トーハツの無形固定資産の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 8億9552万
2009年3月31日 -7.39%: 8億2935万
2009年9月30日 -2.3%: 8億1024万
2010年3月31日 -9.73%: 7億3140万
2011年3月31日 -8.72%: 6億6760万
2012年3月31日 -12.28%: 5億8565万
2013年3月31日 +12.7%: 6億6004万
2014年3月31日 +4.39%: 6億8901万
2014年9月30日 +2.01%: 7億284万
2015年3月31日 -1.31%: 6億9362万
2015年9月30日 -0.48%: 6億9027万
2016年3月31日 +0.09%: 6億9089万
2016年9月30日 -4.35%: 6億6085万
2017年3月31日 +5.07%: 6億9435万
2017年9月30日 +2.33%: 7億1051万
2018年3月31日 +14.08%: 8億1051万
2018年9月30日 -3.41%: 7億8286万
2019年3月31日 -2.74%: 7億6144万
2019年9月30日 -3.38%: 7億3569万
2020年3月31日 -5.67%: 6億9400万
2020年9月30日 -3.04%: 6億7290万
2021年3月31日 -5.65%: 6億3491万
2021年9月30日 +0.74%: 6億3963万
2022年3月31日 -4.96%: 6億789万
2022年9月30日 -3.06%: 5億8927万
2023年3月31日 -1.2%: 5億8222万
2023年9月30日 -2.93%: 5億6516万
2024年3月31日 +0.42%: 5億6752万
2024年9月30日 -2.68%: 5億5233万
2025年3月31日 +2.61%: 5億6674万
2025年9月30日 -0.77%: 5億6235万
2026年3月31日 +2.63%: 5億7712万

個別

2008年3月31日: 8億5738万
2009年3月31日 -6.94%: 7億9787万
2009年9月30日 -3.1%: 7億7316万
2010年3月31日 -10.38%: 6億9292万
2011年3月31日 -11.11%: 6億1591万
2012年3月31日 -13.2%: 5億3460万
2013年3月31日 +14.5%: 6億1215万
2014年3月31日 +5.92%: 6億4836万
2014年9月30日 +2.31%: 6億6333万
2015年3月31日 -1.71%: 6億5199万
2015年9月30日 +0.49%: 6億5521万
2016年3月31日 -1.09%: 6億4808万
2016年9月30日 -3.62%: 6億2462万
2017年3月31日 +0.2%: 6億2590万
2017年9月30日 +2.12%: 6億3918万
2018年3月31日 -6.26%: 5億9920万
2018年9月30日 -1.89%: 5億8787万
2019年3月31日 +0.6%: 5億9140万
2019年9月30日 -1.55%: 5億8225万
2020年3月31日 -2.72%: 5億6638万
2020年9月30日 -0.88%: 5億6142万
2021年3月31日 -2.59%: 5億4686万
2021年9月30日 +4.99%: 5億7415万
2022年3月31日 -1.63%: 5億6477万
2022年9月30日 +0.28%: 5億6634万
2023年3月31日 -0.45%: 5億6378万
2023年9月30日 -2.76%: 5億4824万
2024年3月31日 +1.14%: 5億5450万
2024年9月30日 -2.18%: 5億4240万
2025年3月31日 +3.12%: 5億5933万
2025年9月30日 -0.58%: 5億5609万
2026年3月31日 +2.59%: 5億7049万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）: 機械装置及び運搬具 4～9年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
2026/06/26 11:15
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: 営業活動によるキャッシュ・フローは、主に、マリン事業の海外売上増加などに伴い、期末の売上債権が増加したことから、売上債権の増減額が前年同期を1,461百万円下回りました。また、仕入債務の増減額が前年同期を938百万円下回ったことなどにより、5,448百万円と前年同期に比べ収入が1,299百万円(△19.2%)の減少となりました。
投資活動によるキャッシュ・フローは、無形固定資産の取得による支出が10百万円増加した一方、有形固定資産の取得による支出が424百万円減少し、△758百万円と前年同期に比べ支出が405百万円(△34.8%)の減少となりました。
財務活動によるキャッシュ・フローは、短期借入金の増減額が170百万円減少したことに加えて、セール・アンド・リースバックによる収入が487百万円減少したことから、△2,035百万円と前年同期に比べ支出が634百万円(45.3%)の増加となりました。
2026/06/26 11:15
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: なお、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、法人税法の規定に基づき、3年間均等償却しております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
2026/06/26 11:15