昭和飛行機工業(7404)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 物販事業の推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 5321万
- 2013年6月30日
- -4600万
- 2013年9月30日
- -4300万
- 2013年12月31日
- -1700万
- 2014年3月31日
- 8332万
- 2014年6月30日
- -9700万
- 2014年9月30日 -20.62%
- -1億1700万
- 2014年12月31日
- -8900万
- 2015年3月31日
- 224万
- 2015年6月30日
- -9600万
- 2015年9月30日 -6.25%
- -1億200万
- 2015年12月31日
- -5700万
- 2016年3月31日
- 1211万
- 2016年6月30日
- -6700万
- 2016年9月30日
- -6500万
- 2016年12月31日
- -4200万
- 2017年3月31日
- 4213万
- 2017年6月30日
- -6000万
- 2017年9月30日
- -3400万
- 2017年12月31日
- -900万
- 2018年3月31日
- 5675万
- 2018年6月30日
- -7000万
- 2018年9月30日
- -6500万
- 2018年12月31日 -1.54%
- -6600万
- 2019年3月31日
- 7927万
- 2019年6月30日
- -4200万
- 2019年9月30日
- 3300万
- 2019年12月31日 +184.85%
- 9400万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 当社グループの報告セグメントは、当社グループの構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が、経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。2019/06/25 14:45
当社グループは、輸送用機器関連事業及び不動産賃貸事業を中心に事業活動を展開しており、「輸送用機器関連事業」「不動産賃貸事業」「ホテル・スポーツ・レジャー事業」「物販事業」の4つを報告セグメントとしております。
(2) 各報告セグメントに属する製品及びサービスの種類 - #2 事業の内容
- 当グループの事業に関わる位置づけ及び事業内容による区分は次のとおりであり、この区分はセグメントと同一であります。2019/06/25 14:45
(注) 上記の他に、㈱三井E&Sホールディングス(親会社)があります。事業の区分 事業の内容 会社の構成 ホテル・スポーツ・レジャー事業 ホテル及びゴルフ場その他スポーツ・レジャー施設の運営 当社及び連結子会社1社(アーバンリゾーツ昭和の森㈱) 物販事業 サウナ、暖炉、薪ストーブ、福祉機器の販売及び施工、大型自動二輪車及びパーツ、アクセサリーの販売 連結子会社2社(㈱メトス、ハーレーダビッドソン昭和の森㈱) その他 野菜事業、保険代理店、福祉介護事業、コンサルティング業務、派遣業等 当社、連結子会社2社(昭和の森エリアサービス㈱、昭和飛行機ビジネスコンサルタント㈱)
事業の系統図は次のとおりであります。 - #3 従業員の状況(連結)
- 2019年3月31日現在2019/06/25 14:45
(注) 1 従業員数は、当社グループから当社グループ外への出向者を除き、当社グループ外から当社グループへの出向者を含む就業人員数であります。セグメントの名称 従業員数(名) (68) 物販事業 96 (3)
2 従業員数欄の(外書)は、臨時従業員の年間平均雇用人員(1日8時間換算)であります。 - #4 研究開発活動
- 当連結会計年度における研究開発費は180,149千円であります。2019/06/25 14:45
(2) 物販事業
物販事業では、アウトドアサウナ関連新製品及び薪ストーブ関連新製品の燃焼試験を行っており、当連結会計年度における研究開発費は1,803千円であります。 - #5 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 新規不動産開発による収益拡大と将来の収益基盤の整備2019/06/25 14:45
・ホテル・スポーツ・レジャー事業、物販事業
「昭和の森」のブランド力向上とお客様のニーズに合致した事業展開による業容拡大 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- ホテル事業においてインバウンド等による宿泊需要や企業等の研修・宴会需要が堅調に推移し、当連結会計年度の売上高は45億12百万円と前連結会計年度に比べ1億23百万円、2.8%の増収となりましたが、猛暑や台風等の天候不順によりゴルフ・スポーツ事業の利益率が低下し、セグメント損益は3億91百万円の損失(前連結会計年度3億4百万円の損失)となりました。2019/06/25 14:45
(物販事業)
事業用サウナ等の温浴設備がホテルの新築・改修の着工件数増加により好調に推移したものの、特別養護老人ホームの新築延期等による介護入浴装置販売の減少、大型自動二輪車の販売低迷等により、当連結会計年度の売上高は32億25百万円と前連結会計年度に比べ1億6百万円、3.2%の減収となりました。一方、セグメント利益は経費削減を進め79百万円と前連結会計年度に比べ22百万円、39.7%の増益となりました。