建物（純額）

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

	前連結会計年度(平成26年5月31日)
	取得価額相当額	減価償却累計額相当額	期末残高相当額
建物及び構築物	401,298	321,038	80,259

	当連結会計年度(平成27年5月31日)
	取得価額相当額	減価償却累計額相当額	期末残高相当額
建物及び構築物	401,298	334,415	66,883

(2)未経過リース料期末残高相当額等

2015/08/27 11:06

#2 固定資産の減価償却の方法

フトウエア
自社利用ソフトウエアは、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
② その他
定額法
(3)長期前払費用
均等償却法
(4)投資不動産
定率法
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物付属設備を除く)については定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 15～42年2015/08/27 11:06

#3 固定資産売却益の注記（連結）

※3 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

前連結会計年度(自 平成25年6月1日至 平成26年5月31日)		当連結会計年度(自 平成26年6月1日至 平成27年5月31日)
建物及び構築物	-千円	建物及び構築物	78千円
機械装置及び運搬具	101	機械装置及び運搬具	1,491

2015/08/27 11:06

#4 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成26年5月31日)	当連結会計年度(平成27年5月31日)
建物及び構築物	581,101千円	549,490千円
土地	681,003	678,161

担保付債務は、次のとおりであります。

2015/08/27 11:06

#5 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

企業誘致促進補助金等の受入れにより取得価額より控除した圧縮記帳額は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成26年5月31日)	当連結会計年度(平成27年5月31日)
建物及び構築物	60,050千円	60,050千円
機械装置及び運搬具	67,595	56,867

2015/08/27 11:06

#6 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

流動資産は、前連結会計年度末に比べて6.7%増加し、74億2千8百万円となりました。これは、現金及び預金が1億1千7百万円、棚卸資産が2億5千3百万円それぞれ増加したことなどによるものです。
固定資産は、前連結会計年度末に比べて1.9%減少し、65億3千7百万円となりました。これは、投資有価証券が8千4百万円増加し、建物及び構築物が4千1百万円、繰延税金資産が5千8百万円、投資不動産が6千万円それぞれ減少したことなどによるものです。
この結果、総資産は、前連結会計年度末に比べて2.5%増加し、139億6千6百万円となりました。

2015/08/27 11:06

#7 賃貸等不動産関係、連結財務諸表（連結）

2.賃貸等不動産の期中増減額のうち、前連結会計年度の主な減少額は売却による減少(9,650千円)、減価償却(12,904千円)及び減損損失(5,808千円)であります。当連結会計年度の主な減少額は売却による減少(16,181千円)及び減価償却(12,628千円)であります。
3.賃貸等不動産として使用される部分を含む不動産の期中増減額のうち、前連結会計年度の主な増加額は建物及び構築物の取得による増加(642千円)であり、主な減少額は減価償却(33,905千円)であります。当連結会計年度の主な増加額は建物及び構築物の取得による増加(650千円)であり、主な減少額は減価償却(32,786千円)であります。
4.期末の時価は、主として社外の不動産鑑定士による鑑定評価額に指標等を用いて調整を行った金額であります。

2015/08/27 11:06

#8 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産
当社は定率法(ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物付属設備を除く)は定額法)を、在外連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 15～47年
機械装置及び運搬具 9年
ロ.無形固定資産
(イ)ソフトウエア
自社利用ソフトウエアは、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(ロ)その他
定額法
なお、上海西格瑪光机有限公司の土地使用権については、土地使用契約期間(550か月)に基づき毎期均等償却しております。
ハ.長期前払費用
均等償却法
ニ.投資不動産
当社は定率法(ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物付属設備を除く)は定額法)を、在外連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 15～42年2015/08/27 11:06