6042 ニッキ

6042
2026/06/26
時価
77億円
PER 予
12.02倍
2010年以降
赤字-15.32倍
(2010-2026年)
PBR
0.52倍
2010年以降
0.27-2.11倍
(2010-2026年)
配当 予
3.11%
ROE 予
4.31%
ROA 予
2.47%
資料
Link
CSV,JSON

ニッキ(6042)の全事業営業利益の推移 - 通期

【期間】

連結

2008年3月31日
-12億2456万
2009年3月31日
-4億9499万
2010年3月31日 -97.94%
-9億7980万
2011年3月31日
5億6605万
2012年3月31日 +52.31%
8億6215万
2013年3月31日 -23.59%
6億5876万
2014年3月31日 -11.54%
5億8272万
2015年3月31日 +2.53%
5億9748万
2016年3月31日 +21.77%
7億2756万
2017年3月31日 -31.11%
5億124万
2018年3月31日 +78.63%
8億9538万
2019年3月31日 -12.66%
7億8203万
2020年3月31日 -18.27%
6億3911万
2021年3月31日 -64.94%
2億2405万
2022年3月31日 +384.02%
10億8443万
2023年3月31日 +7.8%
11億6902万
2024年3月31日 -22.67%
9億406万
2025年3月31日 -2.07%
8億8530万
2026年3月31日 +24.88%
11億554万

個別

2008年3月31日
-10億3197万
2009年3月31日
-4億967万
2010年3月31日 -139.67%
-9億8186万
2011年3月31日
3億5354万
2012年3月31日 +97.99%
6億9996万
2013年3月31日 -10.64%
6億2548万
2014年3月31日 +15.47%
7億2224万
2015年3月31日 -8.99%
6億5733万
2016年3月31日 -44.59%
3億6421万
2017年3月31日 +3.7%
3億7769万
2018年3月31日 +126.35%
8億5491万
2019年3月31日 -24.98%
6億4132万
2020年3月31日 -30.92%
4億4300万
2021年3月31日 -73.41%
1億1780万
2022年3月31日 +875.56%
11億4922万
2023年3月31日 -25.08%
8億6102万
2024年3月31日 -44.86%
4億7479万
2025年3月31日 +3.98%
4億9367万
2026年3月31日 -13.41%
4億2747万

有報情報

#1 サステナビリティに関する考え方及び取組(連結)
気候変動の当社ビジネスへの影響
・当社は2008年よりISO14001の認証を取得し、継続的に環境保全活動に取り組んできた成果により、2030年の地球環境を想定した場合の、2℃シナリオ、4℃シナリオいずれにおいても、当社ビジネス(営業利益)に対する影響はそれほど大きくありません。
・また、ISOルールに基づくリスクと機会、及び抽出した以下の対応についても、今後の状況に応じて更に検討して、実行してまいります。
2026/06/26 15:35
#2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
(注)1.セグメント資産の調整額△4,615,497千円は、主に連結会社間の内部取引消去等の連結修正金額であります。
2.セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と一致しております。
当連結会計年度(自2025年4月1日 至2026年3月31日)
2026/06/26 15:35
#3 セグメント表の脚注(連結)
グメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と一致しております。
3.当連結会計年度において、大島機工株式会社の株式取得により子会社化したため、連結の範囲に含めており、産業機器事業に区分しております。
4.有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、企業結合による資産の増加は含めておりません。2026/06/26 15:35
#4 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントの利益又は損失(△)は、営業利益ベースの数値であります。
2026/06/26 15:35
#5 役員報酬(連結)
当社の取締役の報酬は、基本報酬、業績連動報酬及び株式報酬により構成されており、その支給割合の決定の方針は、各取締役の職位・職務の内容及び当社の状況を勘案し、適切に決定することとしております。
また、業績連動報酬に係る指標は、連結売上高及び連結営業利益であり、当該指標を選択した理由は、当社及び当社グループの経営上重要な指標であるからであり、業績連動報酬の額の決定方法は、当該指標を基礎とした一定の算定方法により決定しております。
なお、当事業年度における業績連動報酬に係る指標は、2024年度の連結売上高8,360百万円及び連結営業利益885百万円並びに2023年度の連結売上高9,355百万円及び連結営業利益904百万円であります。ただし、2025年4月から6月までに支給した業績連動報酬に係る指標は、2023年度の連結売上高9,355百万円及び連結営業利益904百万円並びに2022年度の連結売上高8,802百万円及び連結営業利益1,169百万円であります。
2026/06/26 15:35
#6 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
(3)目標とする経営指標
売上高営業利益率、売上高経常利益率、自己資本比率及び自己資本利益率(ROE)について重要な経営指標として位置付け、その向上に取り組んでおります。
(4)経営環境
2026/06/26 15:35
#7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
このような状況のもと、当連結会計年度の業績は、米国市場向け汎用製品の販売が堅調に推移したこと等により、連結売上高は92億6千9百万円(前連結会計年度比10.9%増加)となりました。
損益につきましては、売上高の増加や為替相場が想定よりも円安基調で推移したこと等により、営業利益は11億5百万円(同24.9%増加)、経常利益は11億7千7百万円(同81.3%増加)、親会社株主に帰属する当期純利益は9億5千5百万円(同51.5%増加)となりました。
事業の種類別セグメントの業績は次のとおりであります。
2026/06/26 15:35

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