訂正有価証券報告書-第90期(2024/01/01-2024/12/31)
④ 指標及び目標
エンゲージメントスコア
(注)各社エンゲージメントスコアの合計を会社数で除して算出
目的: 調査を通じて会社全体や各組織のエンゲージメントを可視化し、エンゲージメントに特に影響度が高い要素と各組織の強み・課題点を特定することで社員が働きがいのある職場環境を社員全員で作り上げることを目指す
内容: 社員のエンゲージメント並びにそれらに影響を与える「心理的安全性」「キャリア」「将来性」「成長と能力開発」「会社戦略」「リーダーシップ」「協働」「コミュニケーション」「インクルージョン」等に関する設問
指標: 5段階評価における肯定的回答の割合
目標: 今中期経営計画(2025年-2027年)においてグローバルで80%以上
産休・育休取得状況
(注)取得率については、過年度に出産した従業員または配偶者が出産した従業員が翌年度に育児休業を取得することがあるため、取得率が100%を超えることがあります。
女性従業員比率
女性管理職比率
コアポジション現地化率 (注)
(注)海外子会社のコアポジション(本社部長級)に占める現地人財の比率
選抜研修の参加者数
(注)1 Global Executive Program、Yamaha Business School Globalは隔年で実施
2 2022年はコロナ禍のため実施なし
自己啓発講座受講数(延べ人数)
従業員一人当たり研修時間 (注1)
従業員一人当たり研修費用 (注2)
(注)1 コンプライアンス教育・安全衛生等法令に関する研修や新入社員研修を除く。また、2024年から自己啓発講座の機会提供の拡大(会社が対象講座を指定する方法から、個人が自由に選択する方法へ変更)を実施したことに伴い、自己啓発講座受講時間数の把握が困難となったため、自己啓発分を除いた時間数を遡及して計算
2 社内の人件費、施設運営費等は除く
3 国内グループ会社で提出のあった拠点のみが対象
労働災害 発生件数(休業災害以上)
労働災害 休業度数率(100万延べ実労働時間当たりの労働災害による死傷者数)
(注)2022年の対象範囲は生産機能を持つ連結子会社と関連会社の合計30社。2023年の対象範囲は生産機能以外も含む連結子会社と関連会社の合計117社。2024年の対象範囲は生産機能以外も含む連結子会社と関連会社の合計140社
エンゲージメントスコア
| 集計対象 | 2022年 | 2023年 | 2024年 |
| ヤマハ発動機 単体 | 62% | 61% | 63% |
| 海外主要子会社(12社) (注) | - | 80% | 83% |
| ヤマハ発動機 単体+海外主要子会社(12社) (注) | - | 79% | 82% |
(注)各社エンゲージメントスコアの合計を会社数で除して算出
目的: 調査を通じて会社全体や各組織のエンゲージメントを可視化し、エンゲージメントに特に影響度が高い要素と各組織の強み・課題点を特定することで社員が働きがいのある職場環境を社員全員で作り上げることを目指す
内容: 社員のエンゲージメント並びにそれらに影響を与える「心理的安全性」「キャリア」「将来性」「成長と能力開発」「会社戦略」「リーダーシップ」「協働」「コミュニケーション」「インクルージョン」等に関する設問
指標: 5段階評価における肯定的回答の割合
目標: 今中期経営計画(2025年-2027年)においてグローバルで80%以上
産休・育休取得状況
| 集計対象 | データ区分 | 2022年 | 2023年 | 2024年 |
| ヤマハ発動機 単体 | 女性取得率 | 100% | 100% | 100% |
| 女性復職率 | 99% | 93% | 100% | |
| 男性取得率 | 54% | 65% | 84% | |
| 男性取得者数 | 152人 | 193人 | 230人 | |
| 国内グループ | 女性取得率 | - | 125% | 141% |
| 女性復職率 | - | 100% | 88% | |
| 男性取得率 | - | 49% | 59% | |
| 男性取得者数 | - | 42人 | 48人 |
(注)取得率については、過年度に出産した従業員または配偶者が出産した従業員が翌年度に育児休業を取得することがあるため、取得率が100%を超えることがあります。
女性従業員比率
| 集計対象 | 2022年 | 2023年 | 2024年 |
| ヤマハ発動機 単体 | 16.0% | 12.7% | 13.0% |
| 国内グループ会社 | 22.2% | 22.4% | |
| 北米 | 30.2% | 30.5% | 30.8% |
| 欧州 | 22.8% | 22.4% | 21.0% |
| アジア | 27.2% | 24.1% | 23.7% |
| その他 | 23.1% | 24.9% | 26.4% |
| 全体 | 23.4% | 22.4% | 22.0% |
女性管理職比率
| 集計対象 | 2022年 | 2023年 | 2024年 |
| ヤマハ発動機 単体 | 3.2% | 3.7% | 3.8% |
| 国内グループ会社 | - | 5.5% | 6.5% |
| 北米 | - | 19.5% | 20.3% |
| 欧州 | - | 16.4% | 20.5% |
| アジア | - | 14.3% | 16.0% |
| その他 | - | 17.7% | 19.0% |
| 全体 | 11.2% | 11.1% | 12.1% |
コアポジション現地化率 (注)
| 2022年 | 2023年 | 2024年 |
| 49.2% | 55.6% | 57.5% |
(注)海外子会社のコアポジション(本社部長級)に占める現地人財の比率
選抜研修の参加者数
| 選抜研修 | 2022年 | 2023年 | 2024年 |
| Global Executive Program (注1) | 16人 | - | 18人 |
| Yamaha Business School Global (注1) | - | 24人 | - |
| Regional Development Program | 39人 | 71人 | - |
| Yamaha Business School Junior (注2) | - | 25人 | 25人 |
(注)1 Global Executive Program、Yamaha Business School Globalは隔年で実施
2 2022年はコロナ禍のため実施なし
自己啓発講座受講数(延べ人数)
| 集計対象 | 2022年 | 2023年 | 2024年 |
| ヤマハ発動機 単体 | 2,795人 | 4,219人 | 3,250人 |
| 国内グループ会社 | 292人 | 820人 | 773人 |
従業員一人当たり研修時間 (注1)
| 集計対象 | 2022年 | 2023年 | 2024年 |
| ヤマハ発動機 単体 | 5.7時間 | 14.8時間 | 18.0時間 |
| 国内グループ会社(注3) | - | 9.7時間 | 10.4時間 |
従業員一人当たり研修費用 (注2)
| 集計対象 | 2022年 | 2023年 | 2024年 |
| ヤマハ発動機 単体 | 19,000円 | 39,000円 | 52,000円 |
| 国内グループ会社(注3) | - | 23,000円 | 24,000円 |
(注)1 コンプライアンス教育・安全衛生等法令に関する研修や新入社員研修を除く。また、2024年から自己啓発講座の機会提供の拡大(会社が対象講座を指定する方法から、個人が自由に選択する方法へ変更)を実施したことに伴い、自己啓発講座受講時間数の把握が困難となったため、自己啓発分を除いた時間数を遡及して計算
2 社内の人件費、施設運営費等は除く
3 国内グループ会社で提出のあった拠点のみが対象
労働災害 発生件数(休業災害以上)
| 集計対象 | 2022年 | 2023年 | 2024年 |
| ヤマハ発動機 単体 | 12件 | 11件 | 11件 |
| 国内外グループ会社(注) | 117件 | 171件 | 126件 |
労働災害 休業度数率(100万延べ実労働時間当たりの労働災害による死傷者数)
| 集計対象 | 2022年 | 2023年 | 2024年 |
| ヤマハ発動機 単体 | 0.43人 | 0.39人 | 0.39人 |
| 国内外グループ会社(注) | 1.11人 | 1.50人 | 0.98人 |
(注)2022年の対象範囲は生産機能を持つ連結子会社と関連会社の合計30社。2023年の対象範囲は生産機能以外も含む連結子会社と関連会社の合計117社。2024年の対象範囲は生産機能以外も含む連結子会社と関連会社の合計140社
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