期(平成28年4月1日-平成29年3月31日)
2.固定資産の減価償却の方法
| 有形固定資産 (リース資産を除く) | 定率法によっております。但し、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。 |
| 無形固定資産 (リース資産を除く) リース資産 | 定額法によっております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年~10年)に基づく定額法を採用しております。 リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。 |