東京ラヂエーター製造(7235)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 20億8642万
- 2009年3月31日 -76.92%
- 4億8146万
- 2009年12月31日
- -3億820万
- 2010年3月31日
- 6086万
- 2010年6月30日 +833.86%
- 5億6840万
- 2010年9月30日 +94.87%
- 11億766万
- 2010年12月31日 +72.2%
- 19億734万
- 2011年3月31日 +26.07%
- 24億453万
- 2011年6月30日 -79.09%
- 5億269万
- 2011年9月30日 +112.48%
- 10億6811万
- 2011年12月31日 +65.41%
- 17億6676万
- 2012年3月31日 +42.38%
- 25億1543万
- 2012年6月30日 -81.67%
- 4億6097万
- 2012年9月30日 +104.05%
- 9億4060万
- 2012年12月31日 +49%
- 14億152万
- 2013年3月31日 +27.37%
- 17億8519万
- 2013年6月30日 -73.05%
- 4億8116万
- 2013年9月30日 +70%
- 8億1794万
- 2013年12月31日 +52.43%
- 12億4678万
- 2014年3月31日 +30.88%
- 16億3177万
- 2014年6月30日 -70.15%
- 4億8716万
- 2014年9月30日 +103.32%
- 9億9048万
- 2014年12月31日 +64.34%
- 16億2776万
- 2015年3月31日 +15.1%
- 18億7363万
- 2015年6月30日 -75.1%
- 4億6656万
- 2015年9月30日 +80.46%
- 8億4194万
- 2015年12月31日 +42%
- 11億9555万
- 2016年3月31日 +64.85%
- 19億7090万
- 2016年6月30日 -74.02%
- 5億1198万
- 2016年9月30日 +120.36%
- 11億2820万
- 2016年12月31日 +38.1%
- 15億5800万
- 2017年3月31日 +26.29%
- 19億6752万
- 2017年6月30日 -76.52%
- 4億6200万
- 2017年9月30日 +56.32%
- 7億2221万
- 2017年12月31日 +56.03%
- 11億2685万
- 2018年3月31日 +27.66%
- 14億3854万
- 2018年6月30日 -78.38%
- 3億1099万
- 2018年9月30日 +86.53%
- 5億8010万
- 2018年12月31日 +38.07%
- 8億94万
- 2019年3月31日 +79.82%
- 14億4028万
- 2019年6月30日 -94.23%
- 8311万
- 2019年9月30日 +288.07%
- 3億2255万
- 2019年12月31日 +39.51%
- 4億4999万
- 2020年3月31日 +59.27%
- 7億1669万
- 2020年6月30日
- -3億6159万
- 2020年9月30日 -29.88%
- -4億6961万
- 2020年12月31日
- -2億3750万
- 2021年3月31日
- 1億2206万
- 2021年6月30日 +44.34%
- 1億7619万
- 2021年9月30日 -85.93%
- 2478万
- 2021年12月31日
- -5831万
- 2022年3月31日 -59.16%
- -9281万
- 2022年6月30日 -69.72%
- -1億5752万
- 2022年9月30日
- -6972万
- 2022年12月31日
- 2億9582万
- 2023年3月31日 +178.32%
- 8億2334万
- 2023年6月30日 -69.59%
- 2億5037万
- 2023年9月30日 +160.34%
- 6億5184万
- 2023年12月31日 +72.47%
- 11億2424万
- 2024年3月31日 +24.33%
- 13億9772万
- 2024年6月30日 -71.27%
- 4億160万
- 2024年9月30日 +84.98%
- 7億4289万
- 2024年12月31日 +61.96%
- 12億317万
- 2025年3月31日 +42.54%
- 17億1497万
- 2025年6月30日 -57.48%
- 7億2928万
- 2025年9月30日 +71.92%
- 12億5376万
- 2025年12月31日 +51.31%
- 18億9706万
個別
- 2008年3月31日
- 14億8286万
- 2009年3月31日
- -8677万
- 2010年3月31日 -164.5%
- -2億2950万
- 2011年3月31日
- 16億1401万
- 2012年3月31日 +15.01%
- 18億5624万
- 2013年3月31日 -36.32%
- 11億8213万
- 2014年3月31日 -19.07%
- 9億5673万
- 2015年3月31日 -15.4%
- 8億944万
- 2016年3月31日 -37.35%
- 5億711万
- 2017年3月31日 -10.69%
- 4億5288万
- 2018年3月31日 +28.4%
- 5億8150万
- 2019年3月31日 +50.49%
- 8億7508万
- 2020年3月31日
- -9328万
- 2021年3月31日 -521.5%
- -5億7976万
- 2022年3月31日 -55.18%
- -8億9967万
- 2023年3月31日
- -1億5058万
- 2024年3月31日
- 6億7367万
- 2025年3月31日 +31.59%
- 8億8650万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (注) 1.セグメント利益及びセグメント資産の調整額は、セグメント間取引消去であります。2025/06/25 10:50
2.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
3.本邦以外の区分に属する主な国又は地域 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- グメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
3.本邦以外の区分に属する主な国又は地域
アジア・・・インドネシア共和国、タイ王国2025/06/25 10:50 - #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一であります。2025/06/25 10:50
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。 - #4 役員報酬(連結)
- 当該2項目を指標とした理由は、報酬と業績の連動性を高め、中長期的な業績の向上への士気を高めるためであります。2025/06/25 10:50
当事業年度におきましては、業績評価面につきましては、当初計画に対し、実績は、売上高34,060百万円、営業利益1,714百万円、経常利益1,920百万円、親会社株主に帰属する当期純利益1,422百万円と大きく上回る結果となりました。これらの指標と、個人ごとの個人・部門業績の評価より、支給率を決定し、個人ごとの額を決定しております。なお、「②役員区分ごとの報酬等の総額、報酬等の種類別の総額及び対象となる役員の員数」に記載の業績連動報酬の金額は当事業年度の引当によるものであり、前事業年度の業績連動報酬については固定報酬より控除しています。
譲渡制限付株式報酬については、役位ごとに定める基準額をベースとして、今後期待される役割等を勘案し決定しております。 - #5 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- (2) 目標とする経営指標2025/06/25 10:50
当社グループは、収益性を重視する観点から「売上高営業利益率」を経営指標としております。
(3) 中長期的な会社の経営戦略 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 地域別にみると、日本において、産業・建設機械部品販売は前年同期比で減少となりましたが、自動車部品販売は前年同期比で増加となりました。その結果当該セグメントの売上高は前年同期比で増加となりました。海外において、中国では国内市場の需要は弱い状態が続くものの、海外向け輸出品が堅調に推移したことにより前年同期比で増加となりました。一方、東南アジア地域のタイ・インドネシアでは、ローン審査の厳格化やタイ経済の停滞等の影響から商用車を含む自動車部品販売の不調が続き、前年同期比で減少となりました。2025/06/25 10:50
利益面におきましては、材料部品の高騰、賃金上昇による人件費の増加など厳しい事業環境は続いておりますが、売上増とあわせて、製造プロセスの効率化など継続的な原価低減活動により、営業利益は17億14百万円となり、前年同期比で3億17百万円(22.7%)の増益、経常利益は19億20百万円となり、前年同期比で3億71百万円(24.0%)の増益となりました。
親会社株主に帰属する当期純利益は14億22百万円となり、前年同期比で2億58百万円(△15.4%)の減益となりましたが、これは主に前年同期に受取補償金3億47百万円を特別利益、法人税等調整額3億44百万円を計上した影響です。