有価証券報告書-第78期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)
3.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 7~50年
機械及び装置 7年
(2)無形固定資産
定額法を採用しております。
(3)長期前払費用
定額法を採用しております。
(1)有形固定資産
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 7~50年
機械及び装置 7年
(2)無形固定資産
定額法を採用しております。
(3)長期前払費用
定額法を採用しております。