訂正有価証券報告書-第113期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)
① 持分法適用会社
(イ)非連結子会社(26社)のうち15社
大森熱供給㈱ 他14社
当連結会計年度に新規持分法適用会社となった会社はない。
なお、当連結会計年度に持分法の適用範囲から除外した会社は、以下の2社である。
ディーゼルユニット㈱は、いすゞ・やまとエンジン㈱による吸収合併のため、また㈱北栄機工は売却により持分法の適用範囲から除外している。
(ロ)関連会社(51社)のうち46社
ジェイ・バス㈱、香川いすゞ自動車㈱,ゼネラルモーターズエジプトSAE,日本フルハーフ㈱ 他42社
当連結会計年度に新規持分法適用会社となった会社は、以下の1社である。
㈱広芸インテックは、株式を追加取得したため、持分法適用の関連会社としている。
なお、前連結会計年度に持分法適用の関連会社であった以下の1社は、持分法の適用範囲から除外している。
いすゞマレーシア Sdn.Bhd.は、株式を追加取得したため、持分法適用の関連会社から連結子会社としている。
(イ)非連結子会社(26社)のうち15社
大森熱供給㈱ 他14社
当連結会計年度に新規持分法適用会社となった会社はない。
なお、当連結会計年度に持分法の適用範囲から除外した会社は、以下の2社である。
ディーゼルユニット㈱は、いすゞ・やまとエンジン㈱による吸収合併のため、また㈱北栄機工は売却により持分法の適用範囲から除外している。
(ロ)関連会社(51社)のうち46社
ジェイ・バス㈱、香川いすゞ自動車㈱,ゼネラルモーターズエジプトSAE,日本フルハーフ㈱ 他42社
当連結会計年度に新規持分法適用会社となった会社は、以下の1社である。
㈱広芸インテックは、株式を追加取得したため、持分法適用の関連会社としている。
なお、前連結会計年度に持分法適用の関連会社であった以下の1社は、持分法の適用範囲から除外している。
いすゞマレーシア Sdn.Bhd.は、株式を追加取得したため、持分法適用の関連会社から連結子会社としている。