6966 三井ハイテック

6966
2026/08/14
時価
1914億円
PER 予
17.73倍
2010年以降
赤字-271.19倍
(2010-2026年)
PBR
1.51倍
2010年以降
0.32-7.16倍
(2010-2026年)
配当 予
1.96%
ROE 予
8.5%
ROA 予
4.03%
資料
Link
CSV,JSON

三井ハイテック(6966)の売上高の推移 - 全期間

【期間】

連結

2009年1月31日
504億4600万
2009年10月31日 -47.56%
264億5400万
2010年1月31日 +43.36%
379億2400万
2010年4月30日 -67.16%
124億5400万
2010年7月31日 +102.14%
251億7400万
2010年10月31日 +50.18%
378億700万
2011年1月31日 +32.43%
500億6900万
2011年4月30日 -74.93%
125億5400万
2011年7月31日 +101.98%
253億5700万
2011年10月31日 +51.88%
385億1200万
2012年1月31日 +31.95%
508億1700万
2012年4月30日 -72.68%
138億8400万
2012年7月31日 +103.16%
282億700万
2012年10月31日 +47.96%
417億3600万
2013年1月31日 +30.95%
546億5200万
2013年4月30日 -73.84%
142億9800万
2013年7月31日 +108.58%
298億2300万
2013年10月31日 +51.14%
450億7400万
2014年1月31日 +34.51%
606億3000万
2014年4月30日 -73.95%
157億9600万
2014年7月31日 +102.88%
320億4700万
2014年10月31日 +52.95%
490億1500万
2015年1月31日 +33.62%
654億9400万
2015年4月30日 -75.19%
162億5000万
2015年7月31日 +101.96%
328億1900万
2015年10月31日 +47.38%
483億7000万
2016年1月31日 +32.53%
641億400万
2016年4月30日 -75.11%
159億5600万
2016年7月31日 +98.7%
317億400万
2016年10月31日 +52.41%
483億1900万
2017年1月31日 +35.24%
653億4600万
2017年4月30日 -71.61%
185億5300万
2017年7月31日 +104.58%
379億5500万
2017年10月31日 +53.22%
581億5300万
2018年1月31日 +35.38%
787億2700万
2018年4月30日 -74.1%
203億9100万
2018年7月31日 +103.16%
414億2600万
2018年10月31日 +50.07%
621億7000万
2019年1月31日 +31.87%
819億8500万
2019年4月30日 -74.89%
205億8800万
2019年7月31日 +105.39%
422億8500万
2019年10月31日 +52.45%
644億6500万
2020年1月31日 +34.91%
869億7000万
2020年4月30日 -75.06%
216億8900万
2020年7月31日 +103.06%
440億4100万
2020年10月31日 +57.81%
695億100万
2021年1月31日 +40.07%
973億5100万
2021年4月30日 -68.11%
310億4500万
2021年7月31日 +106.89%
642億2800万
2021年10月31日 +53.66%
986億9000万
2022年1月31日 +41.28%
1394億2900万
2022年4月30日 -69.31%
427億8600万
2022年7月31日 +99.74%
854億6100万
2022年10月31日 +53.2%
1309億2200万
2023年1月31日 +33.37%
1746億1500万
2023年4月30日 -74.08%
452億6500万
2023年7月31日 +106.81%
936億1400万
2023年10月31日 +53.91%
1440億7800万
2024年1月31日 +35.95%
1958億8100万
2024年4月30日 -74.25%
504億3100万
2024年7月31日 +106.16%
1039億6900万
2024年10月31日 +52.17%
1582億800万
2025年1月31日 +35.83%
2148億9000万
2025年4月30日 -74.56%
546億7700万
2025年7月31日 +98.13%
1083億3400万
2025年10月31日 +50.44%
1629億8100万
2026年1月31日 +33.96%
2183億2900万
2026年4月30日 -71.65%
618億8600万

個別

2009年1月31日
318億4800万
2010年1月31日 -22.27%
247億5500万
2011年1月31日 +28.96%
319億2400万
2012年1月31日 +3.75%
331億2100万
2013年1月31日 +11.68%
369億9100万
2014年1月31日 +7.09%
396億1400万
2015年1月31日 +5.89%
419億4800万
2016年1月31日 -4.23%
401億7300万
2017年1月31日 +8.31%
435億1200万
2018年1月31日 +21.72%
529億6200万
2019年1月31日 +3.82%
549億8300万
2020年1月31日 +13.14%
622億600万
2021年1月31日 +13.84%
708億1700万
2022年1月31日 +39.69%
989億2600万
2023年1月31日 +15.16%
1139億2100万
2024年1月31日 +14.67%
1306億3800万
2025年1月31日 +1.58%
1326億9900万
2026年1月31日 +2.02%
1353億8100万

有報情報

#1 その他、連結財務諸表等(連結)
当連結会計年度における半期情報等
中間連結会計期間当連結会計年度
売上高(百万円)108,334218,329
税金等調整前中間(当期)純利益(百万円)6,3177,212
2026/04/17 15:01
#2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
「金型・工作機械」は、プレス用金型及び平面研削盤等を製造・販売しております。「電子部品」は、リードフレーム等の製造・販売を行っております。「電機部品」は、モーターコア製品等の製造・販売を行っております。
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
2026/04/17 15:01
#3 主要な顧客ごとの情報
顧客の名称又は氏名売上高関連するセグメント名
トヨタ自動車㈱69,421電機部品
2026/04/17 15:01
#4 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部売上高及び振替高は市場実勢価格に基づいております。
(有形固定資産の減価償却方法の変更)
(会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更)に記載のとおり、当社グループは、有形固定資産の減価償却方法について、主として定率法を採用しておりましたが、当連結会計年度より定額法に変更しております。
当該変更により、従来の方法に比べて、当連結会計年度のセグメント利益は、「金型・工作機械」で2億7千5百万円増加、「電子部品」で5億3百万円増加、「電機部品」で15億6千7百万円増加しております。2026/04/17 15:01
#5 売上高、地域ごとの情報(連結)
(注)売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。
(表示方法の変更)
2026/04/17 15:01
#6 役員報酬(連結)
ロ.報酬水準の考え方について
取締役の報酬水準の検討においては、外部専門機関の客観的な報酬調査データを活用し、同規模(売上高、時価総額、従業員数にて選定)企業の役員報酬水準をベンチマークとして参考にしております。
ハ.報酬の構成
2026/04/17 15:01
#7 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
カーボンニュートラルの実現に向けた社会の取り組みやデジタル技術の高度化は世界中で急速に進んでおり、長期的に継続するものと考えています。その過程には当社の主力事業である「電動車分野」と「半導体分野」の成長が含まれており、当社グループの事業成長の機会と捉えています。このような環境の中、当社グループは、電動車向け駆動・発電用モーターコアを中心とした供給能力増強に取り組むとともに、金型設計から製品供給までの一貫生産の強みを活かし、他社との差別化や生産性向上をはじめとした原価低減の取り組みによる競争力強化を図ります。また、各事業・拠点間のシナジーの拡大により、グループでの健全な事業規模拡大に向けた経営基盤強化に取り組んで参ります。
このような取り組みにより、翌連結会計年度の連結業績見通しは、売上高は2,330億円(当期比6.7%増)、営業利益は電機部品の先行投資コストの影響等により110億円(当期比13.1%減)、経常利益は100億円(当期比27.6%減)、親会社株主に帰属する当期純利益は70億円(当期比122.1%増)を予想しております。
各セグメントの取り組み内容は、以下のとおりであります。
2026/04/17 15:01
#8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
このような事業環境のもと、当社グループは超精密加工技術を核として、省資源・省エネルギーに貢献する製品・部品の受注拡大を図るとともに、顧客ニーズに応えるため、グローバル供給体制の強化を推し進めました。加えて、全グループを挙げて生産性向上、原価低減等に取り組みました。
その結果、当連結会計年度の売上高は2,183億2千9百万円(前期比1.6%増)となりましたが、営業利益は126億5千1百万円(前期比21.0%減)となりました。経常利益は、主に外貨建て金融資産の為替差益の影響により、138億1千5百万円(前期比18.5%減)となりました。親会社株主に帰属する当期純利益は、欧州市場におけるBEVの成長鈍化を受け、収益性の低下が見込まれる一部顧客向けの取引に関連し、製造設備の減損損失39億5千1百万円、及び欧州事業損失25億9千1百万円を計上したことから、31億5千1百万円(前期比74.2%減)となりました。
自動車業界及び半導体業界における需要の見通しが依然として不透明な状況が続いておりますが、引き続き全グループを挙げて、収益拡大に取り組んで参ります。
2026/04/17 15:01
#9 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
※1 関係会社との取引高
前事業年度(自 2024年2月1日至 2025年1月31日)当事業年度(自 2025年2月1日至 2026年1月31日)
営業取引による取引高
売上高8,479百万円10,002百万円
仕入高6,9738,528
2026/04/17 15:01
#10 顧客との契約から生じる収益の金額の注記(連結)
※1 顧客との契約から生じる収益
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、「注記事項(セグメント情報等)」に記載しております。
2026/04/17 15:01

IRBANK 採用情報

フルスタックエンジニア

  • 10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
  • UI からデータベースまで一貫して関われるポジションです。

プロダクトMLエンジニア

  • MLとLLMを掛け合わせ、分析から予測までをスピーディかつ正確な投資体験に落とし込むポジションです。

AI Agent エンジニア

  • 開示資料・決算・企業データを横断し、投資家の意思決定を支援するAI Agent機能を設計・実装するポジションです。
  • RAG・検索・ランキングを含む情報取得/推論パイプラインの設計から運用まで一気通貫で担います。

UI/UXデザイナー

  • IRBANK初の一人目デザイナーとして、複雑な金融情報を美しく直感的に届ける体験をつくるポジションです。

Webメディアディレクター

  • 月間500万PVを超える、大規模DBサイトを運営できます。
  • これから勢いよく伸びるであろうサービスの根幹部分を支えるポジションです。

クラウドインフラ & セキュリティエンジニア

  • Google Cloud 上でマイクロサービス基盤の信頼性・可用性・セキュリティを担うポジションです。
  • 大規模金融データを安全かつ高速に処理するインフラを設計・構築できます。

学生インターン

  • 月間500万PVを超える日本最大級のIRデータプラットフォームの運営に携わり、金融・データ・プロダクトの現場を学生のうちから体験できます。

マーケティングマネージャー

  • IRBANKのブランドと文化の構築。
  • 百万人の現IRBANKユーザーとまだIRBANKを知らない数千万人に対してマーケティングをしてみたい方。