スズキ(7269)の建物(純額)の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 473億9900万
- 2009年3月31日 +36.71%
- 647億9800万
- 2010年3月31日 -0.12%
- 647億1800万
- 2011年3月31日 -11.91%
- 570億700万
- 2012年3月31日 -5.85%
- 536億7400万
- 2013年3月31日 -4.45%
- 512億8800万
- 2014年3月31日 -0.05%
- 512億6000万
- 2015年3月31日 -6.53%
- 479億1200万
- 2016年3月31日 +1.41%
- 485億8700万
- 2017年3月31日 +8.67%
- 527億9900万
- 2018年3月31日 +7.27%
- 566億3700万
- 2019年3月31日 +21.36%
- 687億3600万
- 2020年3月31日 +4.14%
- 715億7900万
- 2021年3月31日 +3.33%
- 739億6000万
- 2022年3月31日 +2.16%
- 755億5700万
- 2023年3月31日 +5.13%
- 794億3300万
- 2024年3月31日 -0.32%
- 791億7700万
- 2025年3月31日 +3.13%
- 816億5500万
- 2026年3月31日 +19.19%
- 973億2700万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- 2 「湖西工場及び部品工場」「代理店」は、連結会社へ貸与中の土地を含んでいます。2026/06/23 13:36
3 「代理店」は、連結会社以外へ貸与中の土地1,107百万円(14千㎡)、建物及び構築物等596百万円を含んでいます。
4 現在、休止中の主要な設備はありません。 - #2 事業等のリスク
- ⑤ 自然災害・パンデミック・戦争・テロ・暴動・ストライキ等の影響2026/06/23 13:36
日本では、地震・津波、台風、洪水などの自然災害や原子力発電所の予期せぬ事故など様々なリスクにさらされています。特に、当社の本社をはじめとする主要施設や研究開発拠点、主要生産拠点は周期的な巨大地震が発生する可能性が高い静岡県に集中しています。当社グループでは、東海地震・東南海地震などの自然災害による被害の影響を最小限に抑えるべく、建物・設備等の耐震対策、防火対策、事業継続計画の策定、地震保険への加入等、様々な対策を講じていますが、災害等の規模がその想定を超える場合には当社グループの業績及び財政状態に悪影響を及ぼす可能性があります。
海外においても、当社グループは世界各国・各地域において事業を展開しており、海外での事業展開に関連する様々なリスクにさらされています。 - #3 固定資産売却損の注記
- (単位:百万円)2026/06/23 13:36
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 車両運搬具 - 0 建物 814 - 機械及び装置 95 - - #4 固定資産売却益の注記
- (単位:百万円)2026/06/23 13:36
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 車両運搬具 23 3 建物 81 - その他 5 - - #5 注記事項-リース、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- ②リースに係る純損益の内訳及びキャッシュ・フロー2026/06/23 13:36
使用権資産のサブリースから生じる賃貸収益、及びリース負債の測定に含めていない変動リース料に係る費用に重要性はありません。(単位:百万円) 土地 1,506 1,626 建物及び構築物 3,251 4,466 機械装置及び運搬具 198 263
③使用権資産の帳簿価額の内訳 - #6 注記事項-重要性がある会計方針、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 土地等の償却を行わない資産を除き、各資産はそれぞれの見積耐用年数にわたって定額法で減価償却を行っています。主要な資産項目ごとの見積耐用年数は、次のとおりです。2026/06/23 13:36
建物及び構築物:3~75年
機械装置及び運搬具:3~15年