固定資産
連結
- 2015年3月31日
- 96億2235万
- 2016年3月31日 -4.44%
- 91億9555万
個別
- 2015年3月31日
- 74億904万
- 2016年3月31日 +0.65%
- 74億5749万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】2016/06/29 10:34
該当事項はありません。 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 2 固定資産の減価償却の方法2016/06/29 10:34
(1) 有形固定資産(リース資産を除く) - #3 固定資産売却損の注記(連結)
- 固定資産売却損の内訳は、次のとおりであります。
2016/06/29 10:34前連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)当連結会計年度
(自 平成27年4月1日
至 平成28年3月31日)機械装置及び運搬具 -千円 1,223千円 工具、器具及び備品 -千円 465千円 計 -千円 1,689千円 - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内訳は、次のとおりであります。
2016/06/29 10:34前連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)当連結会計年度
(自 平成27年4月1日
至 平成28年3月31日)機械装置及び運搬具 -千円 1,739千円 工具、器具及び備品 -千円 1,148千円 計 -千円 2,887千円 - #5 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。
2016/06/29 10:34前連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)当連結会計年度
(自 平成27年4月1日
至 平成28年3月31日)建物及び構築物 3,648千円 2,137千円 機械装置及び運搬具 9,427千円 15,977千円 工具、器具及び備品 330千円 1,086千円 計 13,406千円 19,201千円 - #6 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- (2)有形固定資産2016/06/29 10:34
(単位:千円) - #7 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2016/06/29 10:34
- #8 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2016/06/29 10:34
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(平成27年3月31日) 当事業年度(平成28年3月31日) 長期未払金 1,621 千円 1,070 千円 固定資産減価償却費 62,952 千円 42,602 千円 未払事業税 15,094 千円 4,886 千円
- #9 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2016/06/29 10:34
(注)前連結会計年度及び当連結会計年度における繰延税金資産負債の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。前連結会計年度(平成27年3月31日) 当連結会計年度(平成28年3月31日) 長期未払金 1,621 千円 1,070 千円 固定資産減価償却費 71,713 千円 50,457 千円 製品無償補修費 82,396 千円 16,444 千円
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前連結会計年度(平成27年3月31日) 当連結会計年度(平成28年3月31日) 流動資産―繰延税金資産 277,937 千円 209,713 千円 固定資産―繰延税金資産 60,262 千円 81,817 千円 流動負債―繰延税金負債 - 千円 - 千円 - #10 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 当連結会計年度末における総資産は、306億30百万円と前連結会計年度末に比べ12百万円の減少となりました。2016/06/29 10:34
また、流動資産は214億34百万円と前連結会計年度末に比べ4億13百万円の増加となり、固定資産は91億95百万円と前連結会計年度末に比べ4億26百万円の減少となりました。
流動資産増加は主として、受取手形及び売掛金が7億99百万円、たな卸資産が4億22百万円、親会社のグループファイナンスに対する預け金が2億38百万円減少したものの、現金及び預金が18億46百万円増加したこと等によるものです。 - #11 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2016/06/29 10:34
① 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法を採用し、当社の工具については、定額法を採用しております。(但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備は除く)については定額法を採用しております。)