7203 トヨタ自動車

時価

50兆8440億円

PER 予

11.68倍

2013年以降

4.88-18.1倍
（2013-2024年）

1.22倍

2013年以降

0.7-1.65倍
（2013-2024年）

2.33%

ROE 予

10.43%

ROA 予

3.96%

売上原価（IFRS）、持分法の適用範囲の変動、金融事業に係る債権の増減（△は増加）他1件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	売上原価（IFRS）		持分法の適用範囲の変動		金融事業に係る債権の増減（△は増加）		公社債及び株式の売却
2011/03	-		-		-		-
2012/03	-		-		-		-
2013/03	-		-		-		-
2014/03	-		-		-		-
2015/03	-		-		-		-
2016/03	-		-		-		-
2017/03	-		-		-		-
2018/03	-		-		-		-
2019/03	-		-		-		-
2020/03	23.1兆		2536億		-1.21兆		1.15兆
2021/03	21.2兆	-8.2%	-		-1.24兆	赤拡	1.02兆	-11.4%
2022/03	24.3兆	+14.4%	-		-1.21兆	赤縮	0.28兆	-72.3%
2023/03	29.1兆	+20.1%	-		-1.76兆	赤拡	0.39兆	+39.5%
2024/03	33.6兆	+15.4%	-		-3.4兆	赤拡	1.2兆	+204.9%

2011年3月

売上原価（IFRS）: -
持分法の適用範囲の変動: -
金融事業に係る債権の増減（△は増加）: -
公社債及び株式の売却: -

2012年3月

売上原価（IFRS）: -
持分法の適用範囲の変動: -
金融事業に係る債権の増減（△は増加）: -
公社債及び株式の売却: -

2013年3月

売上原価（IFRS）: -
持分法の適用範囲の変動: -
金融事業に係る債権の増減（△は増加）: -
公社債及び株式の売却: -

2014年3月

売上原価（IFRS）: -
持分法の適用範囲の変動: -
金融事業に係る債権の増減（△は増加）: -
公社債及び株式の売却: -

2015年3月

売上原価（IFRS）: -
持分法の適用範囲の変動: -
金融事業に係る債権の増減（△は増加）: -
公社債及び株式の売却: -

2016年3月

売上原価（IFRS）: -
持分法の適用範囲の変動: -
金融事業に係る債権の増減（△は増加）: -
公社債及び株式の売却: -

2017年3月

売上原価（IFRS）: -
持分法の適用範囲の変動: -
金融事業に係る債権の増減（△は増加）: -
公社債及び株式の売却: -

2018年3月

売上原価（IFRS）: -
持分法の適用範囲の変動: -
金融事業に係る債権の増減（△は増加）: -
公社債及び株式の売却: -

2019年3月

売上原価（IFRS）: -
持分法の適用範囲の変動: -
金融事業に係る債権の増減（△は増加）: -
公社債及び株式の売却: -

2020年3月

売上原価（IFRS）: 23兆1035億
持分法の適用範囲の変動: 2535億9000万
金融事業に係る債権の増減（△は増加）: -1兆2147億
公社債及び株式の売却: 1兆1514億

2021年3月

売上原価（IFRS）: 21兆1998億
持分法の適用範囲の変動: -
金融事業に係る債権の増減（△は増加）: -1兆2436億
公社債及び株式の売却: 1兆205億

2022年3月

売上原価（IFRS）: 24兆2507億
持分法の適用範囲の変動: -
金融事業に係る債権の増減（△は増加）: -1兆2132億
公社債及び株式の売却: 2825億2100万

2023年3月

売上原価（IFRS）: 29兆1285億
持分法の適用範囲の変動: -
金融事業に係る債権の増減（△は増加）: -1兆7602億
公社債及び株式の売却: 3939億8200万

2024年3月

売上原価（IFRS）: 33兆6006億
持分法の適用範囲の変動: -
金融事業に係る債権の増減（△は増加）: -3兆3984億
公社債及び株式の売却: 1兆2014億