構築物
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 6億8300万
- 2009年3月31日 -9.52%
- 6億1800万
- 2010年3月31日 -0.81%
- 6億1300万
- 2011年3月31日 -9.95%
- 5億5200万
- 2012年3月31日 -7.25%
- 5億1200万
- 2013年3月31日 -2.34%
- 5億
- 2014年3月31日 -7.6%
- 4億6200万
- 2015年3月31日 -1.95%
- 4億5300万
- 2016年3月31日 +6.62%
- 4億8300万
- 2017年3月31日 +1.86%
- 4億9200万
- 2018年3月31日 +8.13%
- 5億3200万
- 2019年3月31日 -5.08%
- 5億500万
- 2020年3月31日 +3.96%
- 5億2500万
- 2021年3月31日 -4.19%
- 5億300万
- 2022年3月31日 -10.93%
- 4億4800万
- 2023年3月31日 -1.34%
- 4億4200万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- なお、主な耐用年数は以下のとおりです。2023/06/28 9:54
また、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、一括償却資産として3年間で均等償却する方法によっています。建物及び構築物 7～60年 機械装置及び運搬具 4～17年
無形固定資産(リース資産を除く)については、自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法、それ以外の無形固定資産については定額法を採用しています。 - #2 固定資産除売却損の注記（連結）
- ※6 固定資産処分損のうち固定資産除売却損の内容は、次のとおりです。2023/06/28 9:54
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 建物及び構築物 6百万円 27百万円 機械装置及び運搬具 19 〃 4 〃