固定資産
連結
- 2017年3月31日
- 4121億4200万
- 2018年3月31日 +8.48%
- 4470億8800万
個別
- 2017年3月31日
- 2121億9100万
- 2018年3月31日 +8.52%
- 2302億6500万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】2018/06/27 12:41
前連結会計年度(自平成28年4月1日 至平成29年3月31日) - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ①リース資産の内容2018/06/27 12:41
有形固定資産
「機械装置及び運搬具」・「工具器具及び備品等」であります。 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 5~50年
機械及び装置 4~9年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/06/27 12:41 - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の主なものの内容は次のとおりであります。
2018/06/27 12:41前連結会計年度
(自 平成28年4月1日
至 平成29年3月31日)当連結会計年度
(自 平成29年4月1日
至 平成30年3月31日)建物及び構築物 8百万円 94百万円 機械装置及び運搬具 156 87 工具、器具及び備品 17 57 土地 10 211 - #5 固定資産除売却損の注記(連結)
- 固定資産除売却損の主なものの内容は次のとおりであります。
2018/06/27 12:41前連結会計年度
(自 平成28年4月1日
至 平成29年3月31日)当連結会計年度
(自 平成29年4月1日
至 平成30年3月31日)建物及び構築物 156百万円 393百万円 機械装置及び運搬具 1,795 2,429 工具、器具及び備品 707 123 土地 0 53 - #6 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- (2) 有形固定資産2018/06/27 12:41
(単位 : 百万円) - #7 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2018/06/27 12:41
(単位:百万円) - #8 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2018/06/27 12:41
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(平成29年3月31日) 当事業年度(平成30年3月31日) 特別償却準備金 △ 15 △ 25 固定資産圧縮積立金 △ 300 △ 463 その他有価証券評価差額金 △19,953 △24,163
- #9 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2018/06/27 12:41
(注) 前連結会計年度及び当連結会計年度における繰延税金資産(負債)の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。前連結会計年度(平成29年3月31日) 当連結会計年度(平成30年3月31日) 特別償却準備金 157 179 固定資産圧縮積立金 420 598 海外関係会社留保利益 8,674 8,609
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(平成29年3月31日) 当連結会計年度(平成30年3月31日) 流動資産-繰延税金資産 5,803百万円 6,026百万円 固定資産-繰延税金資産 6,121 4,802 流動負債-その他 335 15 - #10 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- [投資活動によるキャッシュ・フロー]2018/06/27 12:41
投資活動の結果、使用した資金は、586億8千1百万円(前年同期比5.4%の減少)となりました。これは主として有形固定資産の取得によるものです。
[財務活動によるキャッシュ・フロー] - #11 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 5~50年
機械装置及び運搬具 4~10年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価格を零とする定額法を採用しております。
④ 長期前払費用
均等償却しております。2018/06/27 12:41