三井ハイテック(6966)の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2009年1月31日
- 504億4600万
- 2009年10月31日 -47.56%
- 264億5400万
- 2010年1月31日 +43.36%
- 379億2400万
- 2010年4月30日 -67.16%
- 124億5400万
- 2010年7月31日 +102.14%
- 251億7400万
- 2010年10月31日 +50.18%
- 378億700万
- 2011年1月31日 +32.43%
- 500億6900万
- 2011年4月30日 -74.93%
- 125億5400万
- 2011年7月31日 +101.98%
- 253億5700万
- 2011年10月31日 +51.88%
- 385億1200万
- 2012年1月31日 +31.95%
- 508億1700万
- 2012年4月30日 -72.68%
- 138億8400万
- 2012年7月31日 +103.16%
- 282億700万
- 2012年10月31日 +47.96%
- 417億3600万
- 2013年1月31日 +30.95%
- 546億5200万
- 2013年4月30日 -73.84%
- 142億9800万
- 2013年7月31日 +108.58%
- 298億2300万
- 2013年10月31日 +51.14%
- 450億7400万
- 2014年1月31日 +34.51%
- 606億3000万
- 2014年4月30日 -73.95%
- 157億9600万
- 2014年7月31日 +102.88%
- 320億4700万
- 2014年10月31日 +52.95%
- 490億1500万
- 2015年1月31日 +33.62%
- 654億9400万
- 2015年4月30日 -75.19%
- 162億5000万
- 2015年7月31日 +101.96%
- 328億1900万
- 2015年10月31日 +47.38%
- 483億7000万
- 2016年1月31日 +32.53%
- 641億400万
- 2016年4月30日 -75.11%
- 159億5600万
- 2016年7月31日 +98.7%
- 317億400万
- 2016年10月31日 +52.41%
- 483億1900万
- 2017年1月31日 +35.24%
- 653億4600万
- 2017年4月30日 -71.61%
- 185億5300万
- 2017年7月31日 +104.58%
- 379億5500万
- 2017年10月31日 +53.22%
- 581億5300万
- 2018年1月31日 +35.38%
- 787億2700万
- 2018年4月30日 -74.1%
- 203億9100万
- 2018年7月31日 +103.16%
- 414億2600万
- 2018年10月31日 +50.07%
- 621億7000万
- 2019年1月31日 +31.87%
- 819億8500万
- 2019年4月30日 -74.89%
- 205億8800万
- 2019年7月31日 +105.39%
- 422億8500万
- 2019年10月31日 +52.45%
- 644億6500万
- 2020年1月31日 +34.91%
- 869億7000万
- 2020年4月30日 -75.06%
- 216億8900万
- 2020年7月31日 +103.06%
- 440億4100万
- 2020年10月31日 +57.81%
- 695億100万
- 2021年1月31日 +40.07%
- 973億5100万
- 2021年4月30日 -68.11%
- 310億4500万
- 2021年7月31日 +106.89%
- 642億2800万
- 2021年10月31日 +53.66%
- 986億9000万
- 2022年1月31日 +41.28%
- 1394億2900万
- 2022年4月30日 -69.31%
- 427億8600万
- 2022年7月31日 +99.74%
- 854億6100万
- 2022年10月31日 +53.2%
- 1309億2200万
- 2023年1月31日 +33.37%
- 1746億1500万
- 2023年4月30日 -74.08%
- 452億6500万
- 2023年7月31日 +106.81%
- 936億1400万
- 2023年10月31日 +53.91%
- 1440億7800万
- 2024年1月31日 +35.95%
- 1958億8100万
- 2024年4月30日 -74.25%
- 504億3100万
- 2024年7月31日 +106.16%
- 1039億6900万
- 2024年10月31日 +52.17%
- 1582億800万
- 2025年1月31日 +35.83%
- 2148億9000万
- 2025年4月30日 -74.56%
- 546億7700万
- 2025年7月31日 +98.13%
- 1083億3400万
- 2025年10月31日 +50.44%
- 1629億8100万
- 2026年1月31日 +33.96%
- 2183億2900万
- 2026年4月30日 -71.65%
- 618億8600万
個別
- 2009年1月31日
- 318億4800万
- 2010年1月31日 -22.27%
- 247億5500万
- 2011年1月31日 +28.96%
- 319億2400万
- 2012年1月31日 +3.75%
- 331億2100万
- 2013年1月31日 +11.68%
- 369億9100万
- 2014年1月31日 +7.09%
- 396億1400万
- 2015年1月31日 +5.89%
- 419億4800万
- 2016年1月31日 -4.23%
- 401億7300万
- 2017年1月31日 +8.31%
- 435億1200万
- 2018年1月31日 +21.72%
- 529億6200万
- 2019年1月31日 +3.82%
- 549億8300万
- 2020年1月31日 +13.14%
- 622億600万
- 2021年1月31日 +13.84%
- 708億1700万
- 2022年1月31日 +39.69%
- 989億2600万
- 2023年1月31日 +15.16%
- 1139億2100万
- 2024年1月31日 +14.67%
- 1306億3800万
- 2025年1月31日 +1.58%
- 1326億9900万
- 2026年1月31日 +2.02%
- 1353億8100万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等(連結)
- 当連結会計年度における半期情報等2026/04/17 15:01
中間連結会計期間 当連結会計年度 売上高 (百万円) 108,334 218,329 税金等調整前中間(当期)純利益 (百万円) 6,317 7,212 - #2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 「金型・工作機械」は、プレス用金型及び平面研削盤等を製造・販売しております。「電子部品」は、リードフレーム等の製造・販売を行っております。「電機部品」は、モーターコア製品等の製造・販売を行っております。2026/04/17 15:01
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。 - #3 主要な顧客ごとの情報
- 2026/04/17 15:01
顧客の名称又は氏名 売上高 関連するセグメント名 トヨタ自動車㈱ 69,421 電機部品 - #4 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部売上高及び振替高は市場実勢価格に基づいております。
(有形固定資産の減価償却方法の変更)
(会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更)に記載のとおり、当社グループは、有形固定資産の減価償却方法について、主として定率法を採用しておりましたが、当連結会計年度より定額法に変更しております。
当該変更により、従来の方法に比べて、当連結会計年度のセグメント利益は、「金型・工作機械」で2億7千5百万円増加、「電子部品」で5億3百万円増加、「電機部品」で15億6千7百万円増加しております。2026/04/17 15:01 - #5 売上高、地域ごとの情報(連結)
- (注)売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。2026/04/17 15:01
(表示方法の変更) - #6 役員報酬(連結)
- ロ.報酬水準の考え方について2026/04/17 15:01
取締役の報酬水準の検討においては、外部専門機関の客観的な報酬調査データを活用し、同規模(売上高、時価総額、従業員数にて選定)企業の役員報酬水準をベンチマークとして参考にしております。
ハ.報酬の構成 - #7 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- カーボンニュートラルの実現に向けた社会の取り組みやデジタル技術の高度化は世界中で急速に進んでおり、長期的に継続するものと考えています。その過程には当社の主力事業である「電動車分野」と「半導体分野」の成長が含まれており、当社グループの事業成長の機会と捉えています。このような環境の中、当社グループは、電動車向け駆動・発電用モーターコアを中心とした供給能力増強に取り組むとともに、金型設計から製品供給までの一貫生産の強みを活かし、他社との差別化や生産性向上をはじめとした原価低減の取り組みによる競争力強化を図ります。また、各事業・拠点間のシナジーの拡大により、グループでの健全な事業規模拡大に向けた経営基盤強化に取り組んで参ります。2026/04/17 15:01
このような取り組みにより、翌連結会計年度の連結業績見通しは、売上高は2,330億円(当期比6.7%増)、営業利益は電機部品の先行投資コストの影響等により110億円(当期比13.1%減)、経常利益は100億円(当期比27.6%減)、親会社株主に帰属する当期純利益は70億円(当期比122.1%増)を予想しております。
各セグメントの取り組み内容は、以下のとおりであります。 - #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- このような事業環境のもと、当社グループは超精密加工技術を核として、省資源・省エネルギーに貢献する製品・部品の受注拡大を図るとともに、顧客ニーズに応えるため、グローバル供給体制の強化を推し進めました。加えて、全グループを挙げて生産性向上、原価低減等に取り組みました。2026/04/17 15:01
その結果、当連結会計年度の売上高は2,183億2千9百万円(前期比1.6%増)となりましたが、営業利益は126億5千1百万円(前期比21.0%減)となりました。経常利益は、主に外貨建て金融資産の為替差益の影響により、138億1千5百万円(前期比18.5%減)となりました。親会社株主に帰属する当期純利益は、欧州市場におけるBEVの成長鈍化を受け、収益性の低下が見込まれる一部顧客向けの取引に関連し、製造設備の減損損失39億5千1百万円、及び欧州事業損失25億9千1百万円を計上したことから、31億5千1百万円(前期比74.2%減)となりました。
自動車業界及び半導体業界における需要の見通しが依然として不透明な状況が続いておりますが、引き続き全グループを挙げて、収益拡大に取り組んで参ります。 - #9 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
- ※1 関係会社との取引高2026/04/17 15:01
前事業年度(自 2024年2月1日至 2025年1月31日) 当事業年度(自 2025年2月1日至 2026年1月31日) 営業取引による取引高 売上高 8,479百万円 10,002百万円 仕入高 6,973 8,528 - #10 顧客との契約から生じる収益の金額の注記(連結)
- ※1 顧客との契約から生じる収益2026/04/17 15:01
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、「注記事項(セグメント情報等)」に記載しております。