7740 タムロン

7740
2026/03/16
時価
1694億円
PER 予
11.68倍
2009年以降
5.3-63.12倍
(2009-2025年)
PBR
1.86倍
2009年以降
0.64-2.44倍
(2009-2025年)
配当 予
3.73%
ROE 予
15.94%
ROA 予
12.91%
資料
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タムロン(7740)の売上高 - レンズ関連事業の推移 - 全期間

【期間】

連結

2012年12月31日
82億7500万
2013年3月31日 -77.24%
18億8300万
2013年6月30日 +103.56%
38億3300万
2013年9月30日 +47.98%
56億7200万
2013年12月31日 +34.5%
76億2900万
2014年3月31日 -79.16%
15億9000万
2014年6月30日 +121.26%
35億1800万
2014年9月30日 +51.39%
53億2600万
2014年12月31日 +32.03%
70億3200万
2015年3月31日 -84.64%
10億8000万
2015年6月30日 +108.24%
22億4900万
2015年9月30日 +52.6%
34億3200万
2015年12月31日 +33.07%
45億6700万
2016年3月31日 -85.66%
6億5500万
2016年6月30日 +54.05%
10億900万
2016年9月30日 +42.22%
14億3500万
2016年12月31日 +64.32%
23億5800万
2017年3月31日 -65.48%
8億1400万
2017年6月30日 +88.21%
15億3200万
2017年9月30日 +46.21%
22億4000万
2017年12月31日 +50.67%
33億7500万
2018年3月31日 -86.34%
4億6100万
2018年6月30日 +162.26%
12億900万
2018年9月30日 +87.1%
22億6200万
2018年12月31日 +51.9%
34億3600万
2019年3月31日 -82.16%
6億1300万
2019年6月30日 +95.6%
11億9900万
2019年9月30日 +52.96%
18億3400万
2019年12月31日 +49.35%
27億3900万
2020年3月31日 -84.78%
4億1700万
2020年6月30日 +63.31%
6億8100万
2020年9月30日 +51.69%
10億3300万
2020年12月31日 +36.11%
14億600万
2021年3月31日 +56.76%
22億400万
2022年3月31日 +17.2%
25億8300万
2023年3月31日 +24.47%
32億1500万
2024年3月31日 -8.58%
29億3900万

有報情報

#1 その他、連結財務諸表等(連結)
当連結会計年度における半期情報等
中間連結会計期間当連結会計年度
売上高(百万円)44,85388,475
税金等調整前中間(当期)純利益(百万円)10,95419,304
(注)当社は、2024年7月1日付で普通株式1株につき2株の割合で株式分割を行っております。当連結会計年度の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり中間(当期)純利益を算定しております。
2025/03/26 11:02
#2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
「写真関連事業」は、ミラーレスカメラ用交換レンズ、一眼レフカメラ用交換レンズなどを生産・販売しております。「監視&FA関連事業」は、監視カメラ用レンズ、FA/マシンビジョン用レンズ、TV会議用レンズなどを生産・販売しております。「モビリティ&ヘルスケア、その他事業」は、車載カメラ用レンズ、ビデオカメラ用レンズ、デジタルカメラ用レンズ、医療用レンズ、各種光学用デバイス部品などを生産・販売しております。
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、連結財務諸表を作成するために採用される会計方針に準拠した方法であります。報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
2025/03/26 11:02
#3 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由(連結)
要な非連結子会社の名称等
主要な非連結子会社
東明技研株式会社
(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社は、小規模であり総資産、売上高、当期純損益及び利益剰余金等は、連結財務諸表に重要な影響を及ぼさないため連結の範囲から除外しております。2025/03/26 11:02
#4 主要な顧客ごとの情報
(単位:百万円)
顧客の名称又は氏名売上高関連するセグメント名
Sony Electronics Operations(China) Limited15,656写真関連事業・監視&FA関連事業・モビリティ&ヘルスケア、その他事業
深圳市今日捷成実業有限公司9,577写真関連事業
2025/03/26 11:02
#5 事業等のリスク
(3)自然災害などによるリスク
リスクシナリオ大地震・火災・洪水等の自然災害の発生により、当社グループの開発・製造拠点並びに調達先等に壊滅的な損害が生じた場合、操業が中断し、生産や出荷に遅延が生じるおそれがあります。これにより、売上高が減少し、事業の復旧に多大な費用が生じた場合、当社グループの業績に大きく影響を及ぼす可能性があります。
対応当該リスクが顕在化する可能性を最小化するため、国内外における事業継続計画(BCP)による対応とその継続的改善を行っております。
(4)気候変動に関するリスク
2025/03/26 11:02
#6 収益認識関係、連結財務諸表(連結)
1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報
顧客との契約から生じる収益を分解した情報は、「注記事項(セグメント情報等)3.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額に関する情報及び収益の分解情報」に記載のとおりであります。
2.顧客との契約から生じる収益を理解するための基礎となる情報
2025/03/26 11:02
#7 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、連結財務諸表を作成するために採用される会計方針に準拠した方法であります。報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。2025/03/26 11:02
#8 売上高、地域ごとの情報(連結)
売上高
(単位:百万円)

(注)売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。2025/03/26 11:02
#9 役員報酬(連結)
イ.業績連動報酬に係る指標、当該指標の採用理由、額の決定方法、役職ごとの決定方法の方針
業績連動型株式報酬に関しては、単年度業績評価として、期初に公表する業績予想の連結売上高、連結営業利益に対する達成度での評価のほか、担当部門の業績や取締役ごとに設定した課題の定性評価を行っております。また中期業績評価として、中期経営計画の最終年度における連結売上高、連結営業利益、そしてROE、TSR、ESG要素に対する達成度での評価も行っております。
売上高は成長性、営業利益は収益性を測るために採用しており、特に収益性を重視しております。また、ROEは資本効率、TSRは株式価値、ESG要素は非財務価値への取り組みを測るために採用しております。概要は以下のとおりであります。
2025/03/26 11:02
#10 社外取締役(及び社外監査役)(連結)
1. 当社及び当社の子会社(以下「当社グループ」という。)の業務執行者。
2. 当社グループを主要な取引先(その取引先の年間連結売上高の2%以上の支払いを当社グループから受けた取引先)又はその業務執行者。
3. 当社グループの主要な取引先(当社の年間連結売上高の2%以上の支払いを当社グループに行った取引先)又はその業務執行者。
2025/03/26 11:02
#11 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
売上高 950億円2025/03/26 11:02
#12 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
平均為替レートにつきましては、前期比で米ドルは約11円、ユーロは約12円の円安となりました。
このような状況のもと、当社グループの当連結会計年度における経営成績は、すべての事業セグメントにおいて好調に推移し、また円安進行によるプラス影響もあったことから、売上高は884億75百万円(前期比23.9%増)となりました。
また利益面につきましては、大幅増収による売上総利益の増加に加え、販管費を増収率の半分程度となる前期比12%の増加に抑制したことにより、営業利益は192億1百万円(前期比41.1%増)、経常利益は193億4百万円(前期比38.2%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は145億26百万円(前期比34.4%増)と各利益において大幅増益となりました。
2025/03/26 11:02
#13 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社は、小規模であり総資産、売上高、当期純損益及び利益剰余金等は、連結財務諸表に重要な影響を及ぼさないため連結の範囲から除外しております。
2.持分法の適用に関する事項
2025/03/26 11:02
#14 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
※1.関係会社との取引高
前事業年度(自 2023年1月1日至 2023年12月31日)当事業年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日)
営業取引による取引高
売上高19,340百万円20,056百万円
仕入高33,28944,112
2025/03/26 11:02
#15 顧客との契約から生じる収益の金額の注記(連結)
※1.顧客との契約から生じる収益
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、連結財務諸表「注記事項(収益認識関係)1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報」に記載しております。
2025/03/26 11:02

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