投資有価証券、平均臨時雇用人員 - 電子デバイス事業、設備投資額 - 電子デバイス事業他1件
2008年3月
- 投資有価証券
- 429億9700万
- 平均臨時雇用人員 - 電子デバイス事業
- -
- 設備投資額 - 電子デバイス事業
- -
- 持分法による投資損益(△は益)
- -11億1100万
2009年3月
- 投資有価証券
- 402億7900万
- 平均臨時雇用人員 - 電子デバイス事業
- -
- 設備投資額 - 電子デバイス事業
- -
- 持分法による投資損益(△は益)
- -20億3500万
2010年3月
- 投資有価証券
- 324億1500万
- 平均臨時雇用人員 - 電子デバイス事業
- -
- 設備投資額 - 電子デバイス事業
- -
- 持分法による投資損益(△は益)
- 11億2400万
2011年3月
- 投資有価証券
- 319億8900万
- 平均臨時雇用人員 - 電子デバイス事業
- -
- 設備投資額 - 電子デバイス事業
- -
- 持分法による投資損益(△は益)
- -10億5800万
2012年3月
- 投資有価証券
- 301億9000万
- 平均臨時雇用人員 - 電子デバイス事業
- -
- 設備投資額 - 電子デバイス事業
- -
- 持分法による投資損益(△は益)
- -4億9000万
2013年3月
- 投資有価証券
- 281億9100万
- 平均臨時雇用人員 - 電子デバイス事業
- -
- 設備投資額 - 電子デバイス事業
- -
- 持分法による投資損益(△は益)
- -3億9500万
2014年3月
- 投資有価証券
- 468億6600万
- 平均臨時雇用人員 - 電子デバイス事業
- -
- 設備投資額 - 電子デバイス事業
- -
- 持分法による投資損益(△は益)
- 14億5200万
2015年3月
- 投資有価証券
- 481億1600万
- 平均臨時雇用人員 - 電子デバイス事業
- -
- 設備投資額 - 電子デバイス事業
- -
- 持分法による投資損益(△は益)
- -3億2400万
2016年3月
- 投資有価証券
- 424億700万
- 平均臨時雇用人員 - 電子デバイス事業
- -
- 設備投資額 - 電子デバイス事業
- -
- 持分法による投資損益(△は益)
- -1億4300万
2017年3月
- 投資有価証券
- 481億3100万
- 平均臨時雇用人員 - 電子デバイス事業
- -
- 設備投資額 - 電子デバイス事業
- -
- 持分法による投資損益(△は益)
- 600万
2018年3月
- 投資有価証券
- 467億7400万
- 平均臨時雇用人員 - 電子デバイス事業
- -
- 設備投資額 - 電子デバイス事業
- -
- 持分法による投資損益(△は益)
- -7億3400万
2019年3月
- 投資有価証券
- 459億1300万
- 平均臨時雇用人員 - 電子デバイス事業
- -
- 設備投資額 - 電子デバイス事業
- -
- 持分法による投資損益(△は益)
- -19億4100万
2020年3月
- 投資有価証券
- 387億5900万
- 平均臨時雇用人員 - 電子デバイス事業
- -
- 設備投資額 - 電子デバイス事業
- -
- 持分法による投資損益(△は益)
- -13億1300万
2021年3月
- 投資有価証券
- 414億6300万
- 平均臨時雇用人員 - 電子デバイス事業
- 283
- 設備投資額 - 電子デバイス事業
- 28億3500万
- 持分法による投資損益(△は益)
- 18億2600万
2022年3月
- 投資有価証券
- 435億3600万
- 平均臨時雇用人員 - 電子デバイス事業
- 265
- 設備投資額 - 電子デバイス事業
- 23億2400万
- 持分法による投資損益(△は益)
- -8億9800万
2023年3月
- 投資有価証券
- 454億9000万
- 平均臨時雇用人員 - 電子デバイス事業
- -
- 設備投資額 - 電子デバイス事業
- -
- 持分法による投資損益(△は益)
- -12億2400万
2024年3月
- 投資有価証券
- 563億7400万
- 平均臨時雇用人員 - 電子デバイス事業
- -
- 設備投資額 - 電子デバイス事業
- -
- 持分法による投資損益(△は益)
- -13億8900万