有価証券報告書-第158期(2023/04/01-2024/03/31)
④指標と目標
・Scope1、2、3(*6)の温室効果ガス(GHG)排出量
2022年度の実績の詳細につきましては、2023年10月公表「マツダサステナビリティレポート2023」(P111)をご参照ください。
(https://www.mazda.com/globalassets/ja/assets/sustainability/download/2023/2023j_all.pdf)
・水使用量
2022年度の実績につきましては、2023年10月公表「マツダサステナビリティレポート2023」(P114)をご参照ください。
(https://www.mazda.com/globalassets/ja/assets/sustainability/download/2023/2023j_all.pdf)
・主な目標と指標
<温暖化対応>
<水資源保全>
(*1)TCFD:Task Force on Climate-related Financial Disclosures の略。G20 財務大臣及び中央銀行総裁からの要請を受け、金融安定理事会(FSB)が設置した、民間主導の組織
(*2)出典:https://tcfd-consortium.jp/about
(*3)気候変動に関して「企業の効果的な情報開示」や「その開示情報を金融機関などが適切な投資判断につなげる取り組み」について議論することを目的として国内で設立された団体。経済産業省・金融庁・環境省がオブザーバーとして参加。
(*4)2024年6月時点、取締役会で5回報告・審議。
(*5)基盤となる技術群をブロックとして段階的に積み上げることで優れた技術を効率的にお届けする技術開発構想。
(*6)Scope 1:燃料の使用や工業プロセスにおける排出量などの直接排出、Scope 2:購入した熱・電力の使用に伴う排出(エネルギー起源の間接排出)、Scope 3:Scope 1, 2を除く、その他の間接排出。
・Scope1、2、3(*6)の温室効果ガス(GHG)排出量
| (千t-CO2e) | |||||
| 2018年度 | 2019年度 | 2020年度 | 2021年度 | 2022年度 | |
| Scope1(直接排出) | 137 | 122 | 97 | 97 | 113 |
| Scope2(間接排出) | 913 | 862 | 736 | 739 | 754 |
| Scope3(その他間接排出) | 37,027 | 36,336 | 31,603 | 29,797 | 30,522 |
| 合 計 | 38,077 | 37,320 | 32,436 | 30,633 | 31,389 |
2022年度の実績の詳細につきましては、2023年10月公表「マツダサステナビリティレポート2023」(P111)をご参照ください。
(https://www.mazda.com/globalassets/ja/assets/sustainability/download/2023/2023j_all.pdf)
・水使用量
2022年度の実績につきましては、2023年10月公表「マツダサステナビリティレポート2023」(P114)をご参照ください。
(https://www.mazda.com/globalassets/ja/assets/sustainability/download/2023/2023j_all.pdf)
・主な目標と指標
<温暖化対応>
| 商品領域 | 目標:2050年カーボンニュートラル実現 |
| 2030年時点の中間指標:EV比率(グローバル販売における電動化比率は100%、EV比率は25-40%を想定) | |
| 製造領域 | 目標:2035年にグローバル自社工場のカーボンニュートラル実現 (2030年度時点の中間目標:国内自社工場と事業所のCO2排出量を2013年度比で69%削減) |
| 指標:工場カーボンニュートラル進捗率 |
<水資源保全>
| 製造領域 | 目標:2030年に国内の当社グループ全体の取水量を38%削減(2013年比) |
| 指標:取水量削減率 |
(*1)TCFD:Task Force on Climate-related Financial Disclosures の略。G20 財務大臣及び中央銀行総裁からの要請を受け、金融安定理事会(FSB)が設置した、民間主導の組織
(*2)出典:https://tcfd-consortium.jp/about
(*3)気候変動に関して「企業の効果的な情報開示」や「その開示情報を金融機関などが適切な投資判断につなげる取り組み」について議論することを目的として国内で設立された団体。経済産業省・金融庁・環境省がオブザーバーとして参加。
(*4)2024年6月時点、取締役会で5回報告・審議。
(*5)基盤となる技術群をブロックとして段階的に積み上げることで優れた技術を効率的にお届けする技術開発構想。
(*6)Scope 1:燃料の使用や工業プロセスにおける排出量などの直接排出、Scope 2:購入した熱・電力の使用に伴う排出(エネルギー起源の間接排出)、Scope 3:Scope 1, 2を除く、その他の間接排出。