7235 東京ラヂエーター製造

7235
2026/03/25
時価
149億円
PER 予
7.42倍
2010年以降
赤字-168.25倍
(2010-2025年)
PBR
0.6倍
2010年以降
0.17-0.87倍
(2010-2025年)
配当 予
4.09%
ROE 予
8.05%
ROA 予
5.44%
資料
Link
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東京ラヂエーター製造(7235)の全事業営業利益の推移 - 通期

【期間】

連結

2008年3月31日
20億8642万
2009年3月31日 -76.92%
4億8146万
2010年3月31日 -87.36%
6086万
2011年3月31日 +999.99%
24億453万
2012年3月31日 +4.61%
25億1543万
2013年3月31日 -29.03%
17億8519万
2014年3月31日 -8.59%
16億3177万
2015年3月31日 +14.82%
18億7363万
2016年3月31日 +5.19%
19億7090万
2017年3月31日 -0.17%
19億6752万
2018年3月31日 -26.89%
14億3854万
2019年3月31日 +0.12%
14億4028万
2020年3月31日 -50.24%
7億1669万
2021年3月31日 -82.97%
1億2206万
2022年3月31日
-9281万
2023年3月31日
8億2334万
2024年3月31日 +69.76%
13億9772万
2025年3月31日 +22.7%
17億1497万

個別

2008年3月31日
14億8286万
2009年3月31日
-8677万
2010年3月31日 -164.5%
-2億2950万
2011年3月31日
16億1401万
2012年3月31日 +15.01%
18億5624万
2013年3月31日 -36.32%
11億8213万
2014年3月31日 -19.07%
9億5673万
2015年3月31日 -15.4%
8億944万
2016年3月31日 -37.35%
5億711万
2017年3月31日 -10.69%
4億5288万
2018年3月31日 +28.4%
5億8150万
2019年3月31日 +50.49%
8億7508万
2020年3月31日
-9328万
2021年3月31日 -521.5%
-5億7976万
2022年3月31日 -55.18%
-8億9967万
2023年3月31日
-1億5058万
2024年3月31日
6億7367万
2025年3月31日 +31.59%
8億8650万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
(注) 1.セグメント利益及びセグメント資産の調整額は、セグメント間取引消去であります。
2.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
3.本邦以外の区分に属する主な国又は地域
2025/06/25 10:50
#2 セグメント表の脚注(連結)
グメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
3.本邦以外の区分に属する主な国又は地域
アジア・・・インドネシア共和国、タイ王国2025/06/25 10:50
#3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。
2025/06/25 10:50
#4 役員報酬(連結)
当該2項目を指標とした理由は、報酬と業績の連動性を高め、中長期的な業績の向上への士気を高めるためであります。
当事業年度におきましては、業績評価面につきましては、当初計画に対し、実績は、売上高34,060百万円、営業利益1,714百万円、経常利益1,920百万円、親会社株主に帰属する当期純利益1,422百万円と大きく上回る結果となりました。これらの指標と、個人ごとの個人・部門業績の評価より、支給率を決定し、個人ごとの額を決定しております。なお、「②役員区分ごとの報酬等の総額、報酬等の種類別の総額及び対象となる役員の員数」に記載の業績連動報酬の金額は当事業年度の引当によるものであり、前事業年度の業績連動報酬については固定報酬より控除しています。
譲渡制限付株式報酬については、役位ごとに定める基準額をベースとして、今後期待される役割等を勘案し決定しております。
2025/06/25 10:50
#5 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
(2) 目標とする経営指標
当社グループは、収益性を重視する観点から「売上高営業利益率」を経営指標としております。
(3) 中長期的な会社の経営戦略
2025/06/25 10:50
#6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
地域別にみると、日本において、産業・建設機械部品販売は前年同期比で減少となりましたが、自動車部品販売は前年同期比で増加となりました。その結果当該セグメントの売上高は前年同期比で増加となりました。海外において、中国では国内市場の需要は弱い状態が続くものの、海外向け輸出品が堅調に推移したことにより前年同期比で増加となりました。一方、東南アジア地域のタイ・インドネシアでは、ローン審査の厳格化やタイ経済の停滞等の影響から商用車を含む自動車部品販売の不調が続き、前年同期比で減少となりました。
利益面におきましては、材料部品の高騰、賃金上昇による人件費の増加など厳しい事業環境は続いておりますが、売上増とあわせて、製造プロセスの効率化など継続的な原価低減活動により、営業利益は17億14百万円となり、前年同期比で3億17百万円(22.7%)の増益、経常利益は19億20百万円となり、前年同期比で3億71百万円(24.0%)の増益となりました。
親会社株主に帰属する当期純利益は14億22百万円となり、前年同期比で2億58百万円(△15.4%)の減益となりましたが、これは主に前年同期に受取補償金3億47百万円を特別利益、法人税等調整額3億44百万円を計上した影響です。
2025/06/25 10:50

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