フクダ電子(6960)のその他有価証券評価差額金の推移 - 通期
連結
- 2007年3月31日
- 31億9700万
- 2008年3月31日 -86.02%
- 4億4700万
- 2009年3月31日
- -5億9500万
- 2010年3月31日
- 4億1100万
- 2011年3月31日
- -5700万
- 2012年3月31日
- 6億4000万
- 2013年3月31日 +78.91%
- 11億4500万
- 2014年3月31日 -7.69%
- 10億5700万
- 2015年3月31日 +104.73%
- 21億6400万
- 2016年3月31日 -64.23%
- 7億7400万
- 2017年3月31日 +127.52%
- 17億6100万
- 2018年3月31日 +20.39%
- 21億2000万
- 2019年3月31日 -40.09%
- 12億7000万
- 2020年3月31日 -49.29%
- 6億4400万
- 2021年3月31日 +180.28%
- 18億500万
- 2022年3月31日 +1.72%
- 18億3600万
- 2023年3月31日 +30.45%
- 23億9500万
- 2024年3月31日 +133.57%
- 55億9400万
- 2025年3月31日 -17.93%
- 45億9100万
- 2026年3月31日 +100.33%
- 91億9700万
個別
- 2007年3月31日
- 31億9700万
- 2008年3月31日 -86.05%
- 4億4600万
- 2009年3月31日
- -5億9600万
- 2010年3月31日
- 4億1000万
- 2011年3月31日
- -5700万
- 2012年3月31日
- 6億3900万
- 2013年3月31日 +79.03%
- 11億4400万
- 2014年3月31日 -7.69%
- 10億5600万
- 2015年3月31日 +104.83%
- 21億6300万
- 2016年3月31日 -64.26%
- 7億7300万
- 2017年3月31日 +127.68%
- 17億6000万
- 2018年3月31日 +20.4%
- 21億1900万
- 2019年3月31日 -40.11%
- 12億6900万
- 2020年3月31日 -49.33%
- 6億4300万
- 2021年3月31日 +180.56%
- 18億400万
- 2022年3月31日 +1.72%
- 18億3500万
- 2023年3月31日 +30.46%
- 23億9400万
- 2024年3月31日 +133.63%
- 55億9300万
- 2025年3月31日 -17.92%
- 45億9100万
- 2026年3月31日 +100.3%
- 91億9600万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/06/26 15:36
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 法人税等及び税効果額 360 △2,088 その他有価証券評価差額金 △1,002 4,606 繰延ヘッジ損益: - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/26 15:36
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 固定資産圧縮積立金 △26 △26 その他有価証券評価差額金 △2,026 △4,115 その他 - △3
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/26 15:36
(注) 税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 固定資産圧縮積立金 △26 △26 その他有価証券評価差額金 △2,026 △4,118 その他 △3 -
前連結会計年度(2025年3月31日) - #4 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- (単位:百万円)2026/06/26 15:36
その他の包括利益に認識した利得及び損失のうち税効果考慮後の金額は、連結包括利益計算書の「その他有価証券評価差額金」に含めております。前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 有価証券及び投資有価証券 有価証券及び投資有価証券 その他有価証券 その他有価証券 債券 債券
(3)時価の評価プロセスの説明