有価証券報告書-第159期(2024/04/01-2025/03/31)

④指標と目標
<温暖化対応>

2050年目標	サプライチェーン全体のカーボンニュートラル実現
2035年目標	グローバル自社工場でのカーボンニュートラル実現
2030年目標	国内自社工場・事業所でのCO2排出量を69%削減(2013年度比)(*8)
	国内自社工場・事業所における非化石電気使用率75%(*8)
2025年目標	国内自社工場・事業所でのCO2排出量を27%削減(2013年度比)

・温室効果ガス(GHG)排出量 Scope1、2、3(*9)の実績

				(千t-CO2e)
	2019年度	2020年度	2021年度	2022年度	2023年度
Scope1(直接排出)	122	97	97	113	112
Scope2(間接排出)	862	736	739	754	815
Scope3(その他間接排出)(*10)	36,336	31,603	29,797	30,522	60,049
合 計	37,320	32,436	30,633	31,389	60,976

<水資源保全>2030年目標 国内のマツダグループの取水量を38%削減(2013年度比)
・取水量の実績

	2013年度 (基準年)	2019年度	2020年度	2021年度	2022年度	2023年度
取水量(1,000㎥)	9,244	7,576	6,659	6,424	6,402	6,475
削減率(2013年度比)(%)	-	18	28	31	31	30

2023年度実績及び対象範囲の詳細につきましては、「環境データ」をご参照ください。
https://www.mazda.com/content/dam/mazda/corporate/mazda-com/ja/pdf/sustainability/esg-data/Environmental_data_FY_March_2024.xlsx
(*3)TCFD:Task Force on Climate-related Financial Disclosures の略。G20 財務大臣及び中央銀行総裁からの要請を受け、金融安定理事会(FSB)が設置した、民間主導の組織
(*4)出典:https://tcfd-consortium.jp/about
(*5)気候変動に関して「企業の効果的な情報開示」や「その開示情報を金融機関などが適切な投資判断につなげる取り組み」について議論することを目的として国内で設立された団体。経済産業省・金融庁・環境省がオブザーバーとして参加。
(*6)2025年5月時点、取締役会で累計9回報告・審議。
(*7)基盤となる技術群をブロックとして段階的に積み上げることで優れた技術を効率的にお届けする技術開発構想。
(*8)最新動向を踏まえ再評価中。
(*9)Scope 1:燃料の使用や工業プロセスにおける排出量などの直接排出、Scope 2:購入した熱・電力の使用に伴う排出(エネルギー起源の間接排出)、Scope 3:Scope 1, 2を除く、その他の間接排出。
(*10)2023年度より、以下の通り算定方法を見直すことで、データの網羅性と正確性を向上。
・2022年度以前:国内及び主要販売地域(北米、欧州、中国)の販売台数を基に、Tank to Wheel(走行時の燃料消費)で算出。
・2023年度以降:グローバルの生産台数を基に、Well to Wheel(燃料の採掘・精製と電力生成 + 走行時の燃料消費)で算出。なお、2023年度を2022年度以前の算定方法で算出した数値は、29,763(千t-CO2e)。排出量の増加要因は、販売台数の増加(前年比約12%増)によるもの。