研究開発費
連結
- 2008年3月31日
- 370億
- 2009年3月31日 +14.08%
- 422億1100万
- 2009年12月31日 -21.82%
- 329億9900万
- 2010年12月31日 +16.4%
- 384億1200万
- 2013年3月31日 +39.14%
- 534億4700万
- 2013年9月30日 -47.02%
- 283億1800万
- 2014年3月31日 +153.26%
- 717億1800万
- 2014年9月30日 -58.97%
- 294億2500万
- 2015年3月31日 +115.11%
- 632億9600万
- 2015年9月30日 -54.39%
- 288億7200万
- 2016年3月31日 +139.21%
- 690億6400万
- 2016年9月30日 -58.75%
- 284億9200万
- 2017年3月31日 +107.68%
- 591億7100万
- 2017年9月30日 -45.84%
- 320億4800万
- 2018年3月31日 +99.7%
- 639億9900万
- 2018年9月30日 -45.81%
- 346億7900万
- 2019年3月31日 +100.77%
- 696億2400万
- 2019年9月30日 -47.96%
- 362億3200万
- 2020年3月31日 +132.19%
- 841億2700万
- 2020年9月30日 -49.89%
- 421億6000万
- 2021年3月31日 +121.03%
- 931億8700万
- 2021年9月30日 -52.68%
- 440億9400万
- 2022年3月31日 +131.74%
- 1021億8200万
- 2022年9月30日 -49.78%
- 513億2000万
- 2023年3月31日 +114.37%
- 1100億1400万
- 2023年9月30日 -45.98%
- 594億3300万
個別
- 2008年3月31日
- 372億6000万
- 2009年3月31日 +15.97%
- 432億1200万
- 2013年3月31日 +25.79%
- 543億5600万
- 2014年3月31日 +34.2%
- 729億4400万
- 2015年3月31日 -11.26%
- 647億3300万
- 2016年3月31日 +9.96%
- 711億8000万
- 2017年3月31日 -15.05%
- 604億6900万
- 2018年3月31日 +7.74%
- 651億4700万
- 2019年3月31日 +8%
- 703億5900万
- 2020年3月31日 +23.07%
- 865億9000万
- 2021年3月31日 +7.72%
- 932億7100万
- 2022年3月31日 +12.07%
- 1045億3300万
- 2023年3月31日 +7.95%
- 1128億4600万
有報情報
- #1 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費(連結)
- ※3 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費は、次のとおりです。2023/06/26 12:36
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 研究開発費 102,199 百万円 110,015 百万円 - #2 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりです。2023/06/26 12:36
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 研究開発費 102,182 百万円 110,014 百万円 広告宣伝費 93,838 百万円 94,984 百万円 - #3 事業等のリスク
- 市場環境の変化や他社との競争2023/06/26 12:36
当社グループの事業は、幅広い娯楽の中の一分野であり、他の様々な娯楽の趨勢による影響を受けます。他の娯楽へのお客様の志向が強くなると、ゲーム市場が縮小する可能性があります。また、技術の進歩や革新で新たな競争相手が出現した場合、大きな影響を受ける可能性があります。ゲーム業界は、多額の研究開発費や広告宣伝費等が必要とされる一方で、巨大な同業他社や他のエンターテインメント業界との競合等の可能性もあり、これまで以上に利益を確保し難い状況になる可能性があります。また、急激な構造変化などに対応できない場合、当社グループの財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローに悪影響を及ぼす可能性があります。
当社グループでは、「娯楽を通じて人々を笑顔にする会社」として、どなたにでも直感的に楽しんでいただける「任天堂独自の遊び」を提供することを目指しています。この独自の娯楽体験を実現するために、ハード・ソフト一体型のゲーム専用機ビジネスを経営の中核に置き、世界中のすべての人々に向けて、独創的な商品やサービスの提案に取り組みます。そして、この中核のビジネスを持続的に成長させるために、「任天堂IPに触れる人口の拡大」を基本戦略として掲げ、ゲーム専用機以外の分野でもお客様と任天堂IPとの接点を広げることによって、より多くのお客様にゲーム体験にも興味を持っていただくきっかけを作ります。また、ニンテンドーアカウントを通じて、お客様一人ひとりと長期的な関係を築くことに取り組んでいきます。 - #4 研究開発活動
- その他、次世代によりよい環境を残していくために、オフィスにおける環境配慮はもちろん、エネルギー効率に配慮した設計、環境負荷のより少ない構成部材の選定、リサイクルのしやすい包装材の選定など、常に環境負荷の低減に配慮した製品開発に取り組んでいます。2023/06/26 12:36
当連結会計年度における当社グループの研究開発費は1,100億円であり、主な研究開発活動の成果については以下のとおりです。なお、当社グループは単一セグメントのため、セグメントに関連付けた記載を行っていません。
Nintendo Switchハードウェアでは、利便性及び動作の安定性を向上させるためのファームウェアアップデートや、ゲーム機本体及びその周辺機器の各種特別仕様の追加、ソフトウェア開発環境や各種ネットワークサービスの継続改善等を行いました。対応ソフトウェアでは、Joy-Conのモーションセンサーを活用した直感的な操作によりいつでも、だれとでも気軽にスポーツを楽しめる体感ゲームである『Nintendo Switch Sports』、一気に2点が入るシュートや味方へのタックルといった型破りなアクションを駆使して勝利を目指す、サッカーの様な格闘スポーツゲームである『マリオストライカーズ バトルリーグ』などを発売しました。また、それぞれシリーズの最新作となる『スプラトゥーン3』、『ファイアーエムブレム エンゲージ』、『ゼノブレイド3』に加えて、『メトロイドプライム リマスタード』『星のカービィ Wii デラックス』などのタイトルを発売しました。 - #5 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2023/06/26 12:36
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税率の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2022年3月31日) 当事業年度(2023年3月31日) 繰延税金資産 研究開発費 50,784 百万円 55,037 百万円 税務上の売上認識額 18,869 百万円 26,406 百万円
- #6 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2023/06/26 12:36
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前連結会計年度(2022年3月31日) 当連結会計年度(2023年3月31日) 繰延税金資産 研究開発費 50,857 百万円 55,234 百万円 税務上の売上認識額 24,668 百万円 34,284 百万円
- #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (売上高及び営業利益)2023/06/26 12:36
売上高は、前年同期に比べて936億円の減収で、1兆6,016億円(前年同期比5.5%減)となりました。売上総利益は前年同期に比べ606億円減少し、8,854億円(前年同期比6.4%減)となりました。また、研究開発費や広告宣伝費が増加したこと等により、販売費及び一般管理費は前年同期に比べて277億円増加し、営業利益は5,043億円(前年同期比14.9%減)となりました。
(営業外損益及び経常利益)