有価証券報告書-第91期(2025/01/01-2025/12/31)

当社グループは、当社及び国内外の関係会社170社(子会社148社、関連会社22社(2025年12月31日現在))によって構成され、ランドモビリティ、マリン、アウトドアランドビークル、ロボティクス、金融サービス及びその他の事業を行っています。それぞれの事業における主要製品及びサービス、並びに当社及び関係会社の位置づけは以下のとおりです。
なお、次の事業の区分は「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1) 連結財務諸表 連結財務諸表注記 6.事業セグメント」に掲げるセグメントの区分と同一です。
また、当連結会計年度より報告セグメントの区分を変更しています。詳細は、「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1) 連結財務諸表 連結財務諸表注記 6.事業セグメント (4) 報告セグメントの変更等に関する事項」に記載のとおりです。

ランドモビリティ事業

二輪車、中間部品、海外生産用部品、電動アシスト自転車、電動アシスト自転車ドライブユニット(e-Kit)、電動車椅子、自動車用エンジン、自動車用コンポーネント

(二輪車)
当社のほか、海外においてPT.Yamaha Indonesia Motor Manufacturing、India Yamaha Motor Pvt. Ltd.、Thai Yamaha Motor Co., Ltd.、Yamaha Motor Philippines, Inc.、Yamaha Motor Vietnam Co., Ltd.、台湾山葉機車工業股份有限公司、Yamaha Motor da Amazonia Ltda.他の子会社及び関連会社で製造し販売しています。
販売会社としては、国内はヤマハ発動機販売㈱、海外はYamaha Motor Corporation, U.S.A.、Yamaha Motor Europe N.V.他の子会社があり、当社及び海外製造子会社等の製品を販売しています。
(電動アシスト自転車、電動アシスト自転車ドライブユニット(e-Kit))
当社のほか、海外子会社がドライブユニットを製造しており、販売は当社のほか、主としてヤマハ発動機販売㈱及びYamaha Motor Europe N.V.他の子会社を通じて行っています。
(電動車椅子)
当社が製造し、主として当社が販売しています。
(自動車用エンジン)
当社が製造し、販売しています。

マリン事業

船外機、ウォータービークル、ボート、漁船・和船

(船外機、ウォータービークル)
船外機は当社のほか、主にヤマハ熊本プロダクツ㈱が製造しています。ウォータービークルは主にYamaha Motor Manufacturing Corporation of Americaが製造しています。
販売は船外機、ウォータービークルとも、国内では当社が、海外では主としてYamaha Motor Corporation, U.S.A.、Yamaha Motor Europe N.V.他の子会社を通じて行っています。
なお、ヤマハ熊本プロダクツ㈱は、2026年1月1日付でヤマハマリン株式会社へ商号を変更しています。
(ボート、漁船・和船)
国内では子会社が製造し、主に当社が販売しています。また、海外では主に米国子会社及び欧州子会社が製造し、販売しています。

アウトドアランドビークル事業

四輪バギー、レクリエーショナル・オフハイウェイ・ビークル、ゴルフカー

(四輪バギー、レクリエーショナル・オフハイウェイ・ビークル)
四輪バギー及びレクリエーショナル・オフハイウェイ・ビークルは、Yamaha Motor Manufacturing Corporation of Americaが製造しています。
販売は海外において主としてYamaha Motor Corporation, U.S.A.、Yamaha Motor Europe N.V.他の子会社を通じて行っています。
(ゴルフカー)
国内においてはヤマハモーターパワープロダクツ㈱、海外においてはYamaha Motor Manufacturing Corporation of Americaが製造しており、販売は国内ではヤマハモーターパワープロダクツ㈱が、海外では主としてYamaha Motor Corporation, U.S.A.のゴルフカー販売子会社、Yamaha Motor Europe N.V.他の子会社を通じて行っています。

ロボティクス事業

サーフェスマウンター、半導体製造後工程装置、産業用ロボット、産業用無人ヘリコプター

(サーフェスマウンター、半導体製造後工程装置、産業用ロボット)
当社のほか、ヤマハロボティクス㈱及びヤマハロボティクス㈱の海外子会社が製造し、販売は当社及び子会社を通じて行っています。
(産業用無人ヘリコプター)
当社が製造し、当社及び子会社が販売しています。

金融サービス事業

当社製品に関わる販売金融及びリース

主にYamaha Motor Finance Corporation他の海外子会社がサービスを提供しています。

その他の事業

発電機、汎用エンジン、除雪機、モビリティサービス

(発電機、汎用エンジン、除雪機)
国内ではヤマハモーターパワープロダクツ㈱を通じて、海外では主としてYamaha Motor Corporation, U.S.A.、Yamaha Motor Europe N.V.他の子会社を通じて販売を行っています。
(モビリティサービス)
当社のほか、海外子会社がサービスを提供しています。
[事業系統図]
以上述べた事項を事業系統図によって示すと次のとおりです。(主な連結子会社及び持分法適用関連会社を記載しています。)

(注)1 持分法適用関連会社です。
(注)2 ヤマハ熊本プロダクツ株式会社は、2026年1月1日付でヤマハマリン株式会社へ商号を変更しています。