固定資産

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

当該変更により、従来の方法に比べて、当連結会計年度の「プレス・樹脂製品事業」のセグメント利益が12百万円、「バルブ製品事業」のセグメント利益が5百万円、「その他」のセグメント利益が0百万円それぞれ増加しております。
(有形固定資産の減価償却方法の変更)
会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更に記載のとおり、当社および国内連結子会社は、主として定率法(ただし、建物(建物付属設備を除く)、および、工具、器具及び備品のうち当社のプレス・樹脂製品事業の金型については定額法)を採用しておりましたが、当連結会計年度より定額法に変更しております。

2015/06/15 11:08

#2 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

(注) 取得価額相当額は、未経過リース料期末残高が有形固定資産の期末残高等に占める割合が低いため、支払利子込み法により算定しております。
当連結会計年度(平成27年3月31日)

2015/06/15 11:08

#3 会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更、財務諸表（連結）

(会計上の見積りの変更と区分することが困難な会計方針の変更)
有形固定資産(リース資産を除く)については、当社は、定率法(ただし、建物(建物付属設備を除く)、および、工具、器具及び備品のうち当社のプレス・樹脂製品事業の金型については定額法)を採用しておりましたが、当事業年度より定額法に変更しております。
当社では、事業構造の革新や企業価値向上をめざし、中期経営計画への取り組みを進める中、“守りから攻め”の経営に転換し、国内外拠点の再編・拡充や高付加価値製品生産設備への投資を拡大してまいりました。この変更は、これらの国内における新規設備の本格稼働が当事業年度より開始されることを契機に、有形固定資産の使用状況について検討したことによるものであります。

2015/06/15 11:08

#4 会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更、連結財務諸表（連結）

(会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更)
有形固定資産(リース資産を除く)については、当社および国内連結子会社は、主として定率法(ただし、建物(建物付属設備を除く)、および、工具、器具及び備品のうち当社のプレス・樹脂製品事業の金型については定額法)を採用しておりましたが、当連結会計年度より定額法に変更しております。
当社グループでは、事業構造の革新や企業価値向上をめざし、中期経営計画への取り組みを進める中、“守りから攻め”の経営に転換し、国内外拠点の再編・拡充や高付加価値製品生産設備への投資を拡大してまいりました。この変更は、これらの国内における新規設備の本格稼働が当連結会計年度より開始されることを契機に、有形固定資産の使用状況について検討したことによるものであります。

2015/06/15 11:08

#5 固定資産の減価償却の方法

固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産 (リース資産を除く)
定額法
(2) 無形固定資産 (リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)、販売用のソフトウェアについては、販売見込期間(3年)に基づいております。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2015/06/15 11:08

#6 固定資産売却益の注記（連結）

固定資産売却益の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度 (自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)	当連結会計年度 (自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	―百万円	0百万円
機械装置及び運搬具	3	0
工具、器具及び備品	0	―
計	3	0

2015/06/15 11:08

#7 固定資産除売却損の注記（連結）

固定資産除売却損の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度 (自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)	当連結会計年度 (自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	5百万円	4百万円
機械装置及び運搬具	69	54
工具、器具及び備品	5	0
建設仮勘定	6	1
土地	―	0
計	85	62

2015/06/15 11:08

#8 有形固定資産、地域ごとの情報（連結）

(2) 有形固定資産

2015/06/15 11:08

#9 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】
(単位:百万円)

2015/06/15 11:08

#10 減損損失に関する注記（連結）

至 平成27年3月31日)―――――――――当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。

用途	場所	種類	減損損失(百万円)
		リース資産	57
		無形固定資産	17
	計		1,663

当社グループは、管理会計上の事業ごとまたは物件ごとに資産のグルーピングを行っております。当社グループが経営するゴルフ場(養老カントリークラブ)はゴルフ場を取り巻く経営環境の悪化に伴い回収可能価額が低下したため減損損失を認識し、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。
なお、回収可能価額は、正味売却価額により測定しており、不動産鑑定評価基準等に基づき評価しております。

2015/06/15 11:08

#11 税効果会計関係、財務諸表（連結）

1 繰延税金資産および繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前事業年度(平成26年3月31日)	当事業年度(平成27年3月31日)
前払年金費用	△888	△995
固定資産圧縮積立金	△352	△308
その他有価証券評価差額金	△5,213	△6,773

2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった
主要な項目別の内訳

2015/06/15 11:08

#12 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）

1 繰延税金資産および繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
退職給付に係る資産	△888	△1,549
固定資産圧縮積立金	△888	△793
その他有価証券評価差額金	△5,219	△6,779

前連結会計年度および当連結会計年度における繰延税金負債の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
流動資産 繰延税金資産	1,001百万円	1,041百万円
固定資産 繰延税金資産	132	184
流動負債 繰延税金負債	△49	△55

2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳

2015/06/15 11:08

#13 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

(資産)
当連結会計年度末の総資産は、1,336億94百万円となり前連結会計年度末に比し171億32百万円(14.7%)増加しました。流動資産は前連結会計年度末比23億20百万円(5.6%)減少の393億82百万円、固定資産は前連結会計年度末比194億52百万円(26.0%)増加の943億12百万円となりました。
流動資産の減少の主な要因は、有形固定資産の取得に伴う現金及び預金の減少によるものであります。

2015/06/15 11:08

#14 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法

2015/06/15 11:08

#15 関連当事者情報、連結財務諸表（連結）

当連結会計年度において、重要な関連会社はPECホールディングス株式会社であり、その要約連結財務情報は以下のとおりであります。

		(単位:百万円)
流動資産合計	16,104	18,413
固定資産合計	18,482	20,624

2015/06/15 11:08