7261 マツダ

7261
2024/09/18
時価
6791億円
PER 予
4.52倍
2010年以降
赤字-71.13倍
(2010-2024年)
PBR
0.38倍
2010年以降
0.27-2.57倍
(2010-2024年)
配当
5.58%
ROE 予
8.4%
ROA 予
3.86%
資料
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CSV,JSON

減損損失

【期間】

連結

2008年3月31日
21億9600万
2009年3月31日 +999.99%
282億6200万
2010年3月31日 -91.17%
24億9500万
2011年3月31日 +36.91%
34億1600万
2012年3月31日 +109.92%
71億7100万
2013年3月31日 -61.02%
27億9500万
2014年3月31日 -1.47%
27億5400万
2015年3月31日 -9.4%
24億9500万
2016年3月31日 -53.31%
11億6500万
2017年3月31日 -3.86%
11億2000万
2018年3月31日 +116.52%
24億2500万
2019年3月31日 -52.62%
11億4900万
2020年3月31日 -30.64%
7億9700万
2021年3月31日 +70.01%
13億5500万
2022年3月31日 -49%
6億9100万
2023年3月31日 -57.16%
2億9600万
2024年3月31日 +999.99%
57億8700万

個別

2008年3月31日
8億2600万
2009年3月31日 +86.68%
15億4200万
2010年3月31日 -38.46%
9億4900万
2011年3月31日 +65.44%
15億7000万
2012年3月31日 +326.82%
67億100万
2013年3月31日 -69.69%
20億3100万
2014年3月31日 -2.51%
19億8000万
2015年3月31日 -25.81%
14億6900万
2016年3月31日 -47.45%
7億7200万
2017年3月31日 -47.02%
4億900万
2018年3月31日 +144.01%
9億9800万
2019年3月31日 -17.74%
8億2100万
2020年3月31日 -49.94%
4億1100万
2021年3月31日 +19.71%
4億9200万
2022年3月31日 -1.02%
4億8700万
2023年3月31日 -55.44%
2億1700万
2024年3月31日 +999.99%
56億8300万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載はありません。
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
前連結会計年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日)
2024/06/26 9:06
#2 有形固定資産等明細表(連結)
当期減少額」欄の(内書)は、減損損失の計上額であります。
2.土地の「当期首残高」、「当期減少額」及び「当期末残高」欄の[内書]は、「土地の再評価に関する法律の一部を改正する法律」(平成13年3月31日公布法律第19号)により行った事業用土地の再評価実施前の帳簿価額との差額であります。
3.当期増加額の主なものは次のとおりであります。

4.当期減少額の主なものは次のとおりであります。

5.当期首残高及び当期末残高については、取得価額で記載しております。2024/06/26 9:06
#3 減損損失に関する注記(連結)
前連結会計年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日)
(1) 減損損失を認識した資産グループの概要
2024/06/26 9:06
#4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
1. 繰延税金資産及び繰延税金負債、再評価に係る繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前連結会計年度(2023年3月31日)当連結会計年度(2024年3月31日)
未払事業税919百万円4,047百万円
減損損失981百万円1,564百万円
資産除去債務1,596百万円1,541百万円
(注) 1.評価性引当額が31,292百万円増加しております。この増加の主な内容は、当社の退職給付に係る負債に係る評価性引当額が増加したことなどによるものです。
2.当連結会計年度より、従来表示しておりました「未払賞与及びその他引当金」について、開示の明瞭性の観点から、当該科目に含まれる「製品保証引当金」及び「未払賞与」を個別掲記する組替えを行っております。また、組替え後の「未払賞与及びその他引当金」については、「その他」に含めておりました未払費用を加算する組替えを行った上で「未払費用等」としております。
2024/06/26 9:06
#5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
d. 固定資産の減損
当社グループは固定資産の減損会計の適用に際し、原則として事業会社毎を1つの資産グループとし、遊休資産、賃貸用資産及び売却予定資産は、個々の物件ごとに資産グループとして、各グループの単位で将来キャッシュ・フローを見積っておりますが、経営状況の悪化等により帳簿価額を回収できないと判断された場合には、対象資産の帳簿価額に対する減損損失の計上が必要になる可能性があります。
e. 繰延税金資産
2024/06/26 9:06