(1) 持分法を適用した非連結子会社及び関連会社の数及びこれらのうち、主要な会社等の名称
持分法適用子会社の数 4社 Yamaha Motor Racing S.r.l. 他3社
持分法適用関連会社の数 28社 Hong Leong Yamaha Motor Sdn. Bhd. 他27社
(2) 持分法の範囲の変更
当連結会計年度より、株式売却により三笠運輸株式会社を持分法適用の範囲から除いています。
(3) 持分法を適用しない非連結子会社の名称及び持分法を適用しない理由
Moto Business Service India Private Ltd.などの非連結子会社は、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等を考慮した場合、いずれも連結財務諸表に及ぼす影響が軽微であり、かつ、全体としても重要性がないため、持分法の適用範囲から除いています。