有価証券報告書-第86期(令和2年1月1日-令和2年12月31日)
事業内容
当社グループは、当社及び国内外の関係会社171社(子会社142社、関連会社29社(2020年12月31日現在))によって構成され、ランドモビリティ、マリン、ロボティクス、金融サービス及びその他の事業を行っています。それぞれの事業における主要製品及びサービス、並びに当社及び関係会社の位置づけは以下のとおりです。
なお、次の事業の区分は「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1) 連結財務諸表 注記事項 セグメント情報等」に掲げるセグメントの区分と同一です。
(二輪車)
当社のほか、海外においてPT.Yamaha Indonesia Motor Manufacturing、Thai Yamaha Motor Co., Ltd.、India Yamaha Motor Pvt. Ltd.、Yamaha Motor Philippines, Inc.、台湾山葉機車工業股份有限公司、Yamaha Motor da Amazonia Ltda.他の子会社及び関連会社で製造し販売しています。
販売会社としては、国内はヤマハ発動機販売㈱、海外はYamaha Motor Corporation, U.S.A.、Yamaha Motor Europe N.V.他の子会社があり、当社及び海外製造子会社等の製品を販売しています。
(四輪バギー、レクリエーショナル・オフハイウェイ・ビークル、スノーモビル)
四輪バギー及びレクリエーショナル・オフハイウェイ・ビークルは、Yamaha Motor Manufacturing Corporation of Americaが製造しており、スノーモビルは主に当社が製造しています。
販売は国内ではヤマハ発動機販売㈱を通じて、海外では主としてYamaha Motor Corporation, U.S.A.、Yamaha Motor Europe N.V.他の子会社を通じて行っています。
(電動アシスト自転車)
ヤマハモーターエレクトロニクス㈱がドライブユニットを製造しており、販売は当社のほか、ヤマハ発動機販売㈱及びYamaha Motor Europe N.V.を通じて行っています。
(自動車用エンジン)
当社が製造し、販売しています。
(船外機、ウォータービークル)
船外機は当社のほか、ヤマハ熊本プロダクツ㈱及びThai Yamaha Motor Co., Ltd.が製造しています。ウォータービークルは主にYamaha Motor Manufacturing Corporation of Americaが製造しています。
販売は船外機、ウォータービークルとも、国内では当社が、海外では主としてYamaha Motor Corporation, U.S.A.、Yamaha Motor Europe N.V.他の子会社を通じて行っています。
(ボート、漁船・和船)
国内では子会社が製造し、主に当社が販売しています。また、海外では主に米国子会社及び欧州子会社が製造し、販売しています。
(プール)
当社が製造し、販売しています。
(サーフェスマウンター、半導体製造装置、産業用ロボット)
当社のほか、ヤマハモーターロボティクスホールディングス㈱(2021年1月1日付でヤマハロボティクスホールディングス㈱に商号変更)の国内及び海外子会社が製造し、販売は当社及び子会社を通じて行っています。
(産業用無人ヘリコプター)
当社が製造し、当社及び子会社が販売しています。
主にYamaha Motor Finance Corporation, U.S.A.他の海外子会社がサービスを提供しています。
(ゴルフカー)
国内においてはヤマハモーターパワープロダクツ㈱、海外においてはYamaha Motor Manufacturing Corporation of Americaが製造しており、販売は国内ではヤマハモーターパワープロダクツ㈱が、海外では主としてYamaha Motor Corporation, U.S.A.のゴルフカー販売子会社、Yamaha Motor Europe N.V.他の子会社を通じて行っています。
(発電機、汎用エンジン、除雪機)
主にヤマハモーターパワープロダクツ㈱が製造しており、販売は国内ではヤマハモーターパワープロダクツ㈱を通じて、海外では主としてYamaha Motor Corporation, U.S.A.、Yamaha Motor Europe N.V.他の子会社を通じて行っています。
(電動車いす)
当社が製造し、販売しています。
[事業系統図]
以上述べた事項を事業系統図によって示すと次のとおりです。(主な連結子会社及び持分法適用関連会社を記載しています。)
(注)1 持分法適用関連会社です。
(注)2 ヤマハモーターロボティクスホールディングスグループの統括。
(注)3 2021年1月1日付で、ヤマハロボティクスホールディングス㈱に商号を変更しています。
なお、次の事業の区分は「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1) 連結財務諸表 注記事項 セグメント情報等」に掲げるセグメントの区分と同一です。
| ランドモビリティ事業 | 二輪車、中間部品、海外生産用部品、四輪バギー、レクリエーショナル・オフハイウェイ・ビークル、スノーモビル、電動アシスト自転車、自動車用エンジン、自動車用コンポーネント |
(二輪車)
当社のほか、海外においてPT.Yamaha Indonesia Motor Manufacturing、Thai Yamaha Motor Co., Ltd.、India Yamaha Motor Pvt. Ltd.、Yamaha Motor Philippines, Inc.、台湾山葉機車工業股份有限公司、Yamaha Motor da Amazonia Ltda.他の子会社及び関連会社で製造し販売しています。
販売会社としては、国内はヤマハ発動機販売㈱、海外はYamaha Motor Corporation, U.S.A.、Yamaha Motor Europe N.V.他の子会社があり、当社及び海外製造子会社等の製品を販売しています。
(四輪バギー、レクリエーショナル・オフハイウェイ・ビークル、スノーモビル)
四輪バギー及びレクリエーショナル・オフハイウェイ・ビークルは、Yamaha Motor Manufacturing Corporation of Americaが製造しており、スノーモビルは主に当社が製造しています。
販売は国内ではヤマハ発動機販売㈱を通じて、海外では主としてYamaha Motor Corporation, U.S.A.、Yamaha Motor Europe N.V.他の子会社を通じて行っています。
(電動アシスト自転車)
ヤマハモーターエレクトロニクス㈱がドライブユニットを製造しており、販売は当社のほか、ヤマハ発動機販売㈱及びYamaha Motor Europe N.V.を通じて行っています。
(自動車用エンジン)
当社が製造し、販売しています。
| マリン事業 | 船外機、ウォータービークル、ボート、プール、漁船・和船 |
(船外機、ウォータービークル)
船外機は当社のほか、ヤマハ熊本プロダクツ㈱及びThai Yamaha Motor Co., Ltd.が製造しています。ウォータービークルは主にYamaha Motor Manufacturing Corporation of Americaが製造しています。
販売は船外機、ウォータービークルとも、国内では当社が、海外では主としてYamaha Motor Corporation, U.S.A.、Yamaha Motor Europe N.V.他の子会社を通じて行っています。
(ボート、漁船・和船)
国内では子会社が製造し、主に当社が販売しています。また、海外では主に米国子会社及び欧州子会社が製造し、販売しています。
(プール)
当社が製造し、販売しています。
| ロボティクス事業 | サーフェスマウンター、半導体製造装置、産業用ロボット、産業用無人ヘリコプター |
(サーフェスマウンター、半導体製造装置、産業用ロボット)
当社のほか、ヤマハモーターロボティクスホールディングス㈱(2021年1月1日付でヤマハロボティクスホールディングス㈱に商号変更)の国内及び海外子会社が製造し、販売は当社及び子会社を通じて行っています。
(産業用無人ヘリコプター)
当社が製造し、当社及び子会社が販売しています。
| 金融サービス事業 | 当社製品に関わる販売金融及びリース |
主にYamaha Motor Finance Corporation, U.S.A.他の海外子会社がサービスを提供しています。
| その他の事業 | ゴルフカー、発電機、汎用エンジン、除雪機、電動車いす |
(ゴルフカー)
国内においてはヤマハモーターパワープロダクツ㈱、海外においてはYamaha Motor Manufacturing Corporation of Americaが製造しており、販売は国内ではヤマハモーターパワープロダクツ㈱が、海外では主としてYamaha Motor Corporation, U.S.A.のゴルフカー販売子会社、Yamaha Motor Europe N.V.他の子会社を通じて行っています。
(発電機、汎用エンジン、除雪機)
主にヤマハモーターパワープロダクツ㈱が製造しており、販売は国内ではヤマハモーターパワープロダクツ㈱を通じて、海外では主としてYamaha Motor Corporation, U.S.A.、Yamaha Motor Europe N.V.他の子会社を通じて行っています。
(電動車いす)
当社が製造し、販売しています。
[事業系統図]
以上述べた事項を事業系統図によって示すと次のとおりです。(主な連結子会社及び持分法適用関連会社を記載しています。)
(注)1 持分法適用関連会社です。
(注)2 ヤマハモーターロボティクスホールディングスグループの統括。
(注)3 2021年1月1日付で、ヤマハロボティクスホールディングス㈱に商号を変更しています。