有価証券報告書-第78期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産
主として定率法を採用しております。
(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物及び構築物	7～50年
機械装置及び運搬具	4～7年