- 6966
- 2026/10/09
- 時価
- 1791億円
- PER 予
- 11.44倍
- 2010年以降
- 赤字-271.19倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.33倍
- 2010年以降
- 0.32-7.16倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.09%
- ROE 予
- 11.64%
- ROA 予
- 5.42%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2017年1月31日
- 290億7600万
- 2018年1月31日 +19.54%
- 347億5800万
個別
- 2017年1月31日
- 326億3400万
- 2018年1月31日 +22.91%
- 401億1200万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (3)減価償却費の調整額130百万円は、全社資産に係る減価償却費であります。2018/04/23 10:17
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額154百万円は、全社資産の増加額であります。
2.セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 整額は、以下のとおりであります。
(1)セグメント利益又は損失(△)の調整額△2,081百万円は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。
(2)セグメント資産の調整額11,384百万円の主なものは、セグメントに配分していない全社資産であります。
(3)減価償却費の調整額135百万円は、全社資産に係る減価償却費であります。
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額388百万円は、全社資産の増加額であります。
2.セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2018/04/23 10:17 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以後取得の建物附属設備及び構築物については定額法)によっております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物 31~47年
機械装置 5~10年
(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2018/04/23 10:17 - #4 固定資産除売却損の注記(連結)
- 固定資産除売却損(営業外費用)の内訳
2018/04/23 10:17前連結会計年度
(自 平成28年2月1日
至 平成29年1月31日)当連結会計年度
(自 平成29年2月1日
至 平成30年1月31日)建物及び構築物 20 百万円 75 百万円 機械装置及び運搬具 16 37 工具、器具及び備品 21 47 その他 0 0 合計 59 160 - #5 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- (2)有形固定資産2018/04/23 10:17
- #6 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2018/04/23 10:17
- #7 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- ⑥ 特別損益2018/04/23 10:17
特別利益として補助金収入6千3百万円を計上しております。また、特別損失として固定資産圧縮損3千4百万円及び収益性の悪化した資産グループの固定資産について減損損失1千7百万円を計上しております。
⑦ 親会社株主に帰属する当期純損益 - #8 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産2018/04/23 10:17
主として定率法(ただし、当社及び国内連結子会社については、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以後取得の建物附属設備及び構築物については定額法)によっております。