ニッキ(6042)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- -12億2456万
- 2009年3月31日
- -4億9499万
- 2009年12月31日 -108%
- -10億2957万
- 2010年3月31日
- -9億7980万
- 2010年6月30日
- 2億2068万
- 2010年9月30日 +89.6%
- 4億1840万
- 2010年12月31日 +49.05%
- 6億2362万
- 2011年3月31日 -9.23%
- 5億6605万
- 2011年6月30日 -59.74%
- 2億2791万
- 2011年9月30日 +109.91%
- 4億7840万
- 2011年12月31日 +34.61%
- 6億4396万
- 2012年3月31日 +33.88%
- 8億6215万
- 2012年6月30日 -76.06%
- 2億640万
- 2012年9月30日 +70.95%
- 3億5283万
- 2012年12月31日 +27.92%
- 4億5134万
- 2013年3月31日 +45.96%
- 6億5876万
- 2013年6月30日 -98.18%
- 1200万
- 2013年9月30日 +999.99%
- 1億6081万
- 2013年12月31日 +124.61%
- 3億6119万
- 2014年3月31日 +61.33%
- 5億8272万
- 2014年6月30日 -57.98%
- 2億4485万
- 2014年9月30日 +61.4%
- 3億9519万
- 2014年12月31日 +37.03%
- 5億4151万
- 2015年3月31日 +10.34%
- 5億9748万
- 2015年6月30日 -51.67%
- 2億8875万
- 2015年9月30日 +71.66%
- 4億9569万
- 2015年12月31日 +40.44%
- 6億9616万
- 2016年3月31日 +4.51%
- 7億2756万
- 2016年6月30日 -80.12%
- 1億4462万
- 2016年9月30日 +22.62%
- 1億7733万
- 2016年12月31日 +120.26%
- 3億9060万
- 2017年3月31日 +28.32%
- 5億124万
- 2017年6月30日 -55.85%
- 2億2127万
- 2017年9月30日 +111.05%
- 4億6699万
- 2017年12月31日 +63.77%
- 7億6479万
- 2018年3月31日 +17.08%
- 8億9538万
- 2018年6月30日 -81.88%
- 1億6223万
- 2018年9月30日 +112.63%
- 3億4495万
- 2018年12月31日 +43.86%
- 4億9627万
- 2019年3月31日 +57.58%
- 7億8203万
- 2019年6月30日 -77.98%
- 1億7218万
- 2019年9月30日 +133.64%
- 4億228万
- 2019年12月31日 +29.14%
- 5億1951万
- 2020年3月31日 +23.02%
- 6億3911万
- 2020年6月30日
- -2408万
- 2020年9月30日 -498.36%
- -1億4410万
- 2020年12月31日
- 3024万
- 2021年3月31日 +640.78%
- 2億2405万
- 2021年6月30日 +23.78%
- 2億7732万
- 2021年9月30日 +103.13%
- 5億6334万
- 2021年12月31日 +36.6%
- 7億6952万
- 2022年3月31日 +40.92%
- 10億8443万
- 2022年6月30日 -69.92%
- 3億2617万
- 2022年9月30日 +53.25%
- 4億9986万
- 2022年12月31日 +75.7%
- 8億7826万
- 2023年3月31日 +33.11%
- 11億6902万
- 2023年6月30日 -61.01%
- 4億5583万
- 2023年9月30日 +66.94%
- 7億6094万
- 2023年12月31日 +45.17%
- 11億464万
- 2024年3月31日 -18.16%
- 9億406万
- 2024年6月30日 -65.83%
- 3億894万
- 2024年9月30日 +115.77%
- 6億6659万
- 2024年12月31日 -5.32%
- 6億3112万
- 2025年3月31日 +40.27%
- 8億8530万
- 2025年6月30日 -63.76%
- 3億2080万
- 2025年9月30日 +63.45%
- 5億2434万
- 2025年12月31日 +40.34%
- 7億3585万
個別
- 2008年3月31日
- -10億3197万
- 2009年3月31日
- -4億967万
- 2010年3月31日 -139.67%
- -9億8186万
- 2011年3月31日
- 3億5354万
- 2012年3月31日 +97.99%
- 6億9996万
- 2013年3月31日 -10.64%
- 6億2548万
- 2014年3月31日 +15.47%
- 7億2224万
- 2015年3月31日 -8.99%
- 6億5733万
- 2016年3月31日 -44.59%
- 3億6421万
- 2017年3月31日 +3.7%
- 3億7769万
- 2018年3月31日 +126.35%
- 8億5491万
- 2019年3月31日 -24.98%
- 6億4132万
- 2020年3月31日 -30.92%
- 4億4300万
- 2021年3月31日 -73.41%
- 1億1780万
- 2022年3月31日 +875.56%
- 11億4922万
- 2023年3月31日 -25.08%
- 8億6102万
- 2024年3月31日 -44.86%
- 4億7479万
- 2025年3月31日 +3.98%
- 4億9367万
有報情報
- #1 サステナビリティに関する考え方及び取組(連結)
- 気候変動の当社ビジネスへの影響2025/06/26 15:34
・当社は2008年よりISO14001の認証を取得し、継続的に環境保全活動に取り組んできた成果により、2030年の地球環境を想定した場合の、2℃シナリオ、4℃シナリオいずれにおいても、当社ビジネス(営業利益)に対する影響はそれほど大きくありません。
・また、ISOルールに基づくリスクと機会、および抽出した以下の対応についても、今後の状況に応じて更に検討して、実行してまいります。 - #2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (注)1.セグメント資産の調整額△4,256,855千円は、主に連結会社間の内部取引消去等の連結修正金額であります。2025/06/26 15:34
2.セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と一致しております。
3.当連結会計年度において、株式会社神奈川精工の株式取得により子会社化したため、連結の範囲に含めており、産業機器事業に区分しております。 - #3 セグメント表の脚注(連結)
- グメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と一致しております。2025/06/26 15:34
- #4 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。2025/06/26 15:34
報告セグメントの利益又は損失(△)は、営業利益ベースの数値であります。 - #5 役員報酬(連結)
- 当社の取締役の報酬は、基本報酬、業績連動報酬及び株式報酬により構成されており、その支給割合の決定の方針は、各取締役の職位・職務の内容及び当社の状況を勘案し、適切に決定することとしております。2025/06/26 15:34
また、業績連動報酬に係る指標は、連結売上高及び連結営業利益であり、当該指標を選択した理由は、当社及び当社グループの経営上重要な指標であるからであり、業績連動報酬の額の決定方法は、当該指標を基礎とした一定の算定方法により決定しております。
なお、当事業年度における業績連動報酬に係る指標は、2023年度の連結売上高9,355百万円及び連結営業利益904百万円並びに2022年度の連結売上高8,802百万円及び連結営業利益1,169百万円であります。ただし、2024年4月から6月までに支給した業績連動報酬に係る指標は、2022年度の連結売上高8,802百万円及び連結営業利益1,169百万円並びに2021年度の連結売上高8,844百万円及び連結営業利益1,084百万円であります。 - #6 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- (3)目標とする経営指標2025/06/26 15:34
売上高営業利益率、売上高経常利益率、自己資本比率及び自己資本利益率(ROE)について重要な経営指標として位置付け、その向上に取り組んでおります。
(4)経営環境 - #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- このような状況のもと、当連結会計年度の業績は、当社の主力市場の一つである北米市場の需要の落ち込み等の影響により、連結売上高は83億6千万円(前連結会計年度比10.6%減少)となりました。2025/06/26 15:34
損益につきましては、売上高の減少、減価償却費の増加や新商品開発費の先行負担等の影響もあり、営業利益は8億8千5百万円(同2.1%減少)となりました。経常利益は、為替差損の計上もあり、6億4千9百万円(同49.2%減少)となりました。親会社株主に帰属する当期純利益は、有価証券売却益の計上等もあり、6億3千万円(同71.2%減少)となりました。
事業の種類別セグメントの業績は次のとおりであります。