トヨタ自動車(7203)の純資産の推移 - 四半期
- 【期間】
個別
- 2007年3月31日
- 7兆1506億
- 2008年3月31日 +2.12%
- 7兆3024億
- 2009年3月31日 -8.91%
- 6兆6519億
- 2010年3月31日 -0.21%
- 6兆6376億
- 2011年3月31日 -1.5%
- 6兆5383億
- 2012年3月31日 +1.47%
- 6兆6346億
- 2013年3月31日 +12.23%
- 7兆4463億
- 2014年3月31日 +19.8%
- 8兆9204億
- 2015年3月31日 +14.17%
- 10兆1842億
- 2016年3月31日 +6.63%
- 10兆8594億
- 2017年3月31日 +4.66%
- 11兆3657億
- 2018年3月31日 +5.94%
- 12兆409億
- 2019年3月31日 +3.4%
- 12兆4502億
- 2020年3月31日 +1.13%
- 12兆5908億
- 2021年3月31日 +10.35%
- 13兆8940億
- 2022年3月31日 +5.13%
- 14兆6072億
- 2023年3月31日 +12.91%
- 16兆4930億
- 2024年3月31日 +23.93%
- 20兆4400億
- 2025年3月31日 +5.21%
- 21兆5048億
- 2026年3月31日 +10.04%
- 23兆6649億
有報情報
- #1 注記事項-公正価値測定、要約四半期連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 活発な市場のない株式の公正価値は、マーケットアプローチ等に基づく評価等を用いて測定しています。したがって、活発な市場のない株式はレベル3に分類しています。2024/02/13 15:00
レベル3に区分された株式の公正価値の測定に関する重要な観察不能なインプットは、類似企業の株価純資産倍率および割引キャッシュ・フロー法に用いられる割引率等です。公正価値は類似企業の株価純資産倍率の上昇(低下)、割引率の低下(上昇)により増加(減少)します。なお、観察不能なインプットを合理的に考え得る代替的な仮定に変更した場合に見込まれる公正価値の増減は重要ではありません。
これらの見積りに当たっては、それぞれの場合に照らして妥当と思われる評価方法に基づいていますが、発行企業の財務状況および将来の展望、取引の成否等の重要な仮定に対する不確実性や、異なる仮定および見積方法を用いることにより、公正価値が大きく変化することがあります。